アクティブ バリュー オープン

1. アクティブ バリュー マザーファンドを通じて、実質的にわが国の株式に投資します。
2. 株式の投資にあたっては、バリュエーション指標等の尺度により銘柄を選定します。
3. 株式の実質的な組入比率は高位に保つことを基本方針とします。
4. 東証株価指数（TOPIX）^＊をベンチマークとし、中長期的にこれを上回る投資成果を目指します。

東証株価指数（TOPIX）とは、株式会社ＪＰＸ総研が算出する株価指数で、日本の株式市場を広範に網羅するとともに、投資対象としての機能性を有するマーケット・ベンチマークです。
東証株価指数（TOPIX）の指数値及び東証株価指数（TOPIX）に係る標章又は商標は、株式会社ＪＰＸ総研又は株式会社ＪＰＸ総研の関連会社（以下「ＪＰＸ」という。）の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など東証株価指数（TOPIX）に関するすべての権利・ノウハウ及び東証株価指数（TOPIX）に係る標章又は商標に関するすべての権利はＪＰＸが有します。
ＪＰＸは、東証株価指数（TOPIX）の指数値の算出若しくは公表の方法の変更、東証株価指数（TOPIX）の指数値の算出若しくは公表の停止又は東証株価指数（TOPIX）に係る標章若しくは商標の変更若しくは使用の停止を行うことができます。
ＪＰＸは、東証株価指数（TOPIX）の指数値及び東証株価指数（TOPIX）に係る標章又は商標の使用に関して得られる結果並びに特定日の東証株価指数（TOPIX）の指数値について、何ら保証、言及をするものではありません。
ＪＰＸは、東証株価指数（TOPIX）の指数値及びそこに含まれるデータの正確性、完全性を保証するものではありません。また、ＪＰＸは、東証株価指数（TOPIX）の指数値の算出又は公表の誤謬、遅延又は中断に対し、責任を負いません。
本件商品は、ＪＰＸにより提供、保証又は販売されるものではありません。ＪＰＸは、本件商品の購入者又は公衆に対し、本件商品の説明又は投資のアドバイスをする義務を負いません。
ＪＰＸは、当社又は本件商品の購入者のニーズを東証株価指数（TOPIX）の指数値を算出する銘柄構成及び計算に考慮するものではありません。
以上の項目に限らず、ＪＰＸは本件商品の設定、販売及び販売促進活動に起因するいかなる損害に対しても責任を有しません。

一般的なバリュー指標は、主に一定時点における利益水準や資産を株価と比較したものです。これらのバリュー指標で機械的に投資銘柄を選定した場合、企業の収益力・成長力の方向性等、銘柄選定にとって重要なファクターが考慮されません。
ファンドは、一般的なバリュー指標に欠落している部分を補った独自のバリュースコアを用いることで、客観的かつ将来価値も評価したバリューストックユニバースを選定し、運用を行います。

資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。

• 株式市場では、現在の企業価値はもとより将来の可能性をプレミアムとして評価し株価が形成されています。過去、低収益・低成長であった企業に対する期待値は低く、実態よりディスカウントされた株価で取引される傾向があります。
• 企業の体質変化や成長スピードの加速を的確に評価することで、現実とイメージのギャップ解消（＝ディスカウントの修正）、更には良いイメージへの転換による大幅な株価上昇（＝プレミアムの獲得）の可能性を捉えます。
• すでに株価がディスカウントになっている企業への投資は、失望による株価下落リスクが限定的と考えられます。

「期待値の低い企業」の中から、既存事業の構造転換や新規事業の展開により収益力が高まりつつある企業へ投資することが、長期的にはリスク対比で最も効率的なアプローチであると考えています。

上記はイメージ図であり、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。

市場参加者の多くは、企業業績をベースに投資判断を行うと考えられます。しかし、業績の変化に対して市場が過剰反応することにより、株価は実態価値に対して、プレミアム⇔ディスカウントとなる状態が繰り返される傾向があります。

上記はイメージ図であり、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。

STEP1

①ストック（資産）、②フロー（収益）、③投資リスクの3つの側面から客観的に割安度を計測した当社独自の「バリュースコア」を元にバリューストックユニバースを作成します。

STEP2

期待値の低い企業に着目した個別銘柄選択と、リスクコントロールの観点から組入銘柄を判断するセクターコントロールの2つのアプローチでポートフォリオを構築します。

資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。

毎決算時（2月27日、休業日の場合は翌営業日）に分配を行います。
分配金額は、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。
ただし、必ず分配を行うものではありません。

将来の分配金の支払およびその金額について示唆・保証するものではありません。

ファンドの基準価額は、投資を行っている有価証券等の値動きによる影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者に帰属します。
したがいまして、ファンドは投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。なお、ファンドは預貯金とは異なります。

ファンドの基準価額の変動要因となる主なリスク

• 株価変動リスク

基準価額の変動要因（リスク）は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意点

• ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
• 分配金に関する留意点
  • 分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
  • 分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
  • 投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

お申込みの際は、「投資信託説明書（交付目論見書）」の内容をよくお読みください。

投資者が直接的に負担する費用

購入時手数料

購入価額に2.75％（税抜2.5％）を上限として販売会社が個別に定める率を乗じて得た額とします。
購入時手数料は、ファンドの商品説明、販売にかかる事務費用等の対価です。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。

信託財産留保額

ありません。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用

運用管理費用（信託報酬）

毎日、ファンドの純資産総額に年1.133％（税抜1.03％）の率を乗じて得た額とします。

その他の費用・手数料

• 信託財産にかかる監査費用および当該監査費用にかかる消費税等に相当する金額は、信託財産中から支弁します。
• 証券取引に伴う手数料、組入資産の保管に要する費用等は、信託財産中から支弁します。

これらの費用・手数料については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率・上限額等を示すことができません。

補足

上記の費用の合計額については、投資者がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
詳細につきましては必ず「投資信託説明書（交付目論見書）」をお読みください。