Ｔ＆Ｄダブルブル・ベア・シリーズ９（金・ダブルブル９）

Ｔ＆Ｄダブルブル・ベア・シリーズ9は、9本（8本のファンドおよび「マネープールファンド9」）のスイッチング可能なファンドから構成されています。

ダブルブル

日々の基準価額の値動きが、対象とする株価指数およびETF^※の日々の値動きの「概ね2倍程度」となる投資成果を目指して運用を行います。

ダブルベア

日々の基準価額の値動きが、対象とする株価指数およびETF^※の日々の値動きの「概ね2倍程度反対」となる投資成果を目指して運用を行います。

ETF（上場投資信託）とは、特定の株価指数、債券指数、商品価格（商品指数を含む）等に連動することを目的に運用される投資信託のことで、通常の株式と同じように証券取引所において、いつでも売買が可能です。
また、株価指数およびETFを総称して「各種指数等」ということがあります。

対象とする各種指数等の日々の値動きの「概ね２倍程度」または「概ね２倍程度反対」に価格が連動する円建の外国投資信託を主要投資対象とします。

• 外国投資信託の組入比率は、原則として高位を保ちます。
• 短期金融商品等に直接投資する場合があります。

マネープールファンド9

安定した収益の確保を図ることを目指して運用を行います。

一般にブル・ベアファンドとは

デリバティブ（金融派生商品）の積極活用により、証券や通貨等の価格変動等の指標（インデックス）に対して、ある一定の倍率での値動きを目指すファンドで、ブル型とベア型があり、総称してブル・ベアファンドと呼ばれます。

• ブル型
  雄牛が角を下から上に振り上げる様子に例えて、対象とする株式等の相場が変動したときに、その変動を一定の倍率でファンドの値動きに反映させることを目指すファンドです。
• ベア型
  熊が手を上から下に振り下ろす様子に例えて、対象とする株式等の相場が変動したときに、その変動とは逆の動きを一定の倍率でファンドの値動きに反映させることを目指すファンドです。　

資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。

• マネープールファンド9を除く各ファンドは、円建の外国投資信託「パッシム・トラスト」の各サブ・ファンドであるクラスE証券（以上を総称または個別に「組入外国投資信託」ということがあります。）および国内投資信託であるマネーアカウントマザーファンドに投資を行うファンド・オブ・ファンズです。組入外国投資信託では、直接株式やETF等への投資、為替取引等を行わず、スワップ取引を活用して実質的な投資成果の享受を目指します。
• マネープールファンド9は、マネーアカウントマザーファンドを親投資信託（マザーファンド）としたファミリーファンド方式で運用を行います。ファミリーファンド方式とは投資者からご投資いただいた資金をベビーファンドとしてまとめ、その資金を主としてマザーファンドに投資して、実質的な運用を行う仕組みです。

スワップ取引の対象となる株価指数またはETF

マネープールファンド9を除く各ファンドについても、マネーアカウントマザーファンドに投資します。

J.P.モルガン・マンサール・マネジメント・リミテッドについて

組入外国投資信託の運用を行うJ.P.モルガン･マンサール・マネジメント・リミテッドは、ストラクチャード・ファンドの運用･管理を目的として設立された、J.P.モルガンに属する運用会社です。J.P.モルガンは米国ニューヨークに本社を置く世界有数のグローバル総合金融サービス会社で、投資銀行、証券取引、資金決済、証券管理、資産運用、プライベート・バンキング、コマーシャル・バンキング、コンシューマー・コミュニティ・バンキング等、多岐にわたる金融サービスを提供しています。

J.P.モルガンは、JPモルガン・チェース・アンド・カンパニー、およびその各国子会社または関連会社の投資銀行業務についてのマーケティング上の名称です。

資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。

株式（為替ヘッジあり）ダブルブル・ベア・グループ

以下の4本のファンドについては、実質組入外貨建資産の為替ヘッジを行っています。

対象とする株価指数は今後変更となる場合があります。
上記ファンドの実質組入外貨建資産については、為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図りますが、為替変動リスクを完全に排除できるわけではありません。

インドルピーについては、実質的にNDF取引を活用して為替取引を行います。
直物為替先渡取引（NDF（ノン・デリバラブル・フォワード）取引）とは、投資対象通貨を用いた受渡を行わず、主に米ドル等による差金決済のみを行う取引で、新興国通貨等への取引ニーズの高まりに伴い活用されるようになりました。

株式（為替ヘッジなし）ダブルブル・ベア・グループ

以下の２本のファンドについては、実質組入外貨建資産の為替ヘッジを行っていません。

対象とする株価指数は今後変更となる場合があります。

商品ダブルブル・ベア・グループ

以下の２本のファンドについては、実質組入外貨建資産の為替ヘッジを行っています。

対象とするETFは今後変更となる場合があります。
上記ファンドの実質組入外貨建資産については、為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図りますが、為替変動リスクを完全に排除できるわけではありません。

マネープールファンド9

資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。

毎決算時（9月10日、休業日の場合は翌営業日）に分配を行います。
分配金額は、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。
ただし、必ず分配を行うものではありません。なお、初回決算日は2024年9月10日です。
※将来の分配金の支払いおよびその金額について示唆・保証するものではありません。

資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。

各ファンド（マネープールファンド9を除く）は、日々の基準価額の値動きが、対象とする各種指数等の日々の値動きの「概ね２倍程度」または「概ね２倍程度反対」となる投資成果を目指して運用を行います。したがいまして、たとえ正確に運用目標が達成されたとしても、２日以上離れた日との比較においては、「概ね２倍程度」または「概ね２倍程度反対」の投資成果が得られるわけではありません。
また、上記の理由から、各ファンド(マネープールファンド9を除く)は、比較的短期間の市況の値動きをとらえるための投資に向いている金融商品であり、中長期的な投資の目的には適さないと考えられるため、投資を行う際には十分ご留意ください。

各ファンド（マネープールファンド9を除く）での事例

上表のように、対象とする各種指数等が1日目に10％上昇、2日目に15％下落、3日目に20％上昇した場合、運用目標が正確に達成されれば、ダブルブル型の騰落率は20％上昇、30％下落、40％上昇、ダブルベア型の騰落率は20％下落、30％上昇、40％下落となります。
これを、基準日から3日目までの値動きでみると、各種指数等は12.2％上昇、ダブルブル型は17.6％上昇、ダブルベア型は37.6％下落となり、「概ね2倍程度」または「概ね2倍程度反対」とはなりません。
なお、各種指数等が上昇・下落を繰り返して動いた場合には、ファンドにとってはマイナス要因となり、基準価額が押し下げられることになります。

上記は、正確に運用目標が達成された場合を前提に、対象とする各種指数等の値動きとファンドの基準価額の値動きの関係を分かりやすく説明するための計算例であり、実際の値動きとは異なります。また、対象とする各種指数等の値動きやファンドの基準価額の値動きを示唆・保証するものではありません。

ファンドの基準価額は、投資を行っている有価証券等の値動きによる影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者に帰属します。
したがいまして、ファンドは投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。なお、ファンドは預貯金とは異なります。

ファンドの基準価額の変動要因となる主なリスク

• 金価格変動リスク

基準価額の変動要因（リスク）は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意点

• ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第３７条の６の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
• 分配金に関する留意点
  • 分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
  • 分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
  • 投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
• スワップ取引に伴うリスクについて
  組入外国投資信託においては、スワップ取引を通じて実質的な投資成果の享受を目指します。スワップ取引の相手方の倒産や契約不履行、その他不測の事態が生じた場合には、運用の継続は困難となり、将来の投資成果を享受することはできず損失を被る場合があります。
• 目標とする投資成果が達成できないリスクについて
  以下の要因等により、日々の基準価額の値動きが、対象とする各種指数等の日々の値動きの「概ね２倍程度」または「概ね２倍程度反対」となる投資成果を達成できない場合があります。
  • 外国投資信託の売買・評価価格と各種指数等との差異
  • 為替取引を行う際のコスト・プレミアム
  • 市場の大幅な変動や流動性の低下等により、必要な取引数量の全部または一部についてその取引が成立しない場合
  • 取引を行う市場における取引規制
  • 運用資金が少額、または購入、換金等により大幅な増減があった場合
  • ファンドの流動性を確保するために、ファンドの一部を短期金融資産等に投資する場合
  • ファンドの運用管理費用（信託報酬）、監査費用等
• ファンドの継続保有に際してご注意いただきたい事項
  対象とする各種指数等の値動きが、一定の範囲で上昇・下落を繰り返す動きとなった場合には、ファンドの投資成果は悪化することが想定されます。そのため、対象とする各種指数等の将来の水準が投資時点と同じであっても、基準価額が下落している可能性があります。ファンドの基準価額の値動きにおいて、日々発生する信託報酬等の費用、為替ヘッジコストや円と対象通貨の短期金利差に伴うコスト等の実質的な為替取引に伴うコスト負担等は、ファンドが目標とする日々の投資成果に対する押し下げ要因となります。したがいまして、投資期間が長期にわたる場合にはこれらのコスト負担が大きくなり、投資成果に大きな影響を与えます。

お申込みの際は、「投資信託説明書（交付目論見書）」の内容をよくお読みください。

投資者が直接的に負担する費用

購入時手数料

購入価額に、2.2％（税抜2.0％）を上限として販売会社が個別に定める率を乗じて得た額とします。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。
購入時手数料は、ファンドの商品および関連する投資環境の説明ならびに情報提供、販売に係る事務費用等の対価です。

信託財産留保額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額に0.2％の率を乗じて得た額を、換金時にご負担いただきます。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用

運用管理費用（信託報酬）

毎日、ファンドの純資産総額に年0.924%（税抜0.84％）の率を乗じて得た額とします。
実質的な負担　年1.074％（税抜0.99％）程度

ファンドが投資対象とする外国投資信託の運用報酬等を加味して、受益者が実質的に負担する信託報酬率について算出したものです。

その他の費用・手数料

• 信託財産にかかる監査費用および当該監査費用にかかる消費税等に相当する金額は、受益者の負担とし、信託財産中から支弁します。
• 証券取引に伴う手数料、組入資産の保管に要する費用等は、信託財産中から支弁します。
  また、組入外国投資信託において、証券取引・オプション取引等に伴う手数料、租税、その他ファンドの運営に必要な各種費用等がかかります。

これらの費用・手数料については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率・上限額等を示すことができません。

補足

上記の費用の合計額については、投資者がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
詳細につきましては必ず「投資信託説明書（交付目論見書）」をお読みください。