ロボット戦略Ⅱ 世界成長ファンド

主として円建の外国投資信託証券であるマン・AHL・ターゲットリスク－日本円クラス（ヘッジ付）（以下「外国投資信託」ということがあります。）への投資を通じて、世界各国の株価指数先物、債券先物、インフレ連動債、クレジット・デフォルト・スワップ、コモディティ・インデックス・スワップ等の幅広い資産に投資を行います。

外国投資信託の運用は、1987年の創業以来、一貫したコンピューター運用の実績を持つ英国のAHL パートナーズLLP(以下「AHL」ということがあります。）が行います。AHLが世界最先端の金融技術の研究・開発により生み出した独自の定量モデルが、投資判断を行います。

• AHL独自の数量モデル「マン・ターゲットリスク戦略」に基づき、デリバティブ取引を積極的に活用します。
• 先進国および新興国における多くの市場を対象としたシステマチック運用により、市場環境に応じてエクスポージャーを増減させます。
• 目標リスク水準を維持することにより、あらゆる市場環境において超過収益の獲得を目指します。なお、目標リスクは10％とします。

外国投資信託においては、原則として当該外国投資信託の純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行い、円に対する米ドルの為替変動リスクの低減を図ります。なお、実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行います。

為替変動の影響を完全に排除することはできません。

資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。

主に、代表的な株価指数等の流動性の高い市場を投資対象とします。各市場への投資は先物等を活用して行います。また一定のリスク配分比率^＊になるように、投資対象資産のバランスを毎日、調整します。

上記はファンドの投資対象市場例です。変更となる可能性もあります。また正式名称ではありません。

資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。

世界の約50の市場を投資対象として、休むことなくコンピューターが自動的に運用を行います。
コンピューターには複数の自動ブレーキ機能が搭載されています。またリスク水準が一定の範囲内となるように、24時間リスク管理を行います。

コンピューター（ロボット）の役割

1. 投資判断
   （膨大なデータを処理し、ルールに基づき判断）
2. 取引の執行
   （100％電子トレード、人工知能を搭載）
3. リスク管理
   （24時間実施、大きな損失を回避するための異変察知、自動ブレーキ機能あり）

ポートフォリオ全体のリスクが一定となるように、24時間リスク管理が行われます。

リスクとは、リターンの変動幅（振れ幅）を表し、値が小さいほど、変動が小さいことを意味します。

大きな損失を回避するための2つの「自動ブレーキ機能」

アラートの確認や自動ブレーキ機能の発動が必ずしもパフォーマンスに寄与するわけではありません。

資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。

AHLは、1987年の創業以来、35年以上、一貫してコンピューター運用の最先端を走っています。

AHL パートナーズLLP（AHL）について

• コンピューター運用の開拓者として35年以上の運用実績を有する
• 世界の大手年金基金やソブリンウェルスファンド（政府系ファンド）を顧客に持ち、運用資産残高586億米ドル（約8.7兆円）を誇る世界有数のクオンツ運用マネジャー
• 堅固なリサーチ体制と最先端のトレーディング・テクノロジーを有する（ 130名を超える研究者集団（数学博士、物理学博士等も含む））
• 複数のバックアップ・サイトを保持し、頑健なシステムを構築
• 英国・オックスフォード大学と提携し、共同で研究所を設立

（2023年9月末現在）

AHLにおける研究・開発の方向性

オックスフォード・マン定量ファイナンス研究所（OMI）について

2007年に英国・オックスフォード大学と提携し、共同で研究所を設立。
世界最先端の金融技術の研究・開発を行っています。

毎決算時（5月と11月の25日、休業日の場合は翌営業日）に分配を行います。
分配金額は、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。
ただし、必ず分配を行うものではありません。

将来の分配金の支払いおよびその金額について示唆・保証するものではありません。

ファンドの基準価額は、投資を行っている有価証券等の値動きによる影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者に帰属します。
したがいまして、ファンドは投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。なお、ファンドは預貯金とは異なります。

ファンドの基準価額の変動要因となる主なリスク

• 価格変動リスク
• 信用リスク
• 為替変動リスク
• 流動性リスク
• カントリーリスク
• デリバティブのリスク
• スワップ取引に伴うリスク
• システムリスク

基準価額の変動要因（リスク）は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意点

• ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
• 分配金に関する留意点
  • 分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
  • 分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
  • 投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
• レバレッジは、株価指数先物取引、債券先物取引、スワップ取引等のデリバティブ取引により活用されます。デリバティブ取引等によりレバレッジをかけた取引を行う場合には、デリバティブ取引等の価格が予想した方向と反対方向に動いた場合に、レバレッジがかかっていない場合に比べて損失が拡大し、基準価額が値下がりする要因となります。

お申込みの際は、「投資信託説明書（交付目論見書）」の内容をよくお読みください。