コラム・レポート>
投資環境レポート>

2015年6月の投資環境レポート

ダウンロード

経済見通し

日本経済

景気回復は緩慢だが一部には明るさ。個人消費の動向が最大の焦点。

米国経済

製造業に反転の兆し。コアインフレの動向が焦点となる。

欧州経済

ユーロ圏経済: 景気回復が継続。当面は現行程度の成長率を見込む。
英国経済: 依然として景気は堅調だがやや減速感も。賃金上昇率の動向が焦点となる。

市場見通し

債券

国内債券: 長期金利は、現行の低水準での推移が継続。
米国債券: 長期金利は緩やかな上昇が見込まれる。
ユーロ圏債券: ドイツの長期金利は、ボラティリティの上昇から、短期的には低下余地は限定的。

株式

国内株式: 海外景気の回復と為替円安で緩やかな上昇基調継続、需給要因で下値も限定的。
外国株式: 米国内需中心の自律的な回復から、緩やかな上昇基調は継続。

為替

ドル円: 景気と金融政策の方向性の違いから円安ドル高基調。
ユーロドル: ユーロの上値は重い。

※本レポートは2015年6月5日の時点で得られた情報に基づき作成されています。

の関連項目

投資環境レポートについて

本資料はT&Dアセットマネジメントが情報提供を目的とし作成した参考資料です。

各地域の経済や、債券・株式および為替について、現状分析および今後の見通しを掲載しています

RSS

RSSについて

※本資料は投資勧誘を目的としたものではありません。したがいまして、個別銘柄に言及した場合でも、関連する銘柄の当社ファンドへの組入れを約束するものでも、売買を推奨するものでもありません。本資料は、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。本資料は、当社が信頼性が高いと判断した情報等により作成したものですが、その正確性・完全性を保証するものではありません。本資料中の数値・グラフ等の内容は、過去の状況であり、将来の市場環境等を示唆・保証するものではありません。ご投資にあたっては、お客様ご自身でご判断ください。

アーカイブ

2004年

2005年

2006年

2007年

2008年

2009年

2010年

2011年

2012年

2013年

2014年

2015年

2016年

2017年

2018年

2019年

2020年

2021年

1月
2月

ページの先頭へ