米国株式・研究開発リバランスファンド

米国株式・研究開発リバランスマザーファンド（以下「マザーファンド」ということがあります。）受益証券への投資を通じて、S&P500指数の構成銘柄のうち、大多数の企業が研究開発（以下「R&D」ということがあります。）への支出額を公表している産業グループに属する銘柄を主要投資対象とし、U.S. Innovation Index^＊（以下「当指数」ということがあります。）の動きを概ね捉える投資成果を目指してポートフォリオを構築します。

マザーファンド受益証券への投資比率は、原則として高位を保ちます。

実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。

＊U.S. Innovation Index

• S&P500指数の構成銘柄のうち、大多数の企業がR&Dへの支出額を公表している9つの産業グループ（素材、資本財、食品・飲料・タバコ、家庭用品・パーソナル用品、ヘルスケア機器・サービス、医薬品・バイオテクノロジー・ライフサイエンス、ソフトウェア・サービス、テクノロジー・ハードウェアおよび機器、半導体・半導体製造装置）に属する銘柄で構成されています。ただし、産業グループは、当指数の戦略を勘案して将来的に追加・削除される可能性があります。
• 同じ産業グループにおいて企業価値に対するR&Dへの支出額の割合が大きく、相対的に割安で潜在成長力が高いと判断される銘柄のウェイトを高めとし、四半期毎にリバランスを行います。

資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。

ファンドは、主として「米国株式・研究開発リバランスマザーファンド」に投資するファミリーファンド方式で運用を行います。

＊約2兆7,439億円（2024年7月末現在、1米ドル＝152.44円にて円換算）

上記は説明のために簡略化したイメージ図であり、すべてを網羅しているものではありません。

S&P 500はS&P Dow Jones Indices LLCまたはその関連会社（「SPDJI」）の商品であり、これを利用するライセンスがＴ＆Ｄ アセットマネジメント株式会社に付与されています。Standard & Poor’s®およびS&P®は、Standard & Poor’s Financial Services LLC（「S&P」）の登録商標で、Dow Jones®は、Dow Jones Trademark Holdings LLC（「Dow Jones」）の登録商標です。米国株式・研究開発リバランスファンドは、SPDJI、Dow Jones、S&P、それらの各関連会社によってスポンサー、保証、販売、または販売促進されているものではなく、これらのいずれの関係者も、かかる商品への投資の妥当性に関するいかなる表明も行わず、S&P 500のいかなる過誤、遺漏、または中断に対しても一切責任を負いません。

資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。

企業が支出する「研究開発費」に着目し、S&P500指数の構成銘柄の中から成長期待のある銘柄に投資します。

「企業価値」に対する「研究開発費」の割合をシグナルとしているため、同じ金額の研究開発費への支出であっても企業価値の小さい企業の方により高いウェイトをかける傾向があります。

四半期毎に各銘柄のシグナルに応じてリバランスを行います。

＊主に「株式時価総額+有利子負債-現預金等」で算出

上記は説明のために簡略化したイメージ図であり、すべてを網羅しているものではありません。

資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。

当指数は世界産業分類基準（GICS）の25産業グループのうち、研究開発を重視する9つの産業グループ^＊に限定して投資します。例えば、医薬品・バイオテクノロジー・ライフサイエンスやテクノロジー・ハードウェアおよび機器などの産業グループは、業界における競争力を維持するため、研究開発を重視しています。一方、エネルギー、銀行、公益事業などの産業グループに属する企業は研究開発費が公表されないケースが多く、これらの産業グループの株式は除外します。

当指数は各企業のシグナルに基づき投資比率を決定しますが、産業グループによりシグナルの水準には差があります。
同じ産業グループ内で各企業のシグナルを比較し標準化することにより、特定の産業グループにウェイトが集中することを防ぎます。

＊投資対象とする産業グループは将来的に追加・削除される可能性があります。

上記はイメージであり、将来の投資成果等について示唆・保証するものではありません。

世界産業分類基準（GICS®）は、S&PとMSCIによって作成され、同二社の独占的財産かつ商標です。MSCI、S&P、およびGICS分類の作成または編纂に関与したその他の当事者のいずれも、かかる基準または分類（またはそれを利用することで得られる結果）に関して、いかなる明示的または黙示的な保証または保証も行わず、かかる当事者はすべて、かかる基準または分類に関して、独自性、正確性、完全性、商品性または特定目的への適合性のすべての保証を本書により明示的に否認します。前述の内容に制限を加えることなく、いかなる場合でも、MSCI、S&P、その関連会社またはGICS分類の作成または編纂に関わるいかなる第三者も、いかなる直接的、間接的、特別、懲戒的、派生的、またはその他の損害（逸失利益を含む）について、たとえかかる損害の可能性について知らされていたとしても、責任を負いません。

資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。

研究開発費は、新商品や新技術の開発につながれば、将来の売上げや利益の拡大により持続的な企業の成長をもたらす可能性があります。

一方で、米国会計上の一般的な原則では「費用」として計上されるため、当該年度での「利益」を減らす要因となり、株価収益率（PER）や自己資本利益率（ROE）などの代表的な株価指標は悪化します。そのため、研究開発費が相対的に高い企業の株価は市場で過小評価される可能性があります。

当指数は研究開発費により足許の株価が割安に放置された銘柄に投資し、割安感が低下するとともにウェイトの引き下げを行うため、相場の下落リスクを抑える傾向があります。

上記は説明のために簡略化したイメージ図であり、すべてを網羅しているものではありません。

資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。

（2024年7月末現在）

U.S. Innovation Indexの知的財産権及びその他一切の権利は野村證券株式会社に帰属します。なお、野村證券株式会社は、U.S. Innovation Indexの正確性、完全性、信頼性、有用性、市場性、商品性及び適合性を保証するものではなく、当ファンドの設定の可否、運用成果等並びに当ファンド及びU.S. Innovation Indexに関連して行われる当社のサービス提供等の行為に関して一切責任を負いません。

資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。

毎決算時（11月26日、休業日の場合は翌営業日）に分配を行います。
分配金額は、分配対象額の範囲内で委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。
ただし、必ず分配を行うものではありません。なお、初回決算日は2025年11月26日です。

将来の分配金の支払およびその金額について示唆・保証するものではありません。