コラム・レポート>
投資環境レポート>

2017年11月の投資環境レポート

ダウンロード

経済見通し

日本経済

景気回復が継続。内外需とも底堅く、緩やかな景気拡大は当面続く見通し。

米国経済

先行指数は堅調な景気動向の継続を示唆。インフレも今後は緩やかながら上昇。

欧州経済

ユーロ圏経済: 景気は引き続き良好。堅調な推移は当面続く見通し。
英国経済: 雇用等の改善基調は底堅く、通貨安に伴う物価上昇が落ち着くにつれて消費も回復へ。

市場見通し

債券

国内債券: 長期金利は、0.0～0.1％の低水準レンジ内での推移が続く見通し。
米国債券: 長期金利は、底堅い景気と低迷する物価の綱引きの様相。緩やかながら上昇する見通し。
ユーロ圏債券: 長期金利は、物価の低迷から、上昇幅は米国以上に限定的。

株式

国内株式: 世界的な景況感の改善、緩和的な金融政策により底堅い推移。
外国株式: 世界的な景況感の改善で底堅いものの、高バリュエーションやリスク要因で上値は重い展開。

為替

ドル円: ドルは底堅い推移ながら、徐々に上値も重くなる見込み。
ユーロドル: ユーロは対ドルでおおむね現行水準で推移する見込み。

※本レポートは2017年11月7日の時点で得られた情報に基づき作成されています。

の関連項目

投資環境レポートについて

本資料はT&Dアセットマネジメントが情報提供を目的とし作成した参考資料です。

各地域の経済や、債券・株式および為替について、現状分析および今後の見通しを掲載しています

RSS

RSSについて

※本資料は投資勧誘を目的としたものではありません。したがいまして、個別銘柄に言及した場合でも、関連する銘柄の当社ファンドへの組入れを約束するものでも、売買を推奨するものでもありません。本資料は、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。本資料は、当社が信頼性が高いと判断した情報等により作成したものですが、その正確性・完全性を保証するものではありません。本資料中の数値・グラフ等の内容は、過去の状況であり、将来の市場環境等を示唆・保証するものではありません。ご投資にあたっては、お客様ご自身でご判断ください。

アーカイブ

2004年

2005年

2006年

2007年

2008年

2009年

2010年

2011年

2012年

2013年

2014年

2015年

2016年

2017年

2018年

2019年

2020年

ページの先頭へ