デジタルヘルス株式ファンド

主として世界各国（日本を含む）のデジタルヘルス企業の株式等に実質的に投資します。

• 主として円建の外国投資証券であるクレディ・スイス（ルクセンブルク）デジタル・ヘルス・エクイティ・ファンド－EBJPYクラス（以下「外国投資証券」あるいは「投資信託証券」ということがあります。）への投資を通じて、世界のデジタルヘルス企業の株式等に投資します。
• 外国投資証券の運用は、クレディ・スイス・アセット・マネジメント（スイス）エイジーが行います。
• 外国投資証券における組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。

株式等への投資にあたっては、ピュア・プレイヤーを厳選します。

• ピュア・プレイヤーとは、デジタルヘルス企業の中でも、デジタルヘルス分野からの収益の割合が50％以上を占める企業をいいます。
• ピュア・プレイヤーに厳選投資することで、デジタルヘルス分野以外の事業を多く行う企業の株式などが組み入れられることを防ぎ、デジタルヘルス分野の成長からの恩恵を享受できる銘柄選択を目指します。

【デジタルヘルス企業とは？】

従来のヘルスケアのシステムを根本から変えるポテンシャルを持った、革新的なテクノロジーを持つ企業をいいます。

医療分野で進展するデジタライゼーション^＊

デジタル技術の活用やデータ解析の精度向上により、新たな医療技術の開発が速いペースで進んでいます。
今後5年～10年の間に、ヘルスケアのあらゆる分野にテクノロジーが導入され、医療の効率化が進むと予想されています。

デジタライゼーションとはデジタル技術の活用によりビジネスモデルを変革し、新たな価値を生み出すことです。

デジタルの活用で医療のプラットフォームが変わる
見えてくる医療のパラダイムシフト

出所：各種情報に基づきT&Dアセットマネジメントが作成

上記はイメージの一部であり、すべてを網羅したものではありません。将来の投資成果等を示唆あるいは保証するものではありません。

ファンドが投資するのは3つのテーマにおけるピュア・プレイヤー

収益の50％以上をデジタルヘルス分野から上げる企業（ピュア・プレイヤー）にのみ投資します。
ピュア・プレイヤーにフォーカスし、ボトムアップでのファンダメンタルズ分析に基づき、確信度の高い銘柄へ投資します。
ファンドはクレディ・スイス・アセット・マネジメントのデジタルヘルス株式戦略を活用して運用を行います。

出所：クレディ・スイス・アセット・マネジメントからの情報に基づきT&Dアセットマネジメントが作成

資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。

投資先株式の銘柄選定プロセスは、すべてボトムアップです。
ヘルスケアのシステムを根本的に変えることができる革新的なテクノロジーや、ヘルスケアのコストを削減し、患者の生活改善につながるような開発を行うピュア・プレイヤー企業に投資します。デジタルヘルス分野の企業だとしても、テクノロジーの革新における先駆者ではない企業へは投資しません。

出所：クレディ・スイス・アセット・マネジメントからの情報に基づきT&Dアセットマネジメントが作成

資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。

ファンドは、以下の投資信託に投資を行うファンド・オブ・ファンズです。

主として円建の外国投資証券であるクレディ・スイス(ルクセンブルク)デジタル・ヘルス・エクイティ・ファンド－EB JPYクラスへの投資を通じて、世界のデジタルヘルス企業の株式等に投資します。なお、国内の証券投資信託であるマネーアカウントマザーファンド（以下「マザーファンド」ということがあります。）受益証券への投資も行います。

資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。

UBSグループのクレディ・スイスはスイスのチューリッヒに本拠を置き、世界40ヵ国余りで事業を展開するグローバルな金融機関です。世界有数のウェルス・マネジメントを中核に、インベストメント・バンキング、スイス・バンク、アセット・マネジメントの四分野において、世界中の事業法人、機関投資家、富裕層個人顧客、またスイス国内の一般個人顧客に多彩な金融サービスを提供しています。

クレディ・スイス・アセット・マネジメントはクレディ・スイスの一員として1935年にスイスのチューリッヒで設立され、グローバルな顧客に対して資産運用事業を行っています。世界屈指のオルタナティブ運用会社の1つであり、チューリッヒ、ミラノ、ニューヨーク、シンガポール、香港に運用の拠点を置いています。

（2023年6月末時点）

毎決算時（4月11日、休業日の場合は翌営業日）に分配を行います。
分配金額は、分配対象額の範囲内で委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。
ただし、必ず分配を行うものではありません。

※将来の分配金の支払およびその金額について示唆・保証するものではありません。

ファンドの基準価額は、投資を行っている有価証券等の値動きによる影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者に帰属します。したがいまして、ファンドは投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。なお、ファンドは預貯金とは異なります。

ファンドの基準価額の変動要因となる主なリスク

• 株価変動リスク
• 為替変動リスク
• カントリーリスク
• 流動性リスク

基準価額の変動要因（リスク）は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意点

• ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
• 分配金に関する留意点
  • 分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
  • 分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
  • 投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

お申込みの際は、「投資信託説明書（交付目論見書）」の内容をよくお読みください。

投資者が直接的に負担する費用

購入時手数料

購入価額に、3.30％（税抜3.0％）を上限として販売会社が個別に定める率を乗じて得た額とします。
購入時手数料は、ファンドの商品説明、販売にかかる事務費用等の対価です。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。

信託財産留保額

ありません。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用

運用管理費用（信託報酬）

毎日、ファンドの純資産総額に年1.188％（税抜1.08％）の率を乗じて得た額とします。
実質的な負担　年2.188％（税抜2.08％）程度

ファンドが投資対象とする外国投資信託の信託報酬を加味して、受益者が実質的に負担する信託報酬率について算出したものです。

その他の費用・手数料

• 信託財産にかかる監査費用および当該監査費用にかかる消費税等に相当する金額は、受益者の負担とし、信託財産中から支弁します。
• 証券取引に伴う手数料、組入資産の保管に要する費用等は、信託財産中から支弁します。
• 組入外国投資証券においても、管理会社費用、管理事務代行費用、登録および名義書換事務代行費用、取引費用、弁護士費用、監査費用等がかかります。

これらの費用･手数料については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率･上限額等を示すことができません。

補足

上記の費用の合計額については、投資者がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
詳細につきましては必ず「投資信託説明書（交付目論見書）」をお読みください。