コラム・レポート>
投資環境レポート>

2015年1月の投資環境レポート

ダウンロード

経済見通し

日本経済

景気回復の足取りは依然として弱弱しい。停滞する個人消費の動向が最大の焦点。

米国経済

堅調な景気回復が継続。労働市場の質改善がインフレへ波及するかが焦点。

欧州経済

ユーロ圏経済: 景気は停滞。低水準で推移するインフレ率の動向が焦点。
英国経済: 減速感が強まるも依然として成長は底堅い。賃金上昇率の動向が焦点となる。

市場見通し

債券

国内債券: 長期金利は、現行の低水準での推移が継続。
米国債券: 長期金利は緩やかな上昇が見込まれる。
ユーロ圏債券: ドイツの長期金利は、米国に連動し上ぶれする場面はあるものの、上昇余地は限定的。

株式

国内株式: 海外景気の持ち直しで緩やかな上昇基調継続、バリュエーション面などから下値は限定的。
外国株式: 米国内需中心の自律的な回復から、緩やかな上昇基調は継続。

為替

ドル円: 景気と金融政策の方向性の違いから、円安ドル高基調。
ユーロドル: ユーロの上値は重い。

※本レポートは2015年1月8日の時点で得られた情報に基づき作成されています。

の関連項目

投資環境レポートについて

本資料はT&Dアセットマネジメントが情報提供を目的とし作成した参考資料です。

各地域の経済や、債券・株式および為替について、現状分析および今後の見通しを掲載しています

RSS

RSSについて

※本資料は投資勧誘を目的としたものではありません。したがいまして、個別銘柄に言及した場合でも、関連する銘柄の当社ファンドへの組入れを約束するものでも、売買を推奨するものでもありません。本資料は、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。本資料は、当社が信頼性が高いと判断した情報等により作成したものですが、その正確性・完全性を保証するものではありません。本資料中の数値・グラフ等の内容は、過去の状況であり、将来の市場環境等を示唆・保証するものではありません。ご投資にあたっては、お客様ご自身でご判断ください。

アーカイブ

2004年

2005年

2006年

2007年

2008年

2009年

2010年

2011年

2012年

2013年

2014年

2015年

2016年

2017年

2018年

2019年

ページの先頭へ