ロボット戦略 世界分散ファンド

主として円建の外国投資信託証券であるマン・AHL・アルファ・コア・オルタナティブ－日本円クラス（ヘッジ付）（以下「外国投資信託」ということがあります。）への投資を通じて、先進国および新興国の株価指数先物取引、債券先物取引、金利先物取引、為替先渡取引およびコモディティ・インデックス・スワップ取引等を活用し、幅広い資産に投資を行います。

外国投資信託の運用は、1987年の創業以来、一貫したコンピューター運用の実績を持つ英国のAHLパートナーズLLP（以下「AHL」ということがあります）が行います。AHLが世界最先端の金融技術の研究・開発により生み出した独自の定量モデルが、投資判断を行います。

• 主として市場動向の方向性にそって多数の先物等について「買い建て（ロング）ポジション」または「売り建て（ショート）ポジション」を構築することにより、中期的な信託財産の成長を図ることを目的として運用を行います。
• 先進国および新興国における多くの市場を対象としたシステマチック運用により、市場の上昇および下落局面において収益を追求します。特定の市場の動向に左右されにくい収益の追求を目指すことを絶対収益追求といいますが、必ず収益を得られることを意味するものではありません。

外国投資信託においては、原則として当該外国投資信託の純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行い、円に対する米ドルの為替変動リスクの低減を図ります。

外国投資信託の実質的な通貨配分における各通貨と米ドルの間に発生する為替変動の影響を受けることがあります。

資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。

ファンドは世界中の株価指数、債券・金利、通貨、コモディティ等を投資対象とし、多数の市場に幅広く分散して投資します。

投資対象市場の例

＊ 債券・金利は長期・短期さまざまな年限に投資します。

上記はファンドの投資対象市場の例です。変更となる可能性もあります。また正式名称ではありません。

資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。

ファンドは、以下の投資信託に投資を行うファンド・オブ・ファンズです。
主として円建の外国投資信託証券であるマン・AHL・アルファ・コア・オルタナティブ－日本円クラス（ヘッジ付）への投資を通じて、先進国および新興国の株価指数先物取引、債券先物取引、金利先物取引、為替先渡取引およびコモディティ・インデックス・スワップ取引等を活用し、幅広い資産に投資を行います。
また、国内の証券投資信託であるT&Dマネーアカウントマザーファンド受益証券への投資も行います。

コンピュータープログラムによる投資判断を行います

◆ 投資判断はコンピューターが行います。コンピュータープログラム（ロボット戦略）がすべての投資対象市場の「上昇トレンド」^＊や「下落トレンド」を判断し、原則としてそれに追随する取引を執行します。
◆ 価格の上昇局面だけでなく、下落局面についても収益機会の獲得を目指します。

トレンドとは市場の方向性のことです。

取引のイメージ

「上昇トレンド」と判断した場合は「買い建て（ロング）ポジション」、「下落トレンド」と判断した場合は「売り建て（ショート）ポジション」を構築し、トレンドが反転した場合は速やかにポジションを解消します。ファンドは原則として先物取引での買い建て、売り建てによる利益の獲得を目指します。

上図は利益、損失のイメージ図です。必ずしもその通りになるとは限りません。
トレンドが見られない場合は損失が発生する場合があります。またトレンドが見られる場合でも取引がうまくいかず損失となるケースもあります。

先物取引等を活用し、プラスの投資成果の獲得を目指します。

◆ ファンドは、投資対象市場の先物取引（あるいは先渡取引）を活用することで、コンピュータープログラムが「上昇トレンド」と判断した場合に「買い建て」、逆に「下落トレンド」と判断した場合に「売り建て」を行います。
◆ 投資対象市場が方向感のない相場展開（コンピュータープログラムが「上昇トレンド」でも「下落トレンド」でもないと判断する局面）となる場合は、収益機会を得られないことがあります。

コンピューター運用の魅力「フィンテック」を用いた「次世代型超分散ポートフォリオ」を構築します

高度なテクノロジーに裏付けされた戦略に基づき、世界中の市場を対象として次世代型超分散ポートフォリオを構築します。

AHLの“次世代型超分散ポートフォリオ”

1. 世界中の市場に分散投資
2. 多数の投資対象市場
   （株価指数、債券・金利、通貨、コモディティ等に分散）
3. 流動性の高い市場に限定
   （先物市場や先渡市場に投資）
4. 売り建てを行うことが可能
   （市場の下落局面も収益機会として捉えることが可能）
5. 市場環境に応じ自動的にリバランス
   （コンピュータープログラムが利益確定や損切りを実施）

“フィンテック”（Financial Technology）　高度なコンピュータープログラムによる運用

1. 投資判断
   （膨大なデータを処理し、ルールに基づきシステマチックに判断）
2. 執行
   （電子トレード・人工知能を搭載）
3. リスク管理

資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。

AHLは、1987年の創業以来、35年以上一貫してコンピューター運用の最先端を走っています。

AHLパートナーズLLP（AHL）について

• コンピューター運用の開拓者として35年以上の運用実績を有する
• 世界の大手年金基金やソブリンウェルスファンド（政府系ファンド）を 顧客に持ち、運用資産残高603億米ドル（約8.5兆円）を誇る世界有数のクオンツ運用マネジャー
• 堅固なリサーチ体制と最先端のトレーディング・テクノロジーを有する （ 130名を超える研究者集団（数学博士、物理学博士なども含む））
• 複数のバックアップ・サイトを保持し、頑健なシステムを構築
• 英国・オックスフォード大学と提携し、共同で研究所を設立

（2023年12月末現在）

AHLにおける研究・開発の方向性

オックスフォード・マン定量ファイナンス研究所（OMI）について

2007年に英国・オックスフォード大学と提携し、共同で研究所を設立
世界最先端の金融技術の研究・開発を行っています。

毎決算時（2月と8月の22日、休業日の場合は翌営業日）に分配を行います。
分配金額は、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。
ただし、必ず分配を行うものではありません。

将来の分配金の支払いおよびその金額について示唆・保証するものではありません。

ファンドの基準価額は、投資を行っている有価証券等の値動きによる影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者に帰属します。
したがいまして、ファンドは投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。なお、ファンドは預貯金とは異なります。

ファンドの基準価額の変動要因となる主なリスク

• 価格変動リスク
• 金利変動リスク
• 信用リスク
• 為替変動リスク
• 流動性リスク
• カントリーリスク
• デリバティブのリスク
• レバレッジリスク
• スワップ取引に伴うリスク
• システムリスク

基準価額の変動要因（リスク）は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意点

• ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
• 分配金に関する留意点
  • 分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
  • 分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
  • 投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

お申込みの際は、「投資信託説明書（交付目論見書）」の内容をよくお読みください。

投資者が直接的に負担する費用

購入時手数料

購入価額に、3.30％（税抜3.0％）を上限として販売会社が個別に定める率を乗じて得た額とします。
購入時手数料は、ファンドの商品説明、販売にかかる事務費用等の対価です。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。

信託財産留保額

ありません。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用

運用管理費用（信託報酬）

毎日、ファンドの純資産総額に年1.012％（税抜0.92％）の率を乗じて得た額とします。
実質的な負担　年率2.012％（税抜1.92％）以内
ファンドが投資対象とする外国投資信託の信託報酬を加味して受益者が実質的に負担する信託報酬率について算出したものです。今後この数値は見直される場合があります。

今後この数値は見直される場合があります。
ファンドが投資対象とする外国投資信託の信託報酬を加味して受益者が実質的に負担する信託報酬率について算出したものです。

その他の費用・手数料

• 信託財産にかかる監査費用および当該監査費用にかかる消費税等に相当する金額は、受益者の負担とし、信託財産中から支弁します。
• 証券取引に伴う手数料、組入資産の保管に要する費用等は、信託財産中から支弁します。また、組入外国投資信託においても、証券取引・オプション取引等に伴う手数料、その他ファンドの運営に必要な各種費用等がかかります。

これらの費用・手数料については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率・上限額等を示すことができません。

補足

上記の費用の合計額については、投資者がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
詳細につきましては必ず「投資信託説明書（交付目論見書）」をお読みください。