T&Dアセットマネジメント(T&D保険グループ)

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大同リサーチ&アクティブオープン

  • 愛称RAO(らお)
  • 日本経済新聞掲載名リサーチ
  • タイプ:追加型投信/国内/株式

ファンドの特色

  1. 大同リサーチ&アクティブ マザーファンドを通じて、実質的にわが国の金融商品取引所上場株式を主要投資対象とします。
  2. リサーチ(個別企業の調査分析)を基に、アクティブに個別銘柄選択を行います。
  • 資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。

チャート 2017年6月23日現在

  • 速報データを表示しています
基準価額:
12,495
前日比:-12円 (前日比率: -0.10%)
純資産総額:
2,969百万円
  • 基準価額 日次1年
  • 基準価額 月次5年
  • 基準価額 月次10年
赤実線
…基準価額
青実線
…基準価額に分配金(課税前)を加算
年月日分配金
2016年6月29日 0円
2015年6月29日 200円
2014年6月30日 0円
2013年7月1日 0円
2012年6月29日 0円
2011年6月29日 0円
2010年6月29日 0円
2009年6月29日 0円
2008年6月30日 0円
2007年6月29日 120円
2006年6月29日 100円
2005年6月29日 0円
累積リターン(2017年5月末)
6ヶ月+11.28%
1年+14.32%
2年-0.13%
3年+33.46%

各種資料のダウンロード

ファンドマネージャーのコメント

【株式市場概況】
5月の株式市場はTOPIXで2.4%の上昇となりました。上旬は、米国政治の不透明感が和らいで円安が進行したことや、企業決算の内容が良好だったことを好感して上昇して始まりました。フランス大統領選が波乱なく通過したことで欧州の政治リスクが後退し、ゴールデンウィーク明けは一段高の動きとなりました。中旬に入ると、トランプ米政権によるロシアとの不透明な関係「ロシアゲート」問題によって米国の政策運営が不安視されたことや地政学リスクの高まりから株価は軟調な展開となりました。下旬は、英国での爆破テロ発生や3週連続となる北朝鮮のミサイル発射など地政学リスクが懸念される局面もありましたが、FOMC(米連邦公開市場委員会)の議事要旨が投資家心理を改善させる内容で米国株が堅調に推移したこともあり、株価はもみ合いとなりました。
業種別株価指数の騰落率上位は①その他製品(+11.8%)、②食料品(+8.1%)、③情報・通信業(+6.8%)など、下位業種は①海運業(▲6.6%)、②石油・石炭製品(▲5.3%)、③鉱業(▲4.7%)などとなりました。

【ファンド概況】
当ファンドの5月の騰落率は5.4%の上昇となり、TOPIXの騰落率を3.0%上回りました。当月は業種配分要因、銘柄選択要因ともにプラス寄与となりました。業種配分要因では騰落率下位の銀行業や輸送用機器の組入比率を低めていたことなどが主なプラス要因となりました。銘柄選択要因では、組入比率を高めていたCKD、スズキ、アルバックがTOPIXを上回る騰落率となったことなどが主なプラス要因となりました。主な投資行動としては、構造改革効果の顕在化で割安感が強まった総合電機、業績モメンタムが改善する電子部品、株価下落で割安感が強まった食品、機械メーカー、大規模サイバー攻撃多発で需要拡大が見込まれるインターネットセキュリティ会社などを新規に組入れる一方、巨額の先行投資で業績停滞期入りしたスーパー、R&D(研究開発)や設備投資の負担増で業績が悪化する自動車部品、成長率が鈍化する通信キャリアなどを売却しました。

【今後の運用方針】
足許の景気動向については、世界的な製造業の景況感の改善が続いていることを受けて、国内の生産活動も電子デバイスや輸送用機器を中心に回復トレンドが継続しています。また、雇用情勢は引続き良好であり賃金も緩やかな上昇となる一方で、個人消費は依然として伸び悩んでいます。全体的には景気は緩やかな回復基調が続きそうです。国内株式市場は、リスクイベントを無難に通過したことや好調な企業業績、世界的な株高を受けて上昇基調が続いています。足許はトランプ米大統領の「ロシアゲート」問題や保護貿易主義、米国景気のピークアウト懸念などから円高が進み、企業業績への警戒感も出始めている点は注意が必要ですが、良好な株式需給や割安な株価指標を背景に引続き堅調な展開が続くと考えます。
当ファンドでは、引続き個別企業の成長性に着目して有望銘柄の発掘に注力する所存です。

販売会社

SMBC日興証券株式会社(ダイレクトコース) ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
株式会社SBI証券 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
岡三証券株式会社 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
香川証券株式会社 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
国府証券株式会社
高木証券株式会社 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
第四証券株式会社 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
東武証券株式会社 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
野村證券株式会社(野村ネット&コール) ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
八十二証券株式会社 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
丸八証券株式会社 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
三菱UFJモルガン・スタンレー証券株式会社 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
楽天証券株式会社 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]

ファンドの詳細

ファンドの特色

大同リサーチ&アクティブ マザーファンドを通じて、実質的にわが国の金融商品取引所上場株式を主要投資対象とします。

リサーチ(個別企業の調査分析)を基に、アクティブに個別銘柄選択を行います。

Research(リサーチ)

  • 個別企業調査分析(リサーチ)に基づく株式投資対象ユニバースの作成
  • マクロ・セミマクロ経済分析に基づく業種配分の決定

Active(アクティブ)

  • 委託会社が長年の運用で培ったノウハウを駆使し運用を行います。
  • 東証株価指数(TOPIX)※1をベンチマークとし、これを上回る投資成果を目指します。
  • ボトム・アップ・アプローチ※2により財務体質、技術力、競争力等の観点から投資価値が高いと判断される銘柄に投資を行います。
  • 株式の実質組入比率は高位を保つことを基本とします。
  1. ※1東証株価指数(TOPIX)とは、東証第一部上場全銘柄の時価総額を基準時の時価総額で除して算出したわが国の株式市場全体の値動きを表す代表的な株価指数です。
    TOPIXに関する一切の知的財産権その他一切の権利は株式会社東京証券取引所に帰属します。
  2. ※2ボトム・アップ・アプローチとは、個別企業についての調査・分析を基にした個別銘柄選択によってポートフォリオを構築する投資手法です。
  • 資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。

分配方針

毎決算時(6月29日、休業日の場合は翌営業日)に分配を行います。
分配金額は、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。
ただし、必ず分配を行うものではありません。

  • 将来の分配金の支払いおよびその金額について示唆・保証するものではありません。

主な投資リスク

ファンドの基準価額は、投資を行っている有価証券等の値動きによる影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者に帰属します。
したがいまして、ファンドは投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。なお、ファンドは預貯金とは異なります。

ファンドの基準価額の変動要因となる主なリスク

  • 株価変動リスク
  • 基準価額の変動要因(リスク)は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意点

  • ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。
  • 分配金に関する留意点
    • 分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
    • 分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
    • 投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

デリバティブ取引のリスク管理方法

当ファンドはヘッジ目的限定でデリバティブ取引の投資指図を行うため、原則として簡便法でリスクを管理します。

  • お申込みの際は、「投資信託説明書(交付目論見書)」の内容をよくお読みください。

ファンドの費用

投資者が直接的に負担する費用

購入時手数料購入価額に、2.7%(税抜2.5%)を上限として販売会社が個別に定める率を乗じて得た額とします。
購入時手数料は、ファンドの商品説明、販売に係る事務費用等の対価です。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。
信託財産留保額換金申込受付日の基準価額に0.3%の率を乗じて得た額を、ご換金時にご負担いただきます。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用

運用管理費用(信託報酬)毎日、ファンドの純資産総額に年1.512%(税抜1.4%)の率を乗じて得た額とします。
その他の費用・手数料
  • 信託財産にかかる監査費用および当該監査費用にかかる消費税等に相当する金額は、受益者の負担とし、信託財産中から支弁します。
  • 証券取引に伴う手数料、組入資産の保管に要する費用等は、信託財産中から支弁します。

これらの費用・手数料については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率・上限額等を示すことができません。

補足

  • 上記の費用の合計額については、投資者がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
  • 詳細につきましては必ず「投資信託説明書(交付目論見書)」をお読みください。

お申込みメモ

購入単位 販売会社が定める単位
詳しくは販売会社にお問い合わせください。
購入価額 購入申込受付日の基準価額
購入代金 販売会社が定める期日までにお支払いください。
換金単位 販売会社が定める単位
換金価額 換金申込受付日の基準価額から、信託財産留保額を差し引いた額
換金代金 原則として換金申込受付日から起算して4営業日目からお支払いします。
申込締切時間 原則として午後3時までに販売会社が受付けたものを当日の申込分とします。
換金制限 信託財産の資金管理を円滑に行うために大口の換金申込には制限があります。
購入・換金申込受付の中止及び取消し 金融商品取引所における取引の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入、換金の申込の受付を中止することおよびすでに受付けた申込の受付を取消すことがあります。
信託期間 無期限(1999年6月30日設定)
繰上償還 受益権の総口数が10億口を下回ることとなった場合、その他やむを得ない事情が発生した場合等には、繰上償還となる場合があります。
決算日 6月29日(休業日の場合は翌営業日)
収益分配 年1回、毎決算時に収益分配方針に基づいて収益の分配を行います。販売会社との契約によっては、税引後無手数料で再投資が可能です。
ただし、必ず分配を行うものではありません。
信託金の限度額 1,000億円
公告 委託会社が投資者に対してする公告は、原則として電子公告により行い、委託会社のホームページに掲載します。
運用報告書 毎決算時および償還時に交付運用報告書を作成し、販売会社を通じて知れている受益者に交付します。
課税関係 課税上は株式投資信託として取扱われます。
公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度の適用対象です。
配当控除の適用が可能です。
  • 当ページ掲載事項は、ファンドの商品概要ならびに基準価額等運用状況について周知することを目的として、T&Dアセットマネジメント株式会社が作成したものです。
  • 当ページは、特定の金融商品等の勧誘を目的とするものではありません。
  • 当ページ掲載事項は当社が信頼性が高いと判断した情報等により作成したものですが、その正確性・完全性を保証するものではありません。
    また、当ページに掲載されているグラフ、パフォーマンス等の内容は過去の実績を示したものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
    当ページに掲載されている意見・見通しは表記時点での当社の判断を反映したものであり、将来予告なく変更されることがあります。
  • 当社は、当ページ記載事項から生じるいかなる責務を負うものではありません。
  • 投資信託はリスクを含む商品であり、株式および公社債等値動きのある有価証券(外貨建資産には為替変動リスクもあります。)に投資しますので、運用実績は市場環境等により変動します。
    したがいまして、元本が保証されているものではありません。
    これら運用による損益は全て投資者に帰属します。
  • 投資信託は預貯金や保険契約と異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
    また、登録金融機関でご購入いただいた場合、投資者保護基金の支払対象とはなりません。
  • 投資信託のご購入時は、各販売会社より投資信託説明書(交付目論見書)をお渡ししますので、必ず内容をご確認のうえ、ご自身でご判断いただきますようお願いいたします。

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