T&Dアセットマネジメント(T&D保険グループ)

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ロボット戦略 世界分散ファンド

  • 愛称資産の番人
  • 日本経済新聞掲載名資産の番人
  • タイプ:追加型投信/内外/資産複合/特殊型(絶対収益追求型)

ファンドの特色

  1. 主として円建の外国投資信託証券であるマン・AHL・ダイバーシティ・オルタナティブ-日本円クラス(ヘッジ付)(以下「外国投資信託」ということがあります。)への投資を通じて、先進国および新興国の株価指数先物取引、債券先物取引、金利先物取引および為替先渡取引等を活用し、幅広い資産に投資を行います。
  2. 外国投資信託の運用は、1987年の創業以来、一貫したコンピューター運用の実績を持つ英国のAHLパートナーズLLP(以下「AHL」ということがあります)が行います。AHLが世界最先端の金融技術の研究・開発により生み出した独自の定量モデルが、投資判断を行います。
  3. 外国投資信託においては、原則として当該外国投資信託の純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行い、円に対する米ドルの為替変動リスクの低減を図ります。
  • 資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。
  • このファンドにはお申込が行えない日が設定されています。 ファンドの休日を御覧ください。

チャート 2017年10月23日現在

  • 速報データを表示しています
基準価額:
10,566
前日比:-40円 (前日比率: -0.38%)
純資産総額:
22,049百万円
  • 基準価額 日次1年
  • 基準価額 月次5年
  • 基準価額 月次10年
赤実線
…基準価額
青実線
…基準価額に分配金(課税前)を加算
年月日分配金
2017年8月22日 100円
2017年2月22日 100円
累積リターン(2017年9月末)
6ヶ月+1.76%
1年+4.67%
2年-%
3年-%

各種資料のダウンロード

ファンドマネージャーのコメント

【市況概況】
9月は、政治や地政学リスク、欧米の金融政策等の要因に金融市場が振らされる局面も見られましたが、FRB(米連邦準備制度理事会)やECB(欧州中央銀行)によるタカ派的なコメントが、債券及び通貨市場のトレンド転換を引き起こしました。ドイツの選挙ではメルケル首相が再選を果たし金利上昇、ユーロ高等の要因となる一方、極右政党「ドイツのための選択肢(AfD)」に対する支持が著しく増加したことが金利低下、ユーロ安等の要因となりました。米トランプ政権は税制を簡素化するための概要を示したことが金利上昇、ドル高等の要因となり、北朝鮮を巡る緊張状態が継続したことは金利低下、ドル安等の要因として働きました。

【運用概況】
当月の基準価額騰落率(分配金再投資ベース)は3.0%の低下となりました。月を通じて、円建の外国投資信託証券である「マン・AHL・ダイバーシティ・オルタナティブ-日本円クラス(ヘッジ付)」を高位に組入れました。また、「T&Dマネーアカウントマザーファンド」を組入れました。
「マン・AHL・ダイバーシティ・オルタナティブ-日本円クラス(ヘッジ付)」の月間騰落率は、2.57%の低下となりました。株式セクターから小幅ながら収益を獲得しましたが、債券・金利セクター及び通貨セクターから損失が発生しました。なお、「ロボット戦略世界分散ファンド」とのパフォーマンスの乖離は、主に当ファンドへの外国投資信託証券の基準価額の計上に2営業日ずれが生じるためです。
株式セクターでは、ラッセル2000指数や日経平均株価指数の買建(ロング)・ポジションから収益を獲得しました。通貨セクターでは、トレンド転換により損失が発生しました。米ドルに対するインドルピーの買建(ロング)・ポジションやオーストラリアドルに対する英ポンドの売建(ショート)・ポジションが大きくマイナス寄与となりました。これらの損失は米ドルに対するロシアルーブルや英ポンドのポジションから獲得した収益を大きく上回りました。
債券・金利セクターでは、FRB、ECB、英中銀がバランスシートの削減や潜在的なインフレ懸念に言及したことによるトレンド転換から損失が発生しました。カナダ国債の売建(ショート)・ポジションは収益に寄与したものの、米国債(10年)やドイツ国債(10年)の買建(ロング)・ポジションからは損失が発生しました。短期金利セクターも同様に、カナダの短期金利の売建(ショート)・ポジションは唯一収益に寄与したものの、ユーロドルや英国短期金利の買建(ロング)・ポジションから損失が発生しました。

【今後の運用方針】
主として、円建の外国投資信託証券である「マン・AHL・ダイバーシティ・オルタナティブ-日本円クラス(ヘッジ付)」への投資を通じて、先進国および新興国の株価指数先物取引、債券先物取引、金利先物取引および為替先渡取引等を活用し、幅広い資産に投資を行い、値上がり益の獲得を目指します。

※市況概況および投資対象ファンドに関するコメントは、マン・グループ・ジャパン・リミテッドより入手したコメントをもとに作成しています。

販売会社

株式会社イオン銀行 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
今村証券株式会社 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
株式会社SBI証券 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
株式会社愛媛銀行 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
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高木証券株式会社 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
第四証券株式会社 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
ちばぎん証券株式会社 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
中銀証券株式会社 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
株式会社西日本シティ銀行 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
西日本シティTT証券株式会社 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
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楽天証券株式会社 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]

ファンドの詳細

ファンドの特色

主として円建の外国投資信託証券であるマン・AHL・ダイバーシティ・オルタナティブ-日本円クラス(ヘッジ付)(以下「外国投資信託」ということがあります。)への投資を通じて、先進国および新興国の株価指数先物取引、債券先物取引、金利先物取引および為替先渡取引等を活用し、幅広い資産に投資を行います。

外国投資信託の運用は、1987年の創業以来、一貫したコンピューター運用の実績を持つ英国のAHLパートナーズLLP(以下「AHL」ということがあります)が行います。AHLが世界最先端の金融技術の研究・開発により生み出した独自の定量モデルが、投資判断を行います。

  • 主として市場動向の方向性にそって多数の先物等について「買い建て(ロング)ポジション」または「売り建て(ショート)ポジション」を構築することにより、中期的な信託財産の成長を図ることを目的として運用を行います。
  • 先進国および新興国における多くの市場を対象としたシステマチック運用により、市場の上昇および下落局面において収益を追求します。特定の市場の動向に左右されにくい収益の追求を目指すことを絶対収益追求といいますが、必ず収益を得られることを意味するものではありません。
  • 原則として、コモディティ市場への投資は行いません。

外国投資信託においては、原則として当該外国投資信託の純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行い、円に対する米ドルの為替変動リスクの低減を図ります。

外国投資信託の実質的な通貨配分における各通貨と米ドルの間に発生する為替変動の影響を受けることがあります。

  • 資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。

投資対象市場について

ファンドは世界中の株価指数、債券・金利、通貨を投資対象とし、100以上の市場に幅広く分散して投資します。

投資対象市場の例

[図]
[図]
  • 債券・金利は長期・短期さまざまな年限に投資します。
  • 上記はファンドの投資対象市場の例です。変更となる可能性もあります。また正式名称ではありません。
  • 資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。

ファンドの仕組み

ファンドは、以下の投資信託に投資を行うファンド・オブ・ファンズです。
主として円建の外国投資信託証券であるマン・AHL・ダイバーシティ・オルタナティブ-日本円クラス(ヘッジ付)への投資を通じて、先進国および新興国の株価指数先物取引、債券先物取引、金利先物取引および為替先渡取引等を活用し、幅広い資産に投資を行います。
また、国内の証券投資信託であるT&Dマネーアカウントマザーファンド受益証券への投資も行います。

[図]

コンピュータープログラムによる投資判断を行います

[図]
  • 投資判断はコンピューターが行います。コンピュータープログラム(ロボット戦略)がすべての投資対象市場の「上昇トレンド」や「下落トレンド」を判断し、原則としてそれに追随する取引を執行します。
  • 価格の上昇局面だけでなく、下落局面についても収益機会の獲得を目指します。
  • トレンドとは市場の方向性のことです。
取引のイメージ

「上昇トレンド」と判断した場合は「買い建て(ロング)ポジション」、「下落トレンド」と判断した場合は「売り建て(ショート)ポジション」を構築し、トレンドが反転した場合は速やかにポジションを解消します。ファンドは原則として先物取引での買い建て、売り建てによる利益の獲得を目指します。

[図]

上図は利益、損失のイメージ図です。必ずしもその通りになるとは限りません。
トレンドが見られない場合は損失が発生する場合があります。またトレンドが見られる場合でも取引がうまくいかず損失となるケースもあります。

先物取引等を活用し、プラスの投資成果の獲得を目指します。

[図]
  • ファンドは、投資対象市場の先物取引(あるいは先渡取引)を活用することで、コンピュータープログラムが「上昇トレンド」と判断した場合に「買い建て」、逆に「下落トレンド」と判断した場合に「売り建て」を行います。
  • 投資対象市場が方向感のない相場展開(コンピュータープログラムが「上昇トレンド」でも「下落トレンド」でもないと判断する局面)となる場合は、収益機会を得られないことがあります。

コンピューター運用の魅力「フィンテック」を用いた「次世代型超分散ポートフォリオ」を構築します

[図]

高度なテクノロジーに裏付けされた戦略に基づき、世界中の市場を対象として次世代型超分散ポートフォリオを構築します。

AHLの“次世代型超分散ポートフォリオ”
  • 世界中の市場に分散投資
  • 100以上の投資対象市場
    (株価指数、債券・金利、通貨に分散)
  • 流動性の高い市場に限定
    (先物市場および先渡市場のみに投資)
  • 売り建てを行うことが可能
    (市場の下落局面も収益機会として捉えることが可能)
  • 市場環境に応じ自動的にリバランス
    (コンピュータープログラムが利益確定や損切りを実施)
“フィンテック”(Financial Technology) 高度なコンピュータープログラムによる運用
  • 投資判断
    (膨大なデータを処理し、ルールに基づきシステマチックに判断)
  • 執行
    (電子トレード)
  • リスク管理

マン・グループ(本社:英国 ロンドン)は、5つの運用会社を傘下にもつ、世界最大級のオルタナティブ投資を中心とする先進的資産運用会社です。
AHLはクオンツ・マルチアセット運用を提供する運用会社です。

  • オルタナティブとは株式や債券などの伝統的な資産とは異なる資産のこと
  • クオンツとは金融工学等の知識を駆使し数学的手法を用いて分析を行うこと
[図]
  • 資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。

ファンドの運用会社 コンピューター運用の開拓者 AHL

AHLは、1987年の創業以来、約30年、一貫してコンピューター運用の最先端を走っています。

AHLパートナーズLLP(AHL)について

[図]
  • コンピューター運用の開拓者として約30年の運用実績を有する
  • 世界の大手年金基金やソブリンウェルスファンド(政府系ファンド)を顧客に持ち、運用資産残高183億米ドル(約2.1兆円)を誇る世界有数のクオンツ運用マネジャー
  • 堅固なリサーチ体制と最先端のトレーディング・テクノロジーを有する(110名を超える研究者集団(数学博士、物理学博士なども含む))
  • 複数のバックアップ・サイトを保持し、頑健なシステムを構築
  • 英国・オックスフォード大学と提携し、共同で研究所を設立

(2016年12月末現在)

AHLにおける研究・開発の方向性

最近のモデル開発事例
機械学習(マシーン・ラーニング)

コンピューターが機械学習により過去の膨大な価格変動パターンを基に、将来の姿を予測します。

投資対象市場の拡大
幅広い市場に分散投資

AHLでは、450を超える幅広い市場の分析を行っています。

オックスフォード・マン定量ファイナンス研究所(OMI)について

2007年に英国・オックスフォード大学と提携し、共同で研究所を設立
世界最先端の金融技術の研究・開発を行っています。

分配方針

毎決算時(2月と8月の22日、休業日の場合は翌営業日)に分配を行います。
分配金額は、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。
ただし、必ず分配を行うものではありません。

  • 将来の分配金の支払いおよびその金額について示唆・保証するものではありません。

主な投資リスク

ファンドの基準価額は、投資を行っている有価証券等の値動きによる影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者に帰属します。
したがいまして、ファンドは投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。なお、ファンドは預貯金とは異なります。

ファンドの基準価額の変動要因となる主なリスク

  • 価格変動リスク
  • 金利変動リスク
  • 信用リスク
  • 為替変動リスク
  • 流動性リスク
  • カントリーリスク
  • デリバティブのリスク
  • レバレッジリスク
  • システムリスク
  • 基準価額の変動要因(リスク)は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意点

  • ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。
  • 分配金に関する留意点
    • 分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
    • 分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
    • 投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

デリバティブ取引のリスク管理方法

当ファンドはヘッジ目的以外でデリバティブ取引の投資指図を行うため、原則として標準的方式でリスクを管理します。

  • お申込みの際は、「投資信託説明書(交付目論見書)」の内容をよくお読みください。

ファンドの費用

投資者が直接的に負担する費用

購入時手数料 購入価額に、3.24%(税抜3.0%)を上限として販売会社が個別に定める率を乗じて得た額とします。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。
信託財産留保額 ありません。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用

運用管理費用(信託報酬) 毎日、ファンドの純資産総額に年0.9936%(税抜0.92%)の率を乗じて得た額とします。
実質的な負担 年2.1936%(税抜2.12%)程度+成功報酬
  • ファンドが投資対象とする外国投資信託の信託報酬を加味して受益者が実質的に負担する信託報酬率について算出したものです。
その他の費用・手数料
  • 信託財産にかかる監査費用および当該監査費用にかかる消費税等に相当する金額は、受益者の負担とし、信託財産中から支弁します。
  • 証券取引に伴う手数料、組入資産の保管に要する費用等は、信託財産中から支弁します。また、組入外国投資信託においても、証券取引・オプション取引等に伴う手数料、その他ファンドの運営に必要な各種費用等がかかります。

これらの費用・手数料については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率・上限額等を示すことができません。

補足

  • 上記の費用の合計額については、投資者がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
  • 詳細につきましては必ず「投資信託説明書(交付目論見書)」をお読みください。

お申込みメモ

購入単位 販売会社が定める単位
詳しくは販売会社にお問い合わせください。
購入価額 購入申込受付日の翌々営業日の基準価額
購入代金 販売会社が定める期日までにお支払いください。
換金単位 販売会社が定める単位
換金価額 換金申込受付日の翌々営業日の基準価額
換金代金 原則として換金申込受付日から起算して9営業日目からお支払いします。
申込締切時間 原則として午後3時までに販売会社が受付けたものを当日の申込分とします。
換金制限 信託財産の資金管理を円滑に行うために大口の換金申込には制限を設ける場合があります。
購入・換金申込受付の中止および取消し 金融商品取引所における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止その他やむを得ない事情があるときは、購入、換金の申込の受付を中止することおよびすでに受付けた申込の受付を取消すことがあります。
信託期間 2021年8月23日まで(2016年9月30日設定)
繰上償還 投資対象とする外国投資信託が存在しないこととなる場合には繰上償還されます。
また、受益権の総口数が10億口を下回ることとなった場合、その他やむを得ない事情が発生した場合等には繰上償還となる場合があります。
決算日 2月、8月の各22日(休業日の場合は翌営業日)。
収益分配 年2回、毎決算時に収益分配方針に基づいて収益の分配を行います。
販売会社との契約によっては税引き後無手数料で再投資が可能です。
ただし、必ず分配を行うものではありません。
信託金の限度額 2,000億円
公告 委託会社が投資者に対してする公告は、原則として電子公告により行い、委託会社のホームページに掲載します。
運用報告書 2月および8月の決算時および償還時に交付運用報告書を作成し、販売会社を通じて知れている受益者に交付します。
課税関係 課税上は株式投資信託として取扱われます。
公募株式投資信託は、税法上、少額投資非課税制度の適用対象です。
配当控除の適用はありません。
申込不可日 下記のいずれかに該当する日には、購入・換金の申込はできません。
・ロンドン、ルクセンブルク、ニューヨークの各銀行または各証券取引所の休業日
・ロンドン、ルクセンブルク、ニューヨークの各銀行または各証券取引所の休業日の前営業日
・12月24日およびその前営業日
・日本の祝日の前営業日および前々営業日
  • 当ページ掲載事項は、ファンドの商品概要ならびに基準価額等運用状況について周知することを目的として、T&Dアセットマネジメント株式会社が作成したものです。
  • 当ページは、特定の金融商品等の勧誘を目的とするものではありません。
  • 当ページ掲載事項は当社が信頼性が高いと判断した情報等により作成したものですが、その正確性・完全性を保証するものではありません。
    また、当ページに掲載されているグラフ、パフォーマンス等の内容は過去の実績を示したものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
    当ページに掲載されている意見・見通しは表記時点での当社の判断を反映したものであり、将来予告なく変更されることがあります。
  • 当社は、当ページ記載事項から生じるいかなる責務を負うものではありません。
  • 投資信託はリスクを含む商品であり、株式および公社債等値動きのある有価証券(外貨建資産には為替変動リスクもあります。)に投資しますので、運用実績は市場環境等により変動します。
    したがいまして、元本が保証されているものではありません。
    これら運用による損益は全て投資者に帰属します。
  • 投資信託は預貯金や保険契約と異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
    また、登録金融機関でご購入いただいた場合、投資者保護基金の支払対象とはなりません。
  • 投資信託のご購入時は、各販売会社より投資信託説明書(交付目論見書)をお渡ししますので、必ず内容をご確認のうえ、ご自身でご判断いただきますようお願いいたします。

ファンド情報の関連項目

[新しいウインドウで開きます]為替レート等の推移

  • 当社が設定・運用を行う通貨選択型投資信託の対象通貨等のレートの推移を掲載しています。

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