T&Dアセットマネジメント(T&D保険グループ)

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T&D JPX日経400投信(通貨選択型)米ドルコース

  • 愛称JPX日経ダブルウィン
  • 日本経済新聞掲載名JPXWN米
  • タイプ:追加型投信/国内/株式

ファンドの特色

  1. JPX日経インデックス400の構成銘柄および株価指数先物取引を実質的な主要投資対象とします。
  2. ファンドは、原則として円売り米ドル買いの為替取引を行い、米ドルへの投資効果を追求します。
  • 資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。

チャート 2019年12月6日現在

  • 速報データを表示しています
基準価額:
11,259
前日比:+7円 (前日比率: +0.06%)
純資産総額:
4,817百万円
  • 基準価額 日次1年
  • 基準価額 月次5年
  • 基準価額 月次10年
赤実線
…基準価額
青実線
…基準価額に分配金(課税前)を加算
年月日分配金
2019年10月21日 0円
2019年4月22日 0円
2018年10月22日 125円
2018年4月20日 0円
2017年10月20日 200円
2017年4月20日 0円
2016年10月20日 0円
2016年4月20日 0円
2015年10月20日 0円
2015年4月20日 4,400円
2014年10月20日 0円
累積リターン(2019年11月末)
6ヶ月+14.44%
1年+2.71%
2年-0.64%
3年+21.09%

各種資料のダウンロード

ファンドマネージャーのコメント

【市況概況】
10月のJPX日経インデックス400は上昇しました。上旬は、米経済指標が悪化したことや米中通商摩擦の激化懸念から軟調推移となりました。中旬は、米中通商協議が農産品や為替などで部分的に合意したことや米国が対中関税引上げを延期したことなどを好感し、上昇に転じました。下旬は、米中通商協議の進展への期待や米国株高、国内企業業績の改善期待などを背景に、堅調に推移しました。
こうした動きにより、JPX日経インデックス400の月間騰落率は5.0%の上昇となりました。

10月の円・米ドル相場は、米ドルが円に対して上昇しました。上旬は、米経済指標の下振れなどを受けて、円高米ドル安の展開となりましたが、良好な米雇用統計や米中通商協議の進展期待などから米ドルが反発、円安米ドル高の動きとなりました。中旬は、米中通商協議で部分的な合意に至ったことや米国の対中関税引上げ回避、英国のEU(欧州連合)との離脱協定案合意などを背景に、米ドルが堅調に推移しました。下旬は、米中通商協議の進展への期待やFOMC(米連邦公開市場委員会)の声明文などを受け、一時米ドルが強含む局面もありましたが、中国が米政権との長期の通商合意を疑問視しているとの報道を受けて米ドルが下落、円高米ドル安に転じました。

【運用概況】
JPX日経400マザーファンドへの投資および株式先物取引を通じ、実質的な株式への投資割合を高位に保ちました。なお、同マザーファンドでは、JPX日経インデックス400構成銘柄を高位に組入れています。
通貨オプション取引および外国為替予約取引を通じ、円売り米ドル買い相当合計額の純資産総額に対する比率を高位に保ちました。
以上の運用の結果、当ファンドの基準価額の月間騰落率は5.9%の上昇なりました。

【今後の運用方針】
JPX日経400マザーファンドへの投資および株式先物取引を通じ、JPX日経インデックス400の動きを概ね捉えることを目指して運用を行います。
円売り米ドル買いの為替取引を行い、米ドルへの投資効果を追求します。為替取引を行うにあたっては、通貨オプション取引ならびに外国為替予約取引等を利用します。

※文中の投資行動は、個別銘柄の売買等いかなる投資行動も推奨するものではありません。

販売会社

池田泉州TT証券株式会社 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
岩井コスモ証券株式会社 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
株式会社SBI証券 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
FFG証券株式会社 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
auカブコム証券株式会社 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
ちばぎん証券株式会社 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
東海東京証券株式会社 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
東武証券株式会社 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
ニュース証券株式会社 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
マネックス証券株式会社 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
楽天証券株式会社 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]

ファンドの詳細

ファンドの特色

JPX日経インデックス400の構成銘柄および株価指数先物取引を実質的な主要投資対象とします。

株式の運用にあたっては、JPX日経400マザーファンドを通じて、主としてJPX日経インデックス400を構成する銘柄に投資を行い、当該指数の動きを概ね捉える投資成果を目指してポートフォリオを構築することを基本とします。
また、わが国の株価指数を対象とする株価指数先物取引にも投資を行います。

ファンドは、原則として円売り米ドル買いの為替取引を行い、米ドルへの投資効果を追求します。

  • 為替取引を行うにあたっては、通貨オプション取引および外国為替予約取引等を利用します。なお、主として通貨オプション取引を活用します。
  • 通貨オプション取引と外国為替予約取引等の円売り米ドル買い相当合計額の信託財産の純資産総額に対する比率は、原則として純資産総額を上限として高位を維持することを基本とします。
  • JPX日経インデックス400について
    「JPX日経インデックス400」は、株式会社日本取引所グループ及び株式会社東京証券取引所(以下、総称して「JPXグループ」という。)並びに株式会社日本経済新聞社(以下、「日経」という。)によって独自に開発された手法によって算出される著作物であり、「JPXグループ」及び「日経」は、「JPX日経インデックス400」自体及び「JPX日経インデックス400」を算定する手法に対して、著作権その他一切の知的財産権を有しています。
    「JPX日経インデックス400」を示す標章に関する商標権その他の知的財産権は、全て「JPXグループ」及び「日経」に帰属しています。
    「T&D JPX日経400投信(通貨選択型)米ドルコース」は、投資信託委託業者等の責任のもとで運用されるものであり、「JPXグループ」及び「日経」は、その運用及び「T&D JPX日経400投信(通貨選択型)米ドルコース」の取引に関して、一切の責任を負いません。
    「JPXグループ」及び「日経」は、「JPX日経インデックス400」を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延又は中断に関して、責任を負いません。
    「JPXグループ」及び「日経」は、「JPX日経インデックス400」の構成銘柄、計算方法、その他「JPX日経インデックス400」の内容を変える権利及び公表を停止する権利を有しています。
  • 資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。

ファンドの仕組み

ファンドは、JPX日経400マザーファンドを親投資信託(マザーファンド)としたファミリーファンド方式で運用を行います。ファミリーファンド方式とは投資者からご投資いただいた資金をベビーファンドとしてまとめ、その資金を主としてマザーファンドに投資して、実質的な運用を行う仕組みです。

[図]

ファンドの3つのポイント

ファンドは、JPX日経インデックス400の構成銘柄および株価指数先物取引を実質的な主要投資対象とし、JPX日経インデックス400の動きを概ね捉えるとともに、米ドルへの投資効果を追求します。

日本株への投資

JPX日経インデックス400の構成銘柄および株価指数先物取引を実質的な主要投資対象とし、JPX日経インデックス400の動きを概ね捉えることを目指して運用を行います。

為替の変動

為替差益も収益源となります。米ドルの対円レートが上昇(円安)した場合には為替差益を得ることができ、逆に、米ドルの対円レートが下落(円高)した場合は為替差損が発生します。

為替取引の活用

円に対して為替予約取引を行う場合、円よりも短期金利の高い通貨で為替予約取引を行うと、「為替予約取引によるプレミアム(金利差相当分の収益)」の獲得が期待できます。一方、円よりも短期金利の低い通貨で為替予約取引を行う場合には、「為替予約取引によるコスト(金利差相当分の費用)」が発生します。

為替取引を行うにあたっては、通貨オプション取引及び外国為替予約取引等を利用しますが、通貨オプション取引を行う場合には、オプションプレミアムまたはコストが原則として発生しないようにポジションを構築します。

  • 資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。

分配方針

毎決算時(年2回、4月および10月の各20日。休業日の場合は翌営業日)に分配を行います。
分配金額は、分配対象額の範囲内で委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。
ただし、必ず分配を行うものではありません。

  • 将来の分配金の支払いおよびその金額について示唆・保証するものではありません。

通貨選択型ファンドの収益のイメージ

  • ファンドは、投資対象資産の運用に加えて、為替取引による通貨の運用も行っています。
  • ファンドの収益源としては、以下の3つの要素が挙げられます。

ファンドにおけるイメージ図

[図]

※1 当該取引対象通貨の対円での為替リスクが発生することにご留意ください。

[図]

※2 為替取引によるプレミアム(金利差相当分の収益)は為替取引により発生するリターンに相当するものを表しておりますが、これらリターンに相応するリスクが内在していることにご留意ください。
※為替取引を行うにあたっては、通貨オプション取引及び外国為替予約取引等を利用しますが、通貨オプション取引を行う場合には、オプションプレミアムまたはコストが原則として発生しないようにポジションを構築します。

  • 上記はイメージであり、実際の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
  • 資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。

主な投資リスク

ファンドの基準価額は、投資を行っている有価証券等の値動きによる影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者に帰属します。
したがいまして、ファンドは投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。なお、ファンドは預貯金とは異なります。

ファンドの基準価額の変動要因となる主なリスク

  • 株価変動リスク
  • 為替変動リスク
  • 取引先リスク(為替取引)
  • 基準価額の変動要因(リスク)は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意点

  • ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。
  • 分配金に関する留意点
    • 分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
    • 分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
    • 投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

デリバティブ取引のリスク管理方法

当ファンドはヘッジ目的以外でデリバティブ取引の投資指図を行うため、原則として標準的方式でリスクを管理します。

  • お申込みの際は、「投資信託説明書(交付目論見書)」の内容をよくお読みください。

ファンドの費用

投資者が直接的に負担する費用

購入時手数料購入価額に、3.30%(税抜3.00%)を上限として販売会社が個別に定める率を乗じて得た額とします。
購入時手数料は、ファンドの商品説明、販売に係る事務費用等の対価です。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。
信託財産留保額換金申込受付日の基準価額に0.2%の率を乗じて得た額を、ご換金時にご負担いただきます。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用

運用管理費用(信託報酬)毎日、ファンドの純資産総額に年1.144%(税抜1.04%)の率を乗じて得た額とします。
その他の費用・手数料
  • 信託財産にかかる監査費用および当該監査費用にかかる消費税等に相当する金額は、受益者の負担とし、信託財産中から支弁します。
  • 証券取引に伴う手数料、組入資産の保管に要する費用等は、信託財産中から支弁します。

これらの費用・手数料については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率・上限額等を示すことができません。

補足

  • 上記の費用の合計額については、投資者がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
  • 詳細につきましては必ず「投資信託説明書(交付目論見書)」をお読みください。

お申込みメモ

購入単位 販売会社が定める単位
詳しくは販売会社にお問い合わせください。
購入価額 購入申込受付日の基準価額
購入代金 販売会社が定める期日までにお支払いください。
換金単位 販売会社が定める単位
換金価額 換金申込受付日の基準価額から信託財産留保額を差し引いた額
換金代金 原則として換金申込受付日から起算して5営業日目からお支払いします。
申込締切時間 原則として午後3時までに販売会社が受付けたものを当日の申込分とします。
換金制限 信託財産の資金管理を円滑に行うために大口の換金申込には制限を設ける場合があります。
購入・換金申込受付の中止および取消し 金融商品取引所における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入、換金の申込の受付を中止することおよびすでに受付けた申込の受付を取消すことがあります。
信託期間 2022年10月20日まで(2014年4月18日設定)
繰上償還 ファンドの受益権の総口数が10億口を下回ることとなった場合、JPX日経インデックス400が改廃された場合、その他やむを得ない事情が発生した場合等には、繰上償還となる場合があります。
決算日 毎年4月、10月の各20日(休業日の場合は翌営業日)。
収益分配 年2回、毎決算時に収益分配方針に基づいて収益の分配を行います。
販売会社との契約によっては税引き後無手数料で再投資が可能です。
ただし、必ず分配を行うものではありません。
信託金の限度額 2,000億円
公告 委託会社が投資者に対してする公告は、原則として電子公告により行い、委託会社のホームページに掲載します。
運用報告書 毎決算時および償還時に交付運用報告書を作成し、販売会社を通じて知れている受益者に交付します。
課税関係 課税上は株式投資信託として取扱われます。
公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度および未成年者少額投資非課税制度の適用対象です。
配当控除の適用はありません。
  • 当ページ掲載事項は、ファンドの商品概要ならびに基準価額等運用状況について周知することを目的として、T&Dアセットマネジメント株式会社が作成したものです。
  • 当ページは、特定の金融商品等の勧誘を目的とするものではありません。
  • 当ページ掲載事項は当社が信頼性が高いと判断した情報等により作成したものですが、その正確性・完全性を保証するものではありません。
    また、当ページに掲載されているグラフ、パフォーマンス等の内容は過去の実績を示したものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
    当ページに掲載されている意見・見通しは表記時点での当社の判断を反映したものであり、将来予告なく変更されることがあります。
  • 当社は、当ページ記載事項から生じるいかなる責務を負うものではありません。
  • 投資信託はリスクを含む商品であり、株式および公社債等値動きのある有価証券(外貨建資産には為替変動リスクもあります。)に投資しますので、運用実績は市場環境等により変動します。
    したがいまして、元本が保証されているものではありません。
    これら運用による損益は全て投資者に帰属します。
  • 投資信託は預貯金や保険契約と異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
    また、登録金融機関でご購入いただいた場合、投資者保護基金の支払対象とはなりません。
  • 投資信託のご購入時は、各販売会社より投資信託説明書(交付目論見書)をお渡ししますので、必ず内容をご確認のうえ、ご自身でご判断いただきますようお願いいたします。

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