コラム・レポート>
投資環境レポート>

2016年2月の投資環境レポート

ダウンロード

経済見通し

日本経済

内外需ともに弱く、景気下振れは必至。

米国経済

製造業セクターの減速が続くも、内需に支えられることで景気後退は回避される見通し。

欧州経済

ユーロ圏経済: グローバルな景気下振れ圧力の中で減速圧力が強まる。
英国経済: 景気は底堅く推移するも、インフレ圧力が高まるのは当面先になる見通し。

市場見通し

債券

国内債券: 長期金利は、現行の低水準での推移が継続。
米国債券: 長期金利は基調的には緩やかな上昇が見込まれる。
ユーロ圏債券: ドイツの長期金利の上昇余地は限定的。

株式

国内株式: 中国経済や地政学リスクへの懸念で当面上値重いものの、徐々に回復基調へ。
外国株式: 中国経済や地政学リスクへの懸念で当面上値重いものの、徐々に回復基調へ。

為替

ドル円: 日米金融政策の方向性の違いは健在だが、短期的には一段のドル高進行は見込みづらい。
ユーロドル: ユーロは対ドルで弱含む展開が予想されるも、短期的にはユーロの下落余地は限定的。

※本レポートは2016年2月4日の時点で得られた情報に基づき作成されています。

の関連項目

投資環境レポートについて

本資料はT&Dアセットマネジメントが情報提供を目的とし作成した参考資料です。

各地域の経済や、債券・株式および為替について、現状分析および今後の見通しを掲載しています

RSS

RSSについて

※本資料は投資勧誘を目的としたものではありません。したがいまして、個別銘柄に言及した場合でも、関連する銘柄の当社ファンドへの組入れを約束するものでも、売買を推奨するものでもありません。本資料は、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。本資料は、当社が信頼性が高いと判断した情報等により作成したものですが、その正確性・完全性を保証するものではありません。本資料中の数値・グラフ等の内容は、過去の状況であり、将来の市場環境等を示唆・保証するものではありません。ご投資にあたっては、お客様ご自身でご判断ください。

アーカイブ

2004年

2005年

2006年

2007年

2008年

2009年

2010年

2011年

2012年

2013年

2014年

2015年

2016年

2017年

2018年

2019年

2020年

2021年

1月

ページの先頭へ