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愛称
Ｖ－Ｓｔａｒ
日本経済新聞掲載名
Ｖスター
商品分類
追加型投信／海外／株式
愛称
Ｖ－Ｓｔａｒ
日本経済新聞掲載名
Ｖスター
商品分類
追加型投信／海外／株式
ファンドの特色
- インドシナ地域株式マザーファンド受益証券（以下「マザーファンド」ということがあります。）への投資を通じて、主としてベトナムの証券取引所に上場・登録等されている株式等に投資します。また、他の証券取引所に上場・登録等されているベトナム関連企業＊の発行する株式等に実質的に投資する場合があります。
- マザーファンドの組入比率は、高位を維持することを基本とします。
- 実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行いませんので、為替変動の影響を受けます。
- マザーファンドの運用の指図に関する権限の一部を日興アセットマネジメント アジアリミテッドに委託します。
ベトナム関連企業とは、事業展開や投資活動がベトナムを中心に行われている企業をいいます。
ファンドでは、ベトナム、カンボジア、ラオス、ミャンマーを総称して「インドシナ地域」といいます。
（将来的にはカンボジア、ラオス、ミャンマーの株式等にも実質的に投資を行う可能性があります。有価証券届出書提出日現在、投資を行う予定はございません。）
資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。
V-Star コンセプトムービー
お知らせ
2023.01.27
「T&D ベトナム株式ファンド（愛称︓V-Star）」 マネックス証券にて販売開始
2022.02.16
Ｔ＆Ｄ ベトナム株式ファンド（愛称：V-Star）ファンドレポート「設定から約2年が経過 パフォーマンスは+76.7%（2022年1月末時点）」
2021.08.25
Ｔ＆Ｄ ベトナム株式ファンド（愛称：V-Star）ファンドレポート「ベトナム株式投資～投資信託（V-Star）という選択肢～」
2021.07.27
Ｔ＆Ｄ ベトナム株式ファンド（愛称：V-Star）ファンドレポート「ベトナム最大級の鉄鋼メーカー～ホアファットグループ～」
2021.05.19
Ｔ＆Ｄ ベトナム株式ファンド（愛称：V-Star）ファンドレポート「日本企業もパートナーとして協力する“ナムロンインベストメント”」
2021.04.13
Ｔ＆Ｄ ベトナム株式ファンド（愛称：V-Star）ファンドレポート「フーニュアン・ジュエリー～成長ストーリーに基づく戦略的長期保有～」
2021.03.11
Ｔ＆Ｄ ベトナム株式ファンド（愛称：V-Star）ファンドレポート「ベトナム外商銀行～海外投資家の見直し買いによる株価上昇期待～」
2021.02.12
Ｔ＆Ｄベトナム株式ファンド（愛称：Ｖ－Ｓｔａｒ）ファンドレポート「谷深ければ山高し？～堅調な経済ファンダメンタルズ再評価の可能性～」
2021.01.15
Ｔ＆Ｄベトナム株式ファンド（愛称：Ｖ－Ｓｔａｒ）ファンドレポート「相場の潮目変化に備える国際分散投資、ベトナム株式の活用も一案か」
このファンドにはお申込が行えない日が設定されています。 ファンドの休日を御覧ください。
インドシナ地域株式マザーファンド受益証券（以下「マザーファンド」ということがあります。）への投資を通じて、主としてベトナムの証券取引所に上場・登録等されている株式等に投資します。また、他の証券取引所に上場・登録等されているベトナム関連企業＊ の発行する株式等に実質的に投資する場合があります。
ベトナム関連企業とは、事業展開や投資活動がベトナムを中心に行われている企業をいいます。
ファンドでは、ベトナム、カンボジア、ラオス、ミャンマーを総称して「インドシナ地域」といいます。
（将来的にはカンボジア、ラオス、ミャンマーの株式等にも実質的に投資を行う可能性があります。有価証券届出書提出日現在、投資を行う予定はございません。）
マザーファンドの組入比率は、高位を維持することを基本とします。
実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行いませんので、為替変動の影響を受けます。
マザーファンドの運用の指図に関する権限の一部を日興アセットマネジメント アジアリミテッドに委託します。
- ファンドの実質的運用を行うインドシナ地域株式マザーファンドにおける株式等の運用は日興アセットマネジメント アジア リミテッド（所在地：シンガポール）が行います。
- 運用委託先は変更される場合があります。
- 個別企業のボトムアップ調査を中心に、トップダウンによるセクター判断等を加味して運用を行います。
資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。
ファンドは､インドシナ地域株式マザーファンドを親投資信託（マザーファンド）としたファミリーファンド方式で運用を行います。ファミリーファンド方式とは投資者からご投資いただいた資金をベビーファンドとしてまとめ､その資金を主としてマザーファンドに投資して､実質的な運用を行う仕組みです。
資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。
毎決算時（8月28日、休業日の場合は翌営業日）に分配を行います。
分配金額は、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。
ただし、必ず分配を行うものではありません。
将来の分配金の支払いおよびその金額について示唆・保証するものではありません。
ファンドの基準価額は、投資を行っている有価証券等の値動きによる影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者に帰属します。
したがいまして、ファンドは投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。なお、ファンドは預貯金とは異なります。
ファンドの基準価額の変動要因となる主なリスク
- 株価変動リスク
- 為替変動リスク
- カントリーリスク
- 流動性リスク
基準価額の変動要因（リスク）は、上記に限定されるものではありません。
その他の留意点
- ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
- 分配金に関する留意点
- 分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
- 分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
- マザーファンドを他のベビーファンドが投資対象としている場合に、当該ベビーファンドの購入・換金等による資金変動に伴い、マザーファンドにおいても売買が生じ、ファンドの基準価額に影響を及ぼすことがあります。
お申込みの際は、「投資信託説明書（交付目論見書）」の内容をよくお読みください。
投資者が直接的に負担する費用
- 購入時手数料
- 購入価額に、3.30％（税抜3.0％）を上限として販売会社が個別に定める率を乗じて得た額とします。
購入時手数料は、ファンドの商品説明、販売にかかる事務費用等の対価です。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。 - 信託財産留保額
- 換金申込受付日の翌営業日の基準価額に0.5％の率を乗じて得た額を、ご換金時にご負担いただきます。
投資者が信託財産で間接的に負担する費用
- 運用管理費用（信託報酬）
- 毎日、ファンドの純資産総額に年1.628％（税抜1.48％）の率を乗じて得た額とします。
- その他の費用・手数料
-
- 信託財産にかかる監査費用および当該監査費用にかかる消費税等に相当する金額は、受益者の負担とし、信託財産中から支弁します。
- 証券取引に伴う手数料、組入資産の保管に要する費用等は、信託財産中から支弁します。
これらの費用･手数料については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率･上限額等を示すことができません。
補足
上記の費用の合計額については、投資者がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
詳細につきましては必ず「投資信託説明書（交付目論見書）」をお読みください。
- 購入単位
- 販売会社が定める単位
詳しくは販売会社にお問い合わせください。 - 購入価額
- 購入申込受付日の翌営業日の基準価額
- 購入代金
- 販売会社が定める期日までにお支払いください。
- 換金単位
- １口以上１口単位で販売会社が定める単位
- 換金価額
- 換金申込受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を差し引いた額
- 換金代金
- 原則として換金申込受付日から起算して8営業日目からお支払いします。
- 申込締切時間
- 原則として午後3時＊までに販売会社が受付けたものを当日の申込分とします。
ただし、販売会社により異なる場合があります。
＊2024年11月5日から午後3時30分となる予定です。 - 換金制限
- 信託財産の資金管理を円滑に行うために大口の換金申込には制限を設ける場合があります。
- 購入・換金申込受付の
中止および取消し - 金融商品取引所における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入、換金の申込の受付を中止することおよびすでに受付けた申込の受付を取消すことがあります。
- 信託期間
- 2025年8月28日まで（2020年2月6日設定）
- 繰上償還
- 受益権の総口数が10億口を下回ることとなった場合、その他やむを得ない事情が発生した場合等には、繰上償還となる場合があります。
- 決算日
- 8月28日（休業日の場合は翌営業日）
- 収益分配
- 年1回、毎決算時に収益分配方針に基づいて収益の分配を行います。
ただし、必ず分配を行うものではありません。 - 信託金の限度額
- 300億円
- 公告
- 委託会社が投資者に対してする公告は、原則として電子公告により行い、委託会社のホームページに掲載します。
- 運用報告書
- 決算時および償還時に交付運用報告書を作成し、販売会社を通じて知れている受益者に交付します。
- 課税関係
- 課税上は、株式投資信託として取扱われます。
公募株式投資信託は、税法上、一定の要件を満たした場合に少額投資非課税制度(NISA)の適用対象となります。ファンドについては、NISAの適用対象ではありません。
詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
配当控除の適用はありません。 - 申込不可日
- 下記のいずれかに該当する日には、購入、換金の申込はできません。
・シンガポール､ホーチミンおよびハノイの各証券取引所の休業日の前営業日
海外株式型のファンド
- 当ページ掲載事項は、ファンドの商品概要ならびに基準価額等運用状況について周知することを目的として、T&Dアセットマネジメント株式会社が作成したものです。
- 当ページは、特定の金融商品等の勧誘を目的とするものではありません。
- 当ページ掲載事項は当社が信頼性が高いと判断した情報等により作成したものですが、その正確性・完全性を保証するものではありません。
また、当ページに掲載されているグラフ、パフォーマンス等の内容は過去の実績を示したものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
当ページに掲載されている意見・見通しは表記時点での当社の判断を反映したものであり、将来予告なく変更されることがあります。 - 当社は、当ページ記載事項から生じるいかなる責務を負うものではありません。
- 投資信託はリスクを含む商品であり、株式および公社債等値動きのある有価証券（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、運用実績は市場環境等により変動します。
したがいまして、元本が保証されているものではありません。
これら運用による損益は全て投資者に帰属します。 - 投資信託は預貯金や保険契約と異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
また、登録金融機関でご購入いただいた場合、投資者保護基金の支払対象とはなりません。 - 大量の解約・換金申込を受け付け短期間で解約資金を準備する必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、
市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、投資する有価証券の価格が下落し、基準価額が変動する要因となります。
また、換金申込の受付が中止となる可能性、換金代金のお支払いが遅延する可能性があります。 - 投資信託のご購入時は、各販売会社より投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ず内容をご確認のうえ、ご自身でご判断いただきますようお願いいたします。
