コラム・レポート>
投資環境レポート>

2014年6月の投資環境レポート

ダウンロード

経済見通し

日本経済

消費税率引き上げにより指標は悪化するも、影響見極めにはまだ時間を要する。

米国経済

住宅指標に不安は残るが、全体的には緩やかな景気回復が継続。

欧州経済

ユーロ圏経済: 景気回復続くが勢いはやや鈍化。低水準で推移するインフレ率の動向が焦点。
英国経済: 景気は依然堅調。過熱する住宅市場の動向が注目される。

市場見通し

債券

国内債券: 長期金利は、現行の低水準での推移が継続。
米国債券: 長期金利は、緩やかな上昇が見込まれるものの、上昇ペースは緩やか。
ユーロ圏債券: ドイツの長期金利は、米国に連動し上ぶれしやすいものの、上昇余地は限定的。

株式

国内株式: 不透明要因でやや上値が重いものの、景気の回復基調は崩れず、下値は限定的。
外国株式: 米国内需中心の自律的な回復から、緩やかな上昇基調は継続。

為替

ドル円: 景気と金融政策の方向性の違いから、円安ドル高基調。
ユーロドル: ユーロの上値は限定的。

※本レポートは2014年6月5日の時点で得られた情報に基づき作成されています。

の関連項目

投資環境レポートについて

本資料はT&Dアセットマネジメントが情報提供を目的とし作成した参考資料です。

各地域の経済や、債券・株式および為替について、現状分析および今後の見通しを掲載しています

RSS

RSSについて

※本資料は投資勧誘を目的としたものではありません。したがいまして、個別銘柄に言及した場合でも、関連する銘柄の当社ファンドへの組入れを約束するものでも、売買を推奨するものでもありません。本資料は、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。本資料は、当社が信頼性が高いと判断した情報等により作成したものですが、その正確性・完全性を保証するものではありません。本資料中の数値・グラフ等の内容は、過去の状況であり、将来の市場環境等を示唆・保証するものではありません。ご投資にあたっては、お客様ご自身でご判断ください。

アーカイブ

2004年

2005年

2006年

2007年

2008年

2009年

2010年

2011年

2012年

2013年

2014年

2015年

2016年

2017年

2018年

2019年

2020年

1月

ページの先頭へ