ＵＳプレミアム・インカムファンド（年1回決算型）

特別目的会社ハープ・イシュアー・ピーエルシーが発行する円建パフォーマンス・リンク債券(以下「担保付円建債券」ということがあります。)への投資を通じて、実質的に米国株式プレミアム戦略(以下「当戦略」ということがあります。)のパフォーマンスからの安定的なリターンの獲得を目指します。

米国株式プレミアム戦略は、米国の株価指数であるS&P500指数(以下「参照指数」ということがあります。)を原資産としたプットオプション(期間は約1週間、権利行使価格はプットオプション構築時の参照指数値の97％)を売却することで、参照指数の下落による損失を低減しつつプレミアムの獲得を目指す戦略です。

担保付円建債券の組入比率は、高位とすることを基本とします。

資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。

※担保付円建債券には、委託会社が適格とみなす担保が設定され、発行体の信用リスクに対して価値が保全されます。
　ただし、担保付円建債券の価値の保全を完全に保証するものではありません。

オプション取引とは

• 「ある資産（株式・通貨等）を買う、または売る権利」のことをオプションといいます。
• オプション取引では、買う権利（コールオプション）と売る権利（プットオプション）を売買します。
• 資産そのものではなく、権利を売買することが特徴です。
• オプションの売り手は、オプションの対価としてプレミアムを受取ります。

担保付スワップ取引とは

• 実際に対象資産を保有していなくとも、担保を授受するとともに対象資産のパフォーマンスを受取るスワップ契約を締結することにより、実質的に投資を行うことと同等の投資効果を享受する取引です。

資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。

ファンドを通じて、実質的にプットオプションの売却を行うことにより、オプション・プレミアムを亨受します。

約１週間後のオプション取引の満期日にS&P500指数の下落率が3％以内であれば、プレミアム分の利益がリターンとなります。
一方、下落率が3％を超えた場合、3％を超えた部分に関してオプション取引の損失が発生します。
その場合でも、合計損失はそのオプション取引の損失からプレミアム分の利益を差引いた分となります。
（損失がプレミアム分よりも少ない場合には、プラスのリターンとなります。）

「プットオプション」についての身近な例え

プットオプション取引は、自動車保険等の保険取引に類似しているといわれています。
ファンドは実質的にプットオプションの売り手となります。

上記はイメージの一部であり、すべてを網羅したものではありません。

S&P500指数を原資産としたプットオプション（期間約1週間）を売却し^＊1、プレミアムをインカムとして受取ります。

権利行使価格がS&P500指数の97％となるプットオプションの売りを行います。
約1週間後においてS&P500指数の水準がプットオプションの売却時から3％を超えて下落しなければ、当初受取ったプレミアムが戦略の収益となります^＊2。
3％を超えて下落した場合、3％を超える部分に関して発生したオプション損失と、受取ったプレミアム分の合計値が戦略の損益となります^＊3。一方、約1週間後にS&P500指数が上昇した場合には、当初 受取ったプレミアムが戦略の収益となり、S&P500指数の上昇分は収益とはなりません。

• 満期約1ヵ月のプットオプションの売却は毎週木曜日(当該日が米国市場休業日の場合は直前の営業日)に行うことを予定しておりますが、将来変更される可能性があります。
• 約１週間後の満期までの期間中にS&P500指数の水準がプットオプションの売却時から3％を超えて下落しない場合でも、マイナスリターンとなることがあります。（下記「値動きの一例」をご参照ください。）
• 信託報酬等費用控除前

売却したプットオプションの価値は、約1 週間後のオプション取引の満期日までの間、原資産であるS&P500 指数の水準や動向に応じて日々変動します。S&P500 指数が下落する局面では、満期時にオプション取引で損失が発生する確率が上昇し、日々のファンドの基準価額が下落する傾向がみられます。上記の当戦略のように、オプション取引の満期時にS&P500 指数が3％を超えて下落しなかった場合でも、期中のS&P500 指数の動向次第で一時的にマイナスリターンとなる場面がありますのでご留意ください。

上記はイメージであり、将来の投資成果等について示唆・保証するものではありません。

毎週のプレミアムの獲得により、安定したパフォーマンスを目指します。

株式市場が大きく下落する局面では、市場参加者が株式の下落に備えてプットオプションを買う取引が増える傾向があるため、オプション・プレミアムも上昇する傾向があります。そのためS&P500指数が1週間で3％を超える下落となりオプション取引の損失が発生した場合でも、新たに戦略を構築する際、相対的に高いプレミアムを受取ることができ、戦略のパフォーマンスの回復に寄与することが期待できます。

S&P 500®はS&P Dow Jones Indices LLCまたはその関連会社（「SPDJI」）の商品であり、これを利用するライセンスがＴ＆Ｄアセットマネジメント株式会社に付与されています。Standard & Poor’s®およびS&P®、S&P 500®、US 500™、The 500™は、Standard & Poor’s Financial Services LLC（「S&P」）の登録商標で、Dow Jones®は、Dow Jones Trademark Holdings LLC（「Dow Jones」）の登録商標です。これらの商標を利用するライセンスがSPDJIに、特定目的での利用を許諾するサブライセンスがＴ＆Ｄアセットマネジメント株式会社にそれぞれ付与されています。ＵＳプレミアム・インカムファンド（年１回決算型）は、SPDJI、Dow Jones、S&P、それらの各関連会社によってスポンサー、保証、販売、または販売促進されているものではなく、これらのいずれの関係者も、かかる商品への投資の妥当性に関するいかなる表明も行わず、S&P 500®のいかなる過誤、遺漏、または中断に対しても一切責任を負いません。

資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。

ファンドは担保付円建債券への投資を通じて、実質的に米国株式プレミアム戦略のパフォーマンスを獲得します。
担保付円建債券ではUBS銀行ロンドン支店と担保付スワップ契約が締結され、日々の米国株式プレミアム戦略のパフォーマンスが日々の債券価格に反映されます。
ファンドでは、当戦略におけるリターン部分のみ米ドル円の為替変動の影響を受けますが、投資額全体からみるとその影響は限定的と考えられます。

事例

下記は日々のパフォーマンスにおける為替変動の影響に関する理解を深めていただくために作成した一例です。
プレミアムを含むオプション取引の日々の評価額は為替変動の影響を受けます。
オプション損失が大きくなる場合は、為替の影響により損失が拡大する場合があります。

上記はイメージであり、将来の投資成果等について示唆・保証するものではありません。

資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。

UBSは個人、法人、機関投資家に対し金融サービスを提供しているグローバルな金融機関です。世界の50を超える国や市場に拠点を構え、すべての主要な金融市場で事業を展開しています。

その主要部門である投資銀行・証券業務、富裕層向けウェルス・マネジメントおよび資産運用業務は、いずれも世界有数の地位を占めています。また、主要格付機関から高い格付を得ており、強固な財務基盤とグローバルな経営資源を活用したソリューションやサービスを提供しています。

日本においては、1960年代半ばに営業拠点を開設し、現在ではUBS証券株式会社、UBS銀行東京支店、UBSアセット・マネジメント株式会社、UBSジャパン・アドバイザーズ株式会社、 UBS SuMi TRUSTウェルス・マネジメント株式会社の5法人を通じて業務を行っており、日本のお客様により良いサービスを提供するため、一層の体制強化を進めています。

チューリッヒ(スイス)にあるUBSビル

（2023年9月末時点）

出所：UBSからの情報に基づきT&Dアセットマネジメントが作成

毎決算時（11月25日、休業日の場合は翌営業日）に分配を行います。
分配金額は、分配対象額の範囲内で委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。
ただし、必ず分配を行うものではありません。なお、初回決算日は2024年11月25日です。

将来の分配金の支払いおよびその金額について示唆・保証するものではありません。