T&Dアセットマネジメント(T&D保険グループ)

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T&Dインド中小型株ファンド

  • 愛称ガンジス
  • 日本経済新聞掲載名TDガンジス
  • タイプ:追加型投信/海外/株式

ファンドの特色

  1. インドの金融商品取引所に上場する株式のうち、中小型株を実質的な主要投資対象とします。
  2. 中小型株への実質的な投資にあたっては、インドの高度経済成長期において高い成長が期待でき、相対的に割安と考えられる株式を選定し、組入銘柄を決定します。
  3. インド株式の運用はレリゲア・アセット・マネジメントの属するグループのネットワークを最大限に活用します。
  4. 原則として為替ヘッジは行いません。
  • 資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。
  • このファンドにはお申込が行えない日が設定されています。 ファンドの休日を御覧ください。

チャート 2012年5月17日現在

基準価額:
8,555
前日比: -136円 (前日比率: -1.56%)
純資産総額:
16,738百万円
  • 基準価額 日次1年
  • 基準価額 月次5年
  • 基準価額 月次10年

基準価額 日次1年

基準価額 月次5年

基準価額 月次10年

赤実線
…基準価額
青実線
…基準価額に分配金(課税前)を加算
年月日分配金
2012年2月10日0円
2011年8月10日0円
累積リターン(2012年4月末)
6ヶ月+1.38%
1年-12.59%
2年-%
3年-%

各種資料のダウンロード

ファンドマネージャーのコメント

【市況概況】
 4月のインド株式市場は、反発局面はあったものの下落しました。月初は利下げ期待が高まり上昇して始まりましたが、インド大手企業の業績への懸念や米国の冴えない雇用統計などを背景に下落基調に転じました。その後、インド準備銀行が政策金利を0.5%引下げたことやスペインの短期国債入札が無難に終了したことなどから、反発する局面がありましたが、下旬以降は欧州景気への懸念やスタンダード&プアーズによる長期債務格付見通しの引下げなどから、下落基調となりました。
 4月発表の経済指標は、2月鉱工業生産指数が前年同月比+4.1%、3月卸売物価指数が前年同月比+6.89%となりました。主要株価指数は、SENSEX指数が0.5%下落、CNX Midcap Indexが3.1%下落しました。
 当月の為替相場については、月初1.62円で始まったインドルピー/円は月末に1.57円まで下落しました。

【運用概況】
 当ファンドは、「ライジング・インディア・フォーカス・ファンド・リミテッド アイプロ・インド中小型株ファンド(米ドル建)」(以下、投資対象ファンド)を通じて、主としてインドの金融商品取引所に上場する株式等に投資し、中長期的な信託財産の成長を目指して運用を行いました。当月は概ね投資対象ファンドに94~95%程度投資しました。また、基準価額騰落率は、主に為替要因がマイナス寄与したことにより、▲2.3%となりました。

 投資対象ファンドの運用概況は以下の通りです。
 当月は、金属加工メーカーのBharat Forgeを新規購入した一方、砂糖メーカーのBalrampur Chini Mills、農薬メーカーのUnited Phosphorusを全部売却しました。4月末時点での株式の組入銘柄数は57銘柄、組入比率は91.0%となりました。セクター別では、CNX Midcap Indexと比較して、一般消費財・サービス、情報技術等をオーバーウェイト、資本財・サービス、素材等をアンダーウェイトとしました。個別銘柄では、家庭用品メーカーのGodrej Consumer Products、種子メーカーのKaveri Seed等がポートフォリオの収益にプラス寄与しましたが、商品先物取引所のMulti Commodity Exchange、携帯電話サービスのIdea Cellular等がポートフォリオの収益にマイナス寄与しました。

【今後の運用方針】
 当ファンドは、投資対象ファンドを通じて、主としてインドの金融商品取引所に上場する株式等に投資し、中長期的な信託財産の成長を目指して運用を行います。

 投資対象ファンドの今後の運用方針は以下の通りです。
 インド準備銀行(中央銀行)は4月17日に政策金利を0.50%引下げ、8.0%としました。利下げは3年ぶりで、事前の予想を上回る引下げ幅でしたが、声明文は、今後の緩和余地が限定的であることを示唆する内容でした。金融政策については、今後発表されるインフレ指標の内容次第の面もありますが、年内に更に0.25~0.50%の利下げの実施を想定しています。
 中型株市場の株価収益率は約12.9倍(1年後利益予想に基づく)と過去6年間の平均や大型株と比較し、割安な水準となっています。株式市場については、マクロ環境の不透明要因などにより、短期的には、変動性の高い展開になる可能性がありますが、中長期的には、中間所得層の台頭による消費の拡大や若年層の比率が高いという人口構造の優位性、設備投資の伸びなどインド経済の構造的な成長力に加え、企業業績の伸びや株価収益率の拡大による株価上昇が期待でき、ボトムアップによる中小型株のポジションを構築する良い機会であると考えています。銘柄選択に際しては、景気動向にかかわらず、持続的な成長が可能な事業を持つ質の高い銘柄を重視し、選別強化を図る方針です。

※文中の投資行動は、個別銘柄の売買等いかなる投資行動を推奨するものではありません。
※市況概況および「ライジング・インディア・フォーカス・ファンド・リミテッド アイプロ・インド中小型株ファンド(米ドル建)」については、レリゲア・アセット・マネジメント・カンパニー・リミテッドより入手したコメントをもとに作成しており、現地月末基準です。

販売会社

宇都宮証券株式会社 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
東海東京証券株式会社 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
西日本シティTT証券株式会社 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
浜銀TT証券株式会社 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
ワイエム証券株式会社 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]

ファンドの詳細

ファンドの特色

インドの金融商品取引所に上場する株式のうち、中小型株を実質的な主要投資対象とします。

  • 当ファンドは、モーリシャス籍・外国投資法人「ライジング・インディア・フォーカス・ファンド・リミテッド アイプロ・インド中小型株ファンド(米ドル建)」投資証券(以下「外国投資証券」ということがあります。)を通じて、主としてインドの金融商品取引所に上場する中小型株に投資を行います。
  • 外国投資証券の組入比率は、原則として高位を保ちます。

中小型株への実質的な投資にあたっては、インドの高度経済成長期において高い成長が期待でき、相対的に割安と考えられる株式を選定し、組入銘柄を決定します。

インド株式の運用はレリゲア・アセット・マネジメントの属するグループのネットワークを最大限に活用します。

外国投資証券の運用において、インドの株式運用で実績のある、レリゲア・アセット・マネジメントが投資助言を行います。

原則として為替ヘッジは行いません。

実質組入外貨建資産については原則として為替ヘッジは行いませんので、為替変動の影響を受けます。

  • 資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。

運用プロセス

レリゲア・アセット・マネジメント(投資助言会社)によるユニバースの絞り込みプロセス

[図]

※上記は銘柄選定プロセスを示したものであり、実際のポートフォリオとは組入銘柄、銘柄数等が異なる場合があります。

レリゲア・アセット・マネジメントによる中小型株の定義
中型株

CNX中型株指数構成銘柄の時価総額の上限⁄下限の範囲内の時価総額を持つ企業の発行する株式を中型株とします。

小型株

CNX中型株指数構成銘柄の時価総額の下限以下の時価総額を持つ企業の発行する株式を小型株とします。

(2012年3月30日現在) 出所:レリゲア・アセット・マネジメント

  • 外国投資証券における投資判断は、投資助言会社による助言をもとにアイプロ・ファンド・マネジメント・リミテッドが行います。
  • 資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。

レリゲア・アセット・マネジメントの概要

独自の投資手法に基づいた、プロセス重視のグローバルスタンダードの運用を行います。

組織図

[図]

会社概要

本社インド(ムンバイ)
資本金約9億円
従業員数191人
グローバル拠点日本
運用資産額約1,507億円
  • (ご参考)1ルピー=1.5円(2011年12月末日現在)にて円換算

沿革

2008年12月:シンガポール政府系投資会社(Temasek Holdings)が保有するロータス・インディア・アセット・マネジメントの株式を取得し、レリゲア・アセット・マネジメントを設立。

(2011年12月末日現在) 出所:レリゲア・アセット・マネジメント

ファンドの仕組み

当ファンドは、以下の投資信託証券に投資を行うファンド・オブ・ファンズ形式です。

[図]

分配方針

毎決算時(2月、8月の各10日、休業日の場合は翌営業日)に分配を行います。
分配金額は、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。
ただし、必ず分配を行うものではありません。

  • 将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

分配金に関する留意点

  • 分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
  • 分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
  • 投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部又は全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

主な投資リスク

ファンドの基準価額は、投資を行っている有価証券等の値動きによる影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者に帰属します。
したがいまして、当ファンドは投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。なお、当ファンドは預貯金とは異なります。

当ファンドの基準価額の変動要因となる主なリスク

  • 株価変動リスク
  • 為替変動リスク
  • カントリーリスク
  • 流動性リスク
  • 信用リスク
  • 投資対象ファンドに係る税務リスク
  • 基準価額の変動要因(リスク)は、上記に限定されるものではありません。
  • お申込みの際は、「投資信託説明書(交付目論見書)」の内容をよくお読みください。

ファンドの費用

投資者が直接的に負担する費用

購入時手数料購入価額に、3.15%(税抜3.0%)以内で販売会社が個別に定める率を乗じて得た額とします。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。
信託財産留保額換金申込受付日の翌営業日の基準価額に0.3%の率を乗じて得た額を、ご換金時にご負担いただきます。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用

運用管理費用(信託報酬)毎日、ファンドの純資産総額に年1.1655%(税抜1.11%)の率を乗じて得た額とします。
実質的な負担 年1.9955%(税抜1.94%)程度
  • 当ファンドが投資対象とする外国投資証券の運用報酬等を加味して、投資者が実質的に負担する信託報酬率について算出したものです。
監査費用毎日、ファンドの純資産総額に年0.00735%(税抜0.007%)の率を乗じて得た額とし、ファンドでご負担いただきます。
その他証券取引に伴う手数料等をファンドでご負担いただきます。これらの費用・手数料については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率・上限額等を示すことができません。

補足

  • 上記の費用の合計額については、投資者がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので表示することができません。
  • 詳細につきましては必ず「投資信託説明書(交付目論見書)」をお読みください。

お申込みメモ

購入単位 販売会社が定める単位
購入価額 購入申込受付日の翌営業日の基準価額
購入代金 販売会社が定める期日までにお支払いください。
換金単位 販売会社が定める単位
換金価額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額から、信託財産留保額を差し引いた額
換金代金 原則として換金申込受付日から起算して7営業日目からお支払いします。
申込締切時間 原則として午後3時までに販売会社が受付けたものを当日の申込分とします。
換金制限 信託財産の資金管理を円滑に行うために大口の換金申込には制限を設ける場合があります。
購入・換金申込受付の中止及び取消し 金融商品取引所における取引の停止、決済機能の停止その他やむを得ない事情があるときは、購入、換金のお申込の受付を中止することおよびすでに受付けたお申込の受付を取消すことがあります。
信託期間 2021年2月10日まで(2011年2月7日設定)
繰上償還 投資対象とする外国投資証券が存続しないこととなる場合には、繰上償還されます。また、受益権の口数が10億口を下回ることとなった場合、その他やむを得ない事情が発生した場合等には、繰上償還となる場合があります。
決算日 2月、8月の各10日(休業日の場合は翌営業日)
収益分配 年2回、毎決算時に収益分配方針に基づいて収益の分配を行います。
販売会社との契約によっては、税引後無手数料で再投資が可能です。
ただし、必ず分配を行うものではありません。
信託金の限度額 500億円
公告 委託会社が投資者に対してする公告は、日本経済新聞に掲載します。
運用報告書 毎決算時および償還時に運用報告書を作成し、販売会社を通じて知れている受益者に交付します。
課税関係 課税上は株式投資信託として取扱われます。配当控除および益金不算入制度の適用はありません。
申込不可日 下記の申込不可日のいずれかに該当する日には、販売会社が営業日であっても購入、換金のお申込はできません。
<申込不可日>
・ボンベイ証券取引所、ナショナル証券取引所の休場日
・インド、モーリシャスの銀行休業日
  • 当ページ掲載事項は、ファンドの商品概要ならびに基準価額等運用状況について周知することを目的として、T&Dアセットマネジメント株式会社が作成したものです。
  • 当ページは、特定の金融商品等の勧誘を目的とするものではありません。
  • 当ページ掲載事項は当社が信頼性が高いと判断した情報等により作成したものですが、その正確性・完全性を保証するものではありません。
    また、当ページに掲載されているグラフ、パフォーマンス等の内容は過去の実績を示したものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
    当ページに掲載されている意見・見通しは表記時点での当社の判断を反映したものであり、将来予告なく変更されることがあります。
  • 当社は、当ページ記載事項から生じるいかなる責務を負うものではありません。
  • 投資信託はリスクを含む商品であり、株式および公社債等値動きのある有価証券(外貨建資産には為替変動リスクもあります。)に投資しますので、運用実績は市場環境等により変動します。
    したがいまして、元本が保証されているものではありません。
    これら運用による損益は全て投資者に帰属します。
  • 投資信託は預貯金や保険契約と異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
    また、登録金融機関でご購入いただいた場合、投資者保護基金の支払対象とはなりません。
  • 投資信託のご購入時は、各販売会社より投資信託説明書(交付目論見書)をお渡ししますので、必ず内容をご確認のうえ、ご自身でご判断いただきますようお願いいたします。

ファンド情報の関連項目

[新しいウインドウで開きます]為替レート等の推移

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