ファンドの特色
- 特別目的会社ハープ・イシュアー・ピーエルシーが発行する円建パフォーマンス・リンク債券(以下「担保付円建債券」ということがあります。)への投資を通じて、実質的に米国株式プレミアム戦略(以下「当戦略」ということがあります。)のパフォーマンスからの安定的なリターンの獲得を目指します。
- 米国株式プレミアム戦略は、米国の株価指数であるS&P500指数(以下「参照指数」ということがあります。)を原資産としたプットオプション(期間は約1週間、権利行使価格はプットオプション構築時の参照指数値の97%)を売却することで、参照指数の下落による損失を低減しつつプレミアムの獲得を目指す戦略です。
- 担保付円建債券の組入比率は、高位とすることを基本とします。
資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。
このファンドにはお申込が行えない日が設定されています。 ファンドの休日を御覧ください。
特別目的会社ハープ・イシュアー・ピーエルシーが発行する円建パフォーマンス・リンク債券(以下「担保付円建債券」ということがあります。)への投資を通じて、実質的に米国株式プレミアム戦略(以下「当戦略」ということがあります。)のパフォーマンスからの安定的なリターンの獲得を目指します。
米国株式プレミアム戦略は、米国の株価指数であるS&P500指数(以下「参照指数」ということがあります。)を原資産としたプットオプション(期間は約1週間、権利行使価格はプットオプション構築時の参照指数値の97%)を売却することで、参照指数の下落による損失を低減しつつプレミアムの獲得を目指す戦略です。
担保付円建債券の組入比率は、高位とすることを基本とします。
資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。
※担保付円建債券には、委託会社が適格とみなす担保が設定され、発行体の信用リスクに対して価値が保全されます。
ただし、担保付円建債券の価値の保全を完全に保証するものではありません。
オプション取引とは
- 「ある資産(株式・通貨等)を買う、または売る権利」のことをオプションといいます。
- オプション取引では、買う権利(コールオプション)と売る権利(プットオプション)を売買します。
- 資産そのものではなく、権利を売買することが特徴です。
- オプションの売り手は、オプションの対価としてプレミアムを受取ります。
担保付スワップ取引とは
- 実際に対象資産を保有していなくとも、担保を授受するとともに対象資産のパフォーマンスを受取るスワップ契約を締結することにより、実質的に投資を行うことと同等の投資効果を享受する取引です。
資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。
ファンドを通じて、実質的にプットオプションの売却を行うことにより、オプション・プレミアムを亨受します。
約1週間後のオプション取引の満期日にS&P500指数の下落率が3%以内であれば、プレミアム分の利益がリターンとなります。
一方、下落率が3%を超えた場合、3%を超えた部分に関してオプション取引の損失が発生します。
その場合でも、合計損失はそのオプション取引の損失からプレミアム分の利益を差引いた分となります。
(損失がプレミアム分よりも少ない場合には、プラスのリターンとなります。)
「プットオプション」についての身近な例え
プットオプション取引は、自動車保険等の保険取引に類似しているといわれています。
ファンドは実質的にプットオプションの売り手となります。
上記はイメージの一部であり、すべてを網羅したものではありません。
S&P500指数を原資産としたプットオプション(期間約1週間)を売却し*1、プレミアムをインカムとして受取ります。
権利行使価格がS&P500指数の97%となるプットオプションの売りを行います。
約1週間後においてS&P500指数の水準がプットオプションの売却時から3%を超えて下落しなければ、当初受取ったプレミアムが戦略の収益となります*2。
3%を超えて下落した場合、3%を超える部分に関して発生したオプション損失と、受取ったプレミアム分の合計値が戦略の損益となります*3。一方、約1週間後にS&P500指数が上昇した場合には、当初 受取ったプレミアムが戦略の収益となり、S&P500指数の上昇分は収益とはなりません。
- 満期約1ヵ月のプットオプションの売却は毎週木曜日(当該日が米国市場休業日の場合は直前の営業日)に行うことを予定しておりますが、将来変更される可能性があります。
- 約1週間後の満期までの期間中にS&P500指数の水準がプットオプションの売却時から3%を超えて下落しない場合でも、マイナスリターンとなることがあります。(下記「値動きの一例」をご参照ください。)
- 信託報酬等費用控除前
売却したプットオプションの価値は、約1 週間後のオプション取引の満期日までの間、原資産であるS&P500 指数の水準や動向に応じて日々変動します。S&P500 指数が下落する局面では、満期時にオプション取引で損失が発生する確率が上昇し、日々のファンドの基準価額が下落する傾向がみられます。上記の当戦略のように、オプション取引の満期時にS&P500 指数が3%を超えて下落しなかった場合でも、期中のS&P500 指数の動向次第で一時的にマイナスリターンとなる場面がありますのでご留意ください。
上記はイメージであり、将来の投資成果等について示唆・保証するものではありません。
毎週のプレミアムの獲得により、安定したパフォーマンスを目指します。
株式市場が大きく下落する局面では、市場参加者が株式の下落に備えてプットオプションを買う取引が増える傾向があるため、オプション・プレミアムも上昇する傾向があります。そのためS&P500指数が1週間で3%を超える下落となりオプション取引の損失が発生した場合でも、新たに戦略を構築する際、相対的に高いプレミアムを受取ることができ、戦略のパフォーマンスの回復に寄与することが期待できます。
S&P 500®はS&P Dow Jones Indices LLCまたはその関連会社(「SPDJI」)の商品であり、これを利用するライセンスがT&Dアセットマネジメント株式会社に付与されています。Standard & Poor’s®およびS&P®、S&P 500®、US 500™、The 500™は、Standard & Poor’s Financial Services LLC(「S&P」)の登録商標で、Dow Jones®は、Dow Jones Trademark Holdings LLC(「Dow Jones」)の登録商標です。これらの商標を利用するライセンスがSPDJIに、特定目的での利用を許諾するサブライセンスがT&Dアセットマネジメント株式会社にそれぞれ付与されています。USプレミアム・インカムファンド(年1回決算型)は、SPDJI、Dow Jones、S&P、それらの各関連会社によってスポンサー、保証、販売、または販売促進されているものではなく、これらのいずれの関係者も、かかる商品への投資の妥当性に関するいかなる表明も行わず、S&P 500®のいかなる過誤、遺漏、または中断に対しても一切責任を負いません。
資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。
ファンドは担保付円建債券への投資を通じて、実質的に米国株式プレミアム戦略のパフォーマンスを獲得します。
担保付円建債券ではUBS銀行ロンドン支店と担保付スワップ契約が締結され、日々の米国株式プレミアム戦略のパフォーマンスが日々の債券価格に反映されます。
ファンドでは、当戦略におけるリターン部分のみ米ドル円の為替変動の影響を受けますが、投資額全体からみるとその影響は限定的と考えられます。
事例
下記は日々のパフォーマンスにおける為替変動の影響に関する理解を深めていただくために作成した一例です。
プレミアムを含むオプション取引の日々の評価額は為替変動の影響を受けます。
オプション損失が大きくなる場合は、為替の影響により損失が拡大する場合があります。
上記はイメージであり、将来の投資成果等について示唆・保証するものではありません。
資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。
UBSは真にグローバルなウェルス・マネジメントのリーダーであり、スイス国内有数のユニバーサル・バンクです。アセット・マネージャーとして多岐な運用ソリューションを提供し、また、専門的な証券事業を擁しています。クレディ・スイス買収を経て、2023年第4四半期現在の投資預かり資産は5.7兆米ドルに上ります。UBSは、お客様に個別に提供される投資アドバイスやソリューション、投資商品を通じて、お客様が投資目標を達成するためのサポートをしています。スイスのチューリッヒに本拠を置くUBSは、世界の主要金融センターを含む50以上の市場で事業を展開しています。UBSグループAGの株式はスイスおよびニュー ヨークの各証券取引所に上場されています。
チューリッヒ(スイス)にあるUBSビル
(2023年12月末時点)
毎決算時(11月25日、休業日の場合は翌営業日)に分配を行います。
分配金額は、分配対象額の範囲内で委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。
ただし、必ず分配を行うものではありません。なお、初回決算日は2024年11月25日です。
将来の分配金の支払いおよびその金額について示唆・保証するものではありません。
ファンドの基準価額は、投資を行っている有価証券等の値動きによる影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者に帰属します。
したがいまして、ファンドは投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。なお、ファンドは預貯金とは異なります。
ファンドの基準価額の変動要因となる主なリスク
- 価格変動リスクおよび為替変動リスク
- スワップ取引に伴うリスク
基準価額の変動要因(リスク)は、上記に限定されるものではありません。
その他の留意点
- ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。
- 分配金に関する留意点
- 分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
- 分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
- 投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
お申込みの際は、「投資信託説明書(交付目論見書)」の内容をよくお読みください。
投資者が直接的に負担する費用
- 購入時手数料
- 購入価額に、3.30%(税抜3.00%)を上限として販売会社が個別に定める率を乗じて得た額とします。
購入時手数料は、ファンドの商品説明、販売にかかる事務費用等の対価です。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。 - 信託財産留保額
- ありません。
投資者が信託財産で間接的に負担する費用
- 運用管理費用(信託報酬)
- 毎日、ファンドの純資産総額に年1.243%(税抜1.13%)の率を乗じて得た額とします。
- その他の費用・手数料
-
- 信託財産にかかる監査費用および当該監査費用にかかる消費税等に相当する金額は、受益者の負担とし、信託財産中から支弁します。
- 証券取引に伴う手数料、組入資産の保管に要する費用等は、信託財産中から支弁します。
これらの費用・手数料については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率・上限額等を示すことができません。 - 投資対象とする担保付円建債券の価格は、年率0.15%程度の管理費用等が差し引かれています。
補足
上記の費用の合計額については、投資者がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
詳細につきましては必ず「投資信託説明書(交付目論見書)」をお読みください。
- 購入単位
- 販売会社が定める単位(当初元本 1口=1円)
詳しくは販売会社にお問い合わせください。 - 購入価額
- 当初申込期間:1口当たり1円
継続申込期間:購入申込受付日の翌営業日の基準価額 - 購入代金
- 販売会社が定める期日までにお支払いください。
- 換金単位
- 1口以上1口単位で販売会社が定める単位
- 換金価額
- 換金申込受付日の翌営業日の基準価額
- 換金代金
- 原則として換金申込受付日から起算して7営業日目からお支払いします。
- 申込締切時間
- 原則として午後3時*までに販売会社が受付けたものを当日の申込分とします。
ただし、販売会社により異なる場合があります。
*2024年11月5日から午後3時30分となる予定です。 - 購入の申込期間
- 当初申込期間:2023年11月27日から2023年12月13日まで
継続申込期間:2023年12月14日から - 換金制限
- 信託財産の資金管理を円滑に行うために大口の換金申込には制限を設ける場合があります。
- 購入・換金申込受付の
中止および取消し - 金融商品取引所における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、組入れた担保付円建債券の換金ができなくなったとき、その他やむを得ない事情があるときは、購入、換金の申込の受付を中止することおよびすでに受付けた申込の受付を取消すことがあります。
- 信託期間
- 2033年11月25日まで(2023年12月14日設定)
- 繰上償還
- 投資対象とする担保付円建債券が存続しないこととなる場合には、繰上償還されます。
また、受益権の総口数が10億口を下回ることとなった場合、その他やむを得ない事情が発生した場合等には、繰上償還となる場合があります。 - 決算日
- 11月25日(休業日の場合は翌営業日)。初回決算日は2024年11月25日です。
- 収益分配
- 年1回、毎決算時に収益分配方針に基づいて収益の分配を行います。
販売会社との契約によっては税引後無手数料で再投資が可能です。
ただし、必ず分配を行うものではありません。 - 信託金の限度額
- 1,000億円
- 公告
- 委託会社が投資者に対してする公告は、原則として電子公告により行い、委託会社のホームページに掲載します。
- 運用報告書
- 決算時および償還時に交付運用報告書を作成し、販売会社を通じて知れている受益者に交付します。
- 課税関係
- 課税上は、株式投資信託として取扱われます。
公募株式投資信託は、税法上、一定の要件を満たした場合に少額投資非課税制度(NISA)の適用対象となります。ファンドについては、NISAの適用対象ではありません。
詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
配当控除の適用はありません。 - 申込不可日
- 下記のいずれかに該当する日には、購入・換金の申込はできません。
・ ニューヨーク証券取引所の休業日
・ シカゴオプション取引所の休業日
・ ロンドンの銀行の休業日
海外株式型のファンド
- 当ページ掲載事項は、ファンドの商品概要ならびに基準価額等運用状況について周知することを目的として、T&Dアセットマネジメント株式会社が作成したものです。
- 当ページは、特定の金融商品等の勧誘を目的とするものではありません。
- 当ページ掲載事項は当社が信頼性が高いと判断した情報等により作成したものですが、その正確性・完全性を保証するものではありません。
また、当ページに掲載されているグラフ、パフォーマンス等の内容は過去の実績を示したものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
当ページに掲載されている意見・見通しは表記時点での当社の判断を反映したものであり、将来予告なく変更されることがあります。 - 当社は、当ページ記載事項から生じるいかなる責務を負うものではありません。
- 投資信託はリスクを含む商品であり、株式および公社債等値動きのある有価証券(外貨建資産には為替変動リスクもあります。)に投資しますので、運用実績は市場環境等により変動します。
したがいまして、元本が保証されているものではありません。
これら運用による損益は全て投資者に帰属します。 - 投資信託は預貯金や保険契約と異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
また、登録金融機関でご購入いただいた場合、投資者保護基金の支払対象とはなりません。 - 大量の解約・換金申込を受け付け短期間で解約資金を準備する必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、
市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、投資する有価証券の価格が下落し、基準価額が変動する要因となります。
また、換金申込の受付が中止となる可能性、換金代金のお支払いが遅延する可能性があります。 - 投資信託のご購入時は、各販売会社より投資信託説明書(交付目論見書)をお渡ししますので、必ず内容をご確認のうえ、ご自身でご判断いただきますようお願いいたします。