コラム・レポート>
投資環境レポート>

2017年2月の投資環境レポート

ダウンロード

経済見通し

日本経済

景気改善は外需主導だが、消費者センチメントも改善しており、見通しは上向き。

米国経済

経済指標は好調に推移するも、今後はドル高や金利上昇の影響に警戒。

欧州経済

ユーロ圏経済: 製造業を中心に景気は良好。リスクは政治動向。
英国経済: 景気は堅調に推移するも、今後はポンド安がインフレへ与える影響が注目される。

市場見通し

債券

国内債券: 長期金利は、0％前後の低水準推移が続く見通し。
米国債券: 金利は緩やかに上昇する見通し。
ユーロ圏債券: 長期金利は当面は現行水準での推移を見込む。

株式

国内株式: 世界的な景況感の改善や需給要因などから底堅い展開。
外国株式: 高バリュエーションの下、世界的な景況感の改善で底堅いものの上値はやや重い展開。

為替

ドル円: 円高ドル安は、仮に進行したとしても限定的となる見込み。
ユーロドル: ユーロは対ドルでやや弱含む展開が予想される。

※本レポートは2017年2月6日の時点で得られた情報に基づき作成されています。

の関連項目

投資環境レポートについて

本資料はT&Dアセットマネジメントが情報提供を目的とし作成した参考資料です。

各地域の経済や、債券・株式および為替について、現状分析および今後の見通しを掲載しています

RSS

RSSについて

※本資料は投資勧誘を目的としたものではありません。したがいまして、個別銘柄に言及した場合でも、関連する銘柄の当社ファンドへの組入れを約束するものでも、売買を推奨するものでもありません。本資料は、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。本資料は、当社が信頼性が高いと判断した情報等により作成したものですが、その正確性・完全性を保証するものではありません。本資料中の数値・グラフ等の内容は、過去の状況であり、将来の市場環境等を示唆・保証するものではありません。ご投資にあたっては、お客様ご自身でご判断ください。

アーカイブ

2004年

2005年

2006年

2007年

2008年

2009年

2010年

2011年

2012年

2013年

2014年

2015年

2016年

2017年

2018年

2019年

ページの先頭へ