コラム・レポート>
投資環境レポート>

2016年5月の投資環境レポート

ダウンロード

経済見通し

日本経済

先行指標は景気軟化を示唆。先行きは予断を許さない。

米国経済

景気改善基調は維持されるも勢いは鈍化。再加速にはもうしばらく時間がかかる見通し。

欧州経済

ユーロ圏経済: 先行指標は盛り上がりを欠く。成長は緩やかなものに留まる見通し。
英国経済: EU離脱を問う国民投票を巡る不透明感が景気を下押し。

市場見通し

債券

国内債券: 長期金利は、現行の低水準での推移が継続。
米国債券: 長期金利は基調的には緩やかな上昇が見込まれる。
ユーロ圏債券: ドイツの長期金利の上昇余地は限定的。

株式

国内株式: 中国経済や原油価格への懸念から当面上値の重い展開。
外国株式: 高バリュエーションにある中で、中国経済や原油価格への懸念から当面上値の重い展開。

為替

ドル円: 日米金融政策の方向性の違いは健在だが、短期的には一段のドル高進行は見込みづらい。
ユーロドル: ユーロは対ドルで弱含む展開が予想されるも、短期的にはユーロの下落余地は限定的。

※本レポートは2016年5月10日の時点で得られた情報に基づき作成されています。

の関連項目

投資環境レポートについて

本資料はT&Dアセットマネジメントが情報提供を目的とし作成した参考資料です。

各地域の経済や、債券・株式および為替について、現状分析および今後の見通しを掲載しています

RSS

RSSについて

※本資料は投資勧誘を目的としたものではありません。したがいまして、個別銘柄に言及した場合でも、関連する銘柄の当社ファンドへの組入れを約束するものでも、売買を推奨するものでもありません。本資料は、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。本資料は、当社が信頼性が高いと判断した情報等により作成したものですが、その正確性・完全性を保証するものではありません。本資料中の数値・グラフ等の内容は、過去の状況であり、将来の市場環境等を示唆・保証するものではありません。ご投資にあたっては、お客様ご自身でご判断ください。

アーカイブ

2004年

2005年

2006年

2007年

2008年

2009年

2010年

2011年

2012年

2013年

2014年

2015年

2016年

2017年

2018年

2019年

2020年

2021年

1月
2月

ページの先頭へ