※申込期間は終了しました。
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愛称
攻守の果実 2018-12
商品分類
単位型投信/内外/資産複合/特殊型(条件付運用型)
愛称
攻守の果実 2018-12
商品分類
単位型投信/内外/資産複合/特殊型(条件付運用型)
ファンドの特色
- モルガン・スタンレー・ファイナンス・エルエルシーが発行し、モルガン・スタンレーにより保証される円建債券(以下「モルガン・スタンレー社債」または「当該社債」ということがあります。)に投資し、設定日から約10年後のファンドの償還価額について、元本※確保を目指します。
ただし、投資する債券の発行体等が債務不履行となった場合等には、元本確保ができない場合があります。また、信託期間中にファンドを解約した場合やファンドが繰上償還された場合等には、換金価額や償還価額が元本を下回る場合があります。
※ 購入時手数料(税込)は含みません。 - モルガン・スタンレー社債の組入比率は、高位とすることを基本とします。また、満期まで保有することを前提とし、原則として銘柄入替は行いません。
- モルガン・スタンレーが提供するマルチアセット運用戦略を用いた円建の指数(以下「MS DIRSインデックス2018-12」または「対象インデックス」ということがあります。)のパフォーマンスに基づいて算出される債券の利金の獲得を目指します。
- モルガン・スタンレー社債の利金は、固定クーポンに実績クーポンを加えて算出されます。なお、固定クーポンは毎期一定水準支払われ、実績クーポンはMS DIRSインデックス2018-12のパフォーマンスに基づいて支払われます。
資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。
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このファンドにはお申込が行えない日が設定されています。 ファンドの休日を御覧ください。
モルガン・スタンレー・ファイナンス・エルエルシーが発行し、モルガン・スタンレーにより保証される円建債券(以下「モルガン・スタンレー社債」または「当該社債」ということがあります。)に投資し、設定日から約10年後のファンドの償還価額について、元本※確保を目指します。
ただし、投資する債券の発行体等が債務不履行となった場合等には、元本確保ができない場合があります。また、信託期間中にファンドを解約した場合やファンドが繰上償還された場合等には、換金価額や償還価額が元本を下回る場合があります。
購入時手数料(税込)は含みません。
モルガン・スタンレー社債の組入比率は、高位とすることを基本とします。また、満期まで保有することを前提とし、原則として銘柄入替は行いません。
モルガン・スタンレーが提供するマルチアセット運用戦略を用いた円建の指数(以下「MS DIRSインデックス2018-12」または「対象インデックス」ということがあります。)のパフォーマンスに基づいて算出される債券の利金の獲得を目指します。
MS DIRSインデックス2018-12の実質的な投資対象は、日本を含む世界各国の株価指数先物、国債先物、為替、商品先物、REIT等です。
モルガン・スタンレー社債の利金は、固定クーポンに実績クーポンを加えて算出されます。なお、固定クーポンは毎期一定水準支払われ、実績クーポンはMS DIRSインデックス2018-12のパフォーマンスに基づいて支払われます。
資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。
モルガン・スタンレー社債を高位に組み入れます。当該社債への投資で受け取る固定クーポンをファンドの信託報酬等に充当することで、ファンドの償還時の元本確保を目指します。
資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。
モルガン・スタンレーのマルチアセットインデックスであるMS DIRSインデックス2018-12のパフォーマンスを参照する社債です。
対象インデックスのパフォーマンスに応じた実績クーポン(基本保証部分込み)と固定クーポン(ファンドの信託報酬等支弁部分)が支払われる仕組みになっています。
モルガン・スタンレー社債の価格の時価の変動要因の1つであるモルガン・スタンレーの信用リスクは、国債等の利回りに対する上乗せ金利の幅(信用スプレッド)で表されます。一般的に、国債等の利回り水準に変化がない中で、社債の発行体等に対する信用リスクが高まった場合、上乗せ金利が大きくなり、社債の価格は下落する傾向があります。逆に、信用リスクが低下した場合、上乗せ金利が小さくなり、社債の価格は上昇する傾向があります。
◆注意事項
モルガン・スタンレー社債の発行体および保証者のモルガン・スタンレーが、経営不振やその他の予期せぬ事態により、決められた元利金を支払えない(債務不履行)場合等には、ファンドの償還時の元本が確保できない可能性があります。また、信託期間中にファンドを解約される場合やファンドが繰上償還となった場合は、解約価額や償還価額が元本を下回る可能性があります。
モルガン・スタンレーは、投資銀行、証券、ウェルス・マネジメント、資産運用事業において多岐にわたるサービスを提供する世界有数の総合金融サービス企業です。世界41カ国以上のオフィスを通じて、法人、政府、機関投資家、個人に質の高い金融商品およびサービスを提供しています。
Morgan Stanley
◆ 所在地 米国、ニューヨーク
◆ 純資産 約154兆7,519億円(約1兆1,802億米ドル)
◆ 1935年創業
◆ 約8.2万人の社員が在籍する総合金融サービス企業
◆ G-SIBs(グローバルにシステム上重要な金融機関)に認定
◆ 三菱UFJフィナンシャル・グループの持分法適用関連会社
(2022年12月末現在)
資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。
5資産分散型のMS DIRS(DIversified Risk Selection)戦略
株式、国債、為替、商品、REITの5資産へ投資します。
各資産のポートフォリオへのリスク寄与度が均等となるように投資します。
ポートフォリオのリスクは一定の目標水準(年率3%上限)となるようコントロールすることを目指します。
リバランスは年4回(3月、6月、9月、12月の月末)に行います。
上記はイメージ図であり、将来の運用成果について示唆・保証するものではありません。
モルガン・スタンレー・アジア・リミテッド又はその関係会社は、MS DIRSインデックス2018-12の独占的所有権を有しています。モルガン・スタンレー・アジア・リミテッド又はその関係会社及びデータの作成又は編集に関与又は関係する他の当事者は、いかなる場合も、いかなる者に対しても、同指数並びにこれらに関連するデータの正確性(計算上の過誤・遺漏を含む)、完全性、適時性又は利用可能性、同指数の使用から得られる結果又は過去、現在若しくは将来の運用成績、又は同指数に基づく金融商品への投資の妥当性を、明示的にも黙示的にも保証し、推奨するものではなく、かつ、同指数の利用又は使用に関連して発生することのある、いかなる損害、費用又は損失に対しても責任を負いません。
本文中に引用した各インデックス(指数)の商標、著作権、知的財産権およびその他一切の権利は各インデックスの算出元に帰属します。また各インデックスの算出元は、インデックスの内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。
資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。
毎決算時(12月16日、休業日の場合は翌営業日)に分配を行います。
分配金額は、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。
ただし、必ず分配を行うものではありません。なお、初回決算日は2019年12月16日です。
上記はイメージ図であり、将来の分配金の支払いおよびその金額について示唆・保証するものではありません。
資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。
ファンドの基準価額は、投資を行っている有価証券等の値動きによる影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者に帰属します。
したがいまして、ファンドは投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。なお、ファンドは預貯金とは異なります。
ファンドの基準価額の変動要因となる主なリスク
- 特化型運用に伴うリスク
- 価格変動リスク
- 信用リスク
- 流動性リスク
- 中途換金時のリスク
基準価額の変動要因(リスク)は、上記に限定されるものではありません。
その他の留意点
- ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。
- 分配金に関する留意点
- 分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
- 分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
- MS DIRSインデックス2018-12に重大な変更が生じた場合や算出が停止された場合等は、当初想定していた分配を行うことができない可能性があります。
- ファンドの基準価額は、信託期間中に1万円を下回る場合があります。
お申込みの際は、「投資信託説明書(交付目論見書)」の内容をよくお読みください。
投資者が直接的に負担する費用
- 購入時手数料
- 購入価額に、1.62%(税抜1.5%)を上限として販売会社が個別に定める率を乗じて得た額とします。
購入時手数料は、ファンドの商品説明、販売に係る事務費用等の対価です。詳しくは販売会社にお問い合わせください。 - 信託財産留保額
- 換金申込受付日の翌営業日の基準価額に0.3%の率を乗じて得た額を、ご換金時にご負担いただきます。
投資者が信託財産で間接的に負担する費用
- 運用管理費用(信託報酬)
- 毎日、ファンドの元本総額に年0.37796%(税抜0.3436%)以内の率を乗じて得た額とします。
- その他の費用・手数料
-
- 信託財産にかかる監査費用および当該監査費用にかかる消費税等に相当する金額は、受益者の負担とし、信託財産中から支弁します。
- 証券取引に伴う手数料、組入資産の保管に要する費用等は、信託財産中から支弁します。
これらの費用・手数料については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率・上限額等を示すことができません。
補足
上記の費用の合計額については、投資者がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
詳細につきましては必ず「投資信託説明書(交付目論見書)」をお読みください。
- 購入単位
- 販売会社が定める単位
詳しくは販売会社にお問い合わせください。 - 購入価額
- 1口当たり1円
- 購入代金
- 販売会社が定める期日までにお支払いください。
- 換金単位
- 1口以上1口単位で販売会社が定める単位
- 換金価額
- 換金申込受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を差し引いた額
- 換金代金
- 原則として換金申込受付日から起算して7営業日目からお支払いします。
- 申込締切時間
- 購入については、購入の申込期間最終日の販売会社が定める時間までにお申込みください。
換金については、原則として午後3時までに販売会社が受付けたものを当日の申込分とします。 - 購入の申込期間
- 2018年11月16日から2018年12月14日まで
※お申込期間は終了しました。 - 換金制限
- 信託財産の資金管理を円滑に行うために大口の換金申込には制限を設ける場合があります。
- 換金申込受付の
中止および取消し - 金融商品取引所における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、組入れたモルガン・スタンレー社債の換金ができなくなったとき、その他やむを得ない事情があるときは、換金の申込の受付を中止することおよびすでに受付けた申込の受付を取消すことがあります。
- 信託期間
- 2028年12月18日まで(2018年12月17日設定)
- 繰上償還
- 投資対象とするモルガン・スタンレー社債を償還することとなる場合には、繰上償還されます。また、受益権の総口数が10億口を下回ることとなった場合、MS DIRSインデックス2018-12に重大な変更があったとき、MS DIRSインデックス2018-12の算出・公表が停止されたとき、その他やむを得ない事情が発生した場合等には、繰上償還となる場合があります。
- 決算日
- 12月16日(休業日の場合は翌営業日) 初回決算日は2019年12月16日です。
- 収益分配
- 年1回、毎決算時に収益分配方針に基づいて収益の分配を行います。
ただし、必ず分配を行うものではありません。 - 信託金の限度額
- 2,000億円
- 公告
- 委託会社が投資者に対してする公告は、原則として電子公告により行い、委託会社のホームページに掲載します。
- 運用報告書
- 決算時および償還時に交付運用報告書を作成し、販売会社を通じて知れている受益者に交付します。
- 課税関係
- 課税上は、株式投資信託として取扱われます。公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度および未成年者少額投資非課税制度の適用対象です。配当控除の適用はありません。
- 申込不可日
- 下記のいずれかに該当する日には、換金の申込はできません。
・ニューヨーク、ロンドンの銀行の休業日
・大阪取引所、Eurex取引所、シカゴ・マーカンタイル取引所、シカゴ商品取引所、ニューヨーク証券取引所、ニューヨーク・マーカンタイル取引所およびロンドン金属取引所の休業日
資産複合(バランス)型のファンド
- 当ページ掲載事項は、ファンドの商品概要ならびに基準価額等運用状況について周知することを目的として、T&Dアセットマネジメント株式会社が作成したものです。
- 当ページは、特定の金融商品等の勧誘を目的とするものではありません。
- 当ページ掲載事項は当社が信頼性が高いと判断した情報等により作成したものですが、その正確性・完全性を保証するものではありません。
また、当ページに掲載されているグラフ、パフォーマンス等の内容は過去の実績を示したものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
当ページに掲載されている意見・見通しは表記時点での当社の判断を反映したものであり、将来予告なく変更されることがあります。 - 当社は、当ページ記載事項から生じるいかなる責務を負うものではありません。
- 投資信託はリスクを含む商品であり、株式および公社債等値動きのある有価証券(外貨建資産には為替変動リスクもあります。)に投資しますので、運用実績は市場環境等により変動します。
したがいまして、元本が保証されているものではありません。
これら運用による損益は全て投資者に帰属します。 - 投資信託は預貯金や保険契約と異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
また、登録金融機関でご購入いただいた場合、投資者保護基金の支払対象とはなりません。 - 大量の解約・換金申込を受け付け短期間で解約資金を準備する必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、
市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、投資する有価証券の価格が下落し、基準価額が変動する要因となります。
また、換金申込の受付が中止となる可能性、換金代金のお支払いが遅延する可能性があります。 - 投資信託のご購入時は、各販売会社より投資信託説明書(交付目論見書)をお渡ししますので、必ず内容をご確認のうえ、ご自身でご判断いただきますようお願いいたします。