コラム・レポート>
投資環境レポート>

2014年2月の投資環境レポート

ダウンロード

経済見通し

日本経済

内外需ともに緩やかな回復が続く。センチメント指標は足踏み。

米国経済

ビジネス、住宅分野ではセンチメント改善一服。引き続き個人消費が下支え要因に。

欧州経済

ユーロ圏経済: 幅広い分野で指標改善。減速続くインフレ率の動向が焦点に。
英国経済: 住宅、個人消費が堅調。建設以外のビジネス分野ではセンチメントの改善一服。

市場見通し

債券

国内債券: 長期金利は、現行の低水準での推移が継続。
米国債券: 長期金利は、上ぶれしやすい展開ながら、リスク要因等から上昇ペースは緩やか。
ユーロ圏債券: ドイツの長期金利は、米国に連動し上ぶれしやすいものの、上昇余地は限定的。

株式

国内株式: 景気の回復基調に伴い上昇基調を維持。
外国株式: 米内需中心の自律的な回復とインフレの落ち着きから、緩やかな上昇基調継続。

為替

ドル円: 中期的に見た米国景気の回復基調は健在であり、円高ドル安基調の定着は見込みづらい。
ユーロドル: ユーロの上値は限定的。

※本レポートは2014年2月6日の時点で得られた情報に基づき作成されています。

の関連項目

投資環境レポートについて

本資料はT&Dアセットマネジメントが情報提供を目的とし作成した参考資料です。

各地域の経済や、債券・株式および為替について、現状分析および今後の見通しを掲載しています

RSS

RSSについて

※本資料は投資勧誘を目的としたものではありません。したがいまして、個別銘柄に言及した場合でも、関連する銘柄の当社ファンドへの組入れを約束するものでも、売買を推奨するものでもありません。本資料は、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。本資料は、当社が信頼性が高いと判断した情報等により作成したものですが、その正確性・完全性を保証するものではありません。本資料中の数値・グラフ等の内容は、過去の状況であり、将来の市場環境等を示唆・保証するものではありません。ご投資にあたっては、お客様ご自身でご判断ください。

アーカイブ

2004年

2005年

2006年

2007年

2008年

2009年

2010年

2011年

2012年

2013年

2014年

2015年

2016年

2017年

2018年

2019年

2020年

ページの先頭へ