米国リート・プレミアムファンド(年2回決算型)マネープール・コース

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商品分類

追加型投信/国内/債券

基準価額

前日比

前日比率

%

純資産総額
百万円
直近
分配金

直近
分配日

基準価額の推移

年月日 分配金
累積リターン(2020/2末)

ファンドの特色

ファンドの特色
     
  1. 各ファンド(マネープール・コースを除く)では、米国リートとオプション取引を組み合せたカバードコール戦略を実質的に構築することで、相対的に高い配当利回りの獲得と、中長期的な信託財産の成長、およびオプション料(プレミアム)収入の獲得を目指します。
  2. 「円ヘッジ・コース」と「通貨プレミアム・コース」および「マネープール・コース」の3つのコースがあります。

資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。

運用担当:アライアンス運用部 外部委託

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ファンドの特色

各ファンド(マネープール・コースを除く)では、米国リートとオプション取引を組み合せたカバードコール戦略を実質的に構築することで、相対的に高い配当利回りの獲得と、中長期的な信託財産の成長、およびオプション料(プレミアム)収入の獲得を目指します。

「円ヘッジ・コース」と「通貨プレミアム・コース」および「マネープール・コース」の3つのコースがあります。

円ヘッジ・コース

為替変動リスクを低減するために、実質組入外貨建資産の為替ヘッジを行います。

通貨プレミアム・コース

米ドル(対円)の為替変動とオプション取引を組み合わせたカバードコール戦略を構築することで、円から米ドルへの投資成果に加え、オプション料(プレミアム)収入の獲得を目指します。

マネープール・コース

わが国の公社債および短期金融商品を実質的な主要投資対象とし、安定した収益の確保を図ることを目的として運用を行います。

資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。

ファンドの仕組み
  • ファンド(マネープール・コースを除く)は、以下の投資信託証券に投資を行うファンド・オブ・ファンズです。
    • 外国投資信託証券の組入比率は、原則として高位を保ちます。
    • 各投資信託証券の組入比率には制限を設けません。
    • ファンド(マネープール・コースを除く)が投資対象とする外国投資信託では、直接米国リートへの投資やオプション取引を行わず、クレディ・スイス・インターナショナルを相手方とする担保付スワップ取引を活用して、各カバードコール戦略の損益に連動する投資成果の享受を目指します。

      為替ヘッジについても担保付スワップ取引を通じて、実質的な成果の享受を目指します。

クレディ・スイス・インターナショナルは、イギリスおよびウェールズの会社法に基づき1990年に設立・登録されました。主な業務は、金利、為替、株式、コモディティ、およびクレジット商品にリンクしたデリバティブ商品の取引を含む銀行業です。

  • マネープール・コースは、T&Dマネープールマザーファンドを親投資信託(マザーファンド)としたファミリーファンド方式で運用を行います。ファミリーファンド方式とは投資者からご投資いただいた資金をベビーファンドとしてまとめ、その資金を主としてマザーファンドに投資して、実質的な運用を行う仕組みです。

    [図]

    • マネープール・コースを除く各ファンドについても、T&Dマネープールマザーファンドに投資します。
    • 各ファンド間でスイッチングを行うことができます。
    • マネープール・コースの購入はスイッチングによる場合のみとします。

米国リートおよび各カバードコール戦略等の運用は、クレディ・スイス・マネジメント(ケイマン)リミテッドが行います。

クレディ・スイス

UBSグループのクレディ・スイスはスイスのチューリッヒに本拠を置き、世界40ヵ国余りで事業を展開するグローバルな金融機関です。世界有数のウェルス・マネジメントを中核に、インベストメント・バンキング、スイス・バンク、アセット・マネジメントの四分野において、世界中の事業法人、機関投資家、富裕層個人顧客、またスイス国内の一般個人顧客に多彩な金融サービスを提供しています。

クレディ・スイス・マネジメント(ケイマン)リミテッド

クレディ・スイス・マネジメント(ケイマン)リミテッドは2000年1月4日にケイマン諸島会社法に基づきケイマン諸島に設立され、ファンドの資産の運用・管理、受益証券の発行・買戻し等を行います。

(2023年6月末時点)

資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。

分配方針

各ファンド(マネープール・コースを除く)

毎決算時(毎月20日、休業日の場合は翌営業日)に分配を行います。
ただし、必ず分配を行うものではありません。

  • 分配金額は、分配対象額の範囲内で委託会社が決定するものとし、原則として、インカム収益を中心に分配を行うことを目指します。
    ただし、基準価額水準等によっては、売買益(評価益を含みます。)が中心となる場合があります。
  • 投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。

[図]

上記はイメージ図であり、将来の分配金の支払いおよびその金額について示唆・保証するものではありません。

分配金額は、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。ただし、必ず分配を行うものではありません。

マネープール・コース

毎決算時(年2回、1月および7月の各20日、休業日の場合は翌営業日)に分配を行います。
ただし、必ず分配を行うものではありません。分配金額は、分配対象額の範囲内で委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。

スイッチングについて

各ファンド間でスイッチングが可能です。

スイッチングとは、保有しているファンドの換金と同時に他のファンドを購入することをいいます。なおスイッチングの取扱の有無および手数料等につきましては、販売会社により異なる場合があります。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。

マネープール・コースの購入はスイッチングによる場合のみとします。

[図]

上記はファンドで行うことができるスイッチングのイメージ図です。

主な投資リスク

ファンドの基準価額は、投資を行っている有価証券等の値動きによる影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者に帰属します。
したがいまして、ファンドは投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。なお、ファンドは預貯金とは異なります。

ファンドの基準価額の変動要因となる主なリスク

  • 価格変動リスク

基準価額の変動要因(リスク)は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意点

  • ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。

お申込みの際は、「投資信託説明書(交付目論見書)」の内容をよくお読みください。

ファンドの費用

投資者が直接的に負担する費用

購入時手数料
ありません。
信託財産留保額
ありません。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用

運用管理費用(信託報酬)
毎日、ファンドの純資産総額に年0.605%(税抜0.55%)以内の率を乗じて得た額とします。
その他の費用・手数料
  • 信託財産にかかる監査費用および当該監査費用にかかる消費税等に相当する金額は、受益者の負担とし、信託財産中から支弁します。
  • 証券取引に伴う手数料、組入資産の保管に要する費用等は、信託財産中から支弁します。

これらの費用・手数料については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率・上限額等を示すことができません。

補足

上記の費用の合計額については、投資者がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
詳細につきましては必ず「投資信託説明書(交付目論見書)」をお読みください。

各ファンド間でスイッチングが可能です。

米国リート・プレミアムファンド(毎月分配型)通貨プレミアム・コース
米国リート・プレミアムファンド(毎月分配型)円ヘッジ・コース
購入単位
販売会社が定める単位
詳しくは販売会社にお問い合わせください。
なお、マネープール・コースは、スイッチング以外による購入はできません。
購入価額
購入申込受付日の翌営業日の基準価額
購入代金
販売会社が定める期日までにお支払いください。
換金単位
販売会社が定める単位
換金価額
換金申込受付日の翌営業日の基準価額
換金代金
原則として換金申込受付日から起算して6営業日目からお支払いします。
申込締切時間
原則として午後3時までに、販売会社が受付けたものを当日の受付分とします。
換金制限
信託財産の資金管理を円滑に行うために大口の換金申込には制限を設ける場合があります。
購入・換金申込受付の
中止および取消し
金融商品取引所における取引の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入、換金およびスイッチングの申込の受付を中止することおよびすでに受付けた申込の受付を取消すことがあります。
信託期間
2025年4月21日まで(2012年12月20日設定)
繰上償還
マネープール・コースを除く各ファンドが全て償還となる場合には、繰上償還されます。また、その他やむを得ない事情が発生した場合等には、繰上償還となる場合があります。
決算日
1月、7月の各20日(休業日の場合は翌営業日)
収益分配
年2回、毎決算時に収益分配方針に基づいて収益の分配を行います。
ただし、必ず分配を行うものではありません。
※販売会社との契約によっては、税引後無手数料で再投資が可能です。
信託金の限度額
各ファンドにつき4,000億円
公告
委託会社が投資者に対してする公告は、原則として電子公告により行い、委託会社のホームページに掲載します。
運用報告書
1月および7月の決算時および償還時に交付運用報告書を作成し、販売会社を通じて知れている受益者に交付します。
課税関係
課税上は、株式投資信託として取扱われます。
公募株式投資信託は、税法上、少額投資非課税制度(NISA)および未成年者少額投資非課税制度(ジュニアNISA)の適用対象であり、2024年1月1日以降は、一定の要件を満たした場合にNISAの適用対象となります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
配当控除の適用はありません。
スイッチング
各ファンド間でスイッチングが可能です。
なお、スイッチングの取扱いの有無および手数料等につきましては、販売会社により異なる場合があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

国内債券型のファンド

  • 当ページ掲載事項は、ファンドの商品概要ならびに基準価額等運用状況について周知することを目的として、T&Dアセットマネジメント株式会社が作成したものです。
  • 当ページは、特定の金融商品等の勧誘を目的とするものではありません。
  • 当ページ掲載事項は当社が信頼性が高いと判断した情報等により作成したものですが、その正確性・完全性を保証するものではありません。
    また、当ページに掲載されているグラフ、パフォーマンス等の内容は過去の実績を示したものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
    当ページに掲載されている意見・見通しは表記時点での当社の判断を反映したものであり、将来予告なく変更されることがあります。
  • 当社は、当ページ記載事項から生じるいかなる責務を負うものではありません。
  • 投資信託はリスクを含む商品であり、株式および公社債等値動きのある有価証券(外貨建資産には為替変動リスクもあります。)に投資しますので、運用実績は市場環境等により変動します。
    したがいまして、元本が保証されているものではありません。
    これら運用による損益は全て投資者に帰属します。
  • 投資信託は預貯金や保険契約と異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
    また、登録金融機関でご購入いただいた場合、投資者保護基金の支払対象とはなりません。
  • 大量の解約・換金申込を受け付け短期間で解約資金を準備する必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、
    市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、投資する有価証券の価格が下落し、基準価額が変動する要因となります。
    また、換金申込の受付が中止となる可能性、換金代金のお支払いが遅延する可能性があります。
  • 投資信託のご購入時は、各販売会社より投資信託説明書(交付目論見書)をお渡ししますので、必ず内容をご確認のうえ、ご自身でご判断いただきますようお願いいたします。

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