資産運用は長く続けるからこそ、落ち着きを大切に。
無理しない、焦らない、でもあきらめない。
長期で考える人に寄り添う、投資の選択肢をご紹介します。
資産運用は長く続けるからこそ、落ち着きを大切に。
無理しない、焦らない、でもあきらめない。
長期で考える人に寄り添う、
投資の選択肢をご紹介します。
Jプレミアム・インカムファンドに
ついて
知っていただきたい
3つのこと
設定来のファンドの基準価額
年1回決算型
年4回決算型
期間：2022年7月27日（設定日）～2026年6月30日（日次）、表内の数値は2026年6月30日現在
※分配金再投資基準価額は収益分配金（税引前）を分配時に再投資したものとみなして計算したものです。
なお、基準価額および分配金再投資基準価額は信託報酬等費用控除後です。換金時の税金などは考慮していません。
リターンおよびリスクは日次データに基づき算出しています。
記載のデータは過去の実績であり、将来の投資成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
ファンドの魅力
比較的安定したパフォーマンスが見込まれます
ファンドは日経平均株価の上昇をそのまま取りにいくファンドではなく、毎月のプレミアムの獲得により、比較的安定したパフォーマンスを目指すファンドです。
毎月コツコツと収益の積み上げを狙いたい方や株式市場の大きな下落局面に対する不安を軽減したい方にぜひご検討いただきたいファンドです。
ファンド設定来の月次騰落率を株式市場と比較すると、市場の影響を受けつつも、異なる値動きの特性が確認できます。
Jプレミアム・インカムファンド
（年1回決算型）
月次騰落率
日経平均株価
月次騰落率
期間:2022年8月~2026年6月(月次)
出所:ファンドの運用実績、日本経済新聞社のデータに基づきT&Dアセットマネジメントが作成
※ファンドは分配金再投資基準価額(信託報酬等費用控除後)を基に計算
※ファンドは2024年1月および7月は信託報酬等のコストでマイナスとなりました。
※ファンドは2026年3月はブットオプションの損失が発生し、マイナスとなりました。
※記載のデータは過去のものであり、将来の投資成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
ファンドのポイント
伝統的資産である株式や債券とは異なる投資戦略を取っています。
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株や債券とは異なる運用手法を取り入れたい方へ
ファンドは伝統的資産（株や債券）とは異なるプットオプションが投資対象です。
日経平均株価を原資産としたプットオプション（期間約1ヵ月）を売却し、毎月のオプション・プレミアムをインカムとして受け取ります。
※プットオプションについて詳しくはファンドの仕組みをご覧ください。権利行使価格が日経平均株価の92%となるプットオプションの売りを行います＊1。
約1ヵ月後において日経平均株価の水準がプットオプションの売却時から8％を超えて下落しなければ、当初受取ったプレミアムが戦略の収益となります＊2。
8％を超えて下落した場合、8％を超える部分に関して発生したオプション損失と、受取ったプレミアム分の合計値が戦略の損益となります＊3。
一方、約1ヵ月後に日経平均株価が上昇した場合には、当初受取ったプレミアムが戦略の収益となり、日経平均株価の上昇分は収益とはなりません。＊1満期約1ヵ月のプットオプションの売却は毎月末の前営業日を予定しておりますが、将来変更される可能性があります。
＊2約1ヵ月後の満期までの期間中に日経平均株価の水準がプットオプションの売却時から8％を超えて下落しない場合でも、マイナスリターンとなることがあります。
＊3信託報酬等費用控除前
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安定したパフォーマンスを目指す方へ
毎月のプレミアムの獲得により、安定したパフォーマンスを目指します。
2006年1月からファンド設定前の2022年7月までの199ヵ月分＊4のデータでは、1ヵ月で日経平均株価が8％を超える下落をした月は14ヵ月（割合で約7.0％）のみでした。日経平均株価が下落した月でも、1ヵ月の下落率が8％以内であればオプション売却からの損失は発生しない仕組みのため、損失リスクが抑制されています。
＊4信託報酬等費用控除前、満期約1ヵ月のプットオプションの売却を毎月末の前営業日に行うことを前提としたパフォーマンスデータを使用しています。日経平均株価の月次パフォーマンスは当戦略の計測期間に合わせて算出されています。
ファンド設定後のプレミアムの推移
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金利が上昇している今は金利上昇分も受け取りたい方へ
ファンドの仕組み上、ファンドは日本の短期金利相当分の金利収益を日々受け取っています。
ファンドはケイマン籍円建外国投資信託における担保付スワップ取引等を通じて、無担保コール翌日物の金利相当分を日々受け取っています。
日本の政策金利の上昇に伴い、金利収益が増加しており、ファンドの基準価額を下支えすることが期待されます。
また、今後も日本銀行による利上げが行われた場合には、当ファンドが受け取る金利収益も増加することが期待されます。
ファンドの仕組み
「保険を売る」イメージで毎月収入を得る
株価が大きく下がらなければ、毎月“保険料”のような
プレミアム収入が得られます。
ファンドを通じて、実質的にプットオプションの売却を行うことにより、オプション・プレミアムを享受します。
オプション取引とは
・｢ある資産（株式・通貨等）を買う、または売る権利」のことをオプションといいます。
・オプション取引では、買う権利（コールオプション）と売る権利（プットオプション）を売買します。
・資産そのものではなく、権利を売買することが特徴です。
・オプションの売り手は、オプションの対価としてプレミアムを受取ります。
プットオプション取引は、自動車保険等の保険取引に類似していると言われています。
ファンドは実質的にプットオプションの売り手となります。
日経平均株価に8％を超える下落があった場合、
損失が発生
約１ヵ月後のオプション取引の満期日に日経平均株価の下落率が8%以内であれば、プレミアム分の利益がリターンとなります。一方、下落率が8%を超えた場合、8％を超えた部分に関してオプション取引の損失が発生します。その場合でも、合計損失はそのオプション取引の損失からプレミアム分の利益を差引いた分となります。（損失がプレミアム分よりも少ない場合には、プラスのリターンとなります。）
ファンドの基準価額はオプション取引の満期日までの間、原資産である日経平均株価の水準や動向に応じて日々変動します。日経平均株価が下落する局面では、満期時にオプション取引で損失が発生する確率が上昇し、日々のファンドの基準価額が下落する傾向がみられます。
オプション取引の満期時に日経平均株価が 8％を超えて下落しなかった場合でも、期中の日経平均株価の動向次第で一時的にマイナスリターンとなる場面がありますのでご留意ください。
当戦略の月次損益のイメージ
2024年8月上旬や2025年4月上旬など、日経平均株価が一時的に大きく下落する局面も何度かありましたが、ファンド設定以来の約3年半（2022年8⽉～2026年5月（月次））、オプション取引による損失は2026年3月に初めて発生しました。オプション取引による損失が発生した際のファンドの値動きについてはこちらをご覧ください。
長期的な安定運用をサポート
【ご参考】
ファンドが実質的に投資する戦略
「日本株式プレミアム戦略（以下、当戦略）」の
ファンド運用開始までのパフォーマンス・シミュレーション
期間：2005年12月29日～2022年7月28日（日次）、2005年12月29日を100として指数化、当戦略のパフォーマンスは信託報酬等費用控除前
株式市場が大きく下落する局面では、
戻りが早い傾向があります。
世界金融危機時
コロナショック時
※当戦略と日経平均株価は各期間のスタート日を100として指数化
※当戦略のパフォーマンスとプレミアム収入（Bloomberg等のデータを基にUBSが算出）は信託報酬等費用控除前
出所：UBS、日本経済新聞社のデータに基づきT&Dアセットマネジメントが作成
株式市場が大きく下落する局面では、市場参加者が株式の下落に備えてプットオプションを買う取引が増え、オプション・プレミアムも上昇する傾向があります。そのため日経平均株価が1ヵ月間で8%を超える下落となりオプション取引の損失が発生した場合でも、新たに戦略を構築する際、相対的に高いプレミアムを受取ることができ、戦略のパフォーマンスの回復に寄与することが期待されます。
（ご参考）リターンがプラスだった月の割合
当戦略
94.5％
日経平均株価
56.3％
期間：2006年1月～2022年7月（月次）
毎月末の前営業日の日経平均株価を参照する月次パフォーマンスデータを使用しています。
当戦略は過去のパフォーマンス・シミュレーション（オプションの戦略構築費用控除後）を示したものです。
満期約1ヵ月のプットオプションの売却を毎月末の前営業日に行うことを前提としたパフォーマンスデータを使用しています。
当戦略の過去のシミュレーションの結果を示すものであり、実際のファンドの値動きではありません。
また実際のファンドでは信託報酬等が控除されることをご留意ください。
Jプレミアム・インカムファンドの
3つの魅力まとめ
情報提供資料
■当ファンドの投資リスクと費用等
- ・当ファンドの投資リスクについては、投資信託説明書（交付目論見書）記載の「投資リスク」をご覧ください。
- ・当ファンドに係る費用等については、投資信託説明書（交付目論見書）記載の「ファンドの費用・税金」をご覧ください。
■当ページで使用するデータについて
日経平均株価
- ①「日経平均株価（日経平均）」は、株式会社日本経済新聞社によって独自に開発された手法によって、算出される著作物であり、株式会社日本経済新聞社は、「日経平均」自体及び「日経平均」を算定する手法に対して、著作権その他一切の知的財産権を有する。
- ②「日経」及び「日経平均」を示す標章に関する商標権その他の知的財産権は、全て株式会社日本経済新聞社に帰属する。
- ③本件投資信託は、投資信託委託業者等の責任のもとで運用されるものであり、株式会社日本経済新聞社は、その運用及び本件受益権の取引に関して、一切の責任を負わない。
- ④株式会社日本経済新聞社は、「日経平均」を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延又は中断に関して、責任を負わない。
- ⑤株式会社日本経済新聞社は、「日経平均」の構成銘柄、計算方法、その他、「日経平均」の内容を変える権利及び公表を停止する権利を有している。
■当ページについて
- ・当ページ掲載事項は、ファンドの商品概要について周知することを目的として、T&Dアセットマネジメント株式会社が作成したものです。
- ・当ページ掲載事項は当社が信頼性が高いと判断した情報等により作成したものですが、その正確性・完全性を保証するものではありません。
また、当ページに掲載されているグラフ、パフォーマンス等の内容は過去の実績を示したものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
当ページに掲載されている意見・見通しは表記時点での当社の判断を反映したものであり、将来予告なく変更されることがあります。 - ・当社は、当ページ記載事項から生じるいかなる責務を負うものではありません。
- ・投資信託はリスクを含む商品であり、株式および公社債等値動きのある有価証券（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、運用実績は市場環境等により変動します。
したがいまして、元本が保証されているものではありません。
これら運用による損益は全て投資者に帰属します。 - ・投資信託は預貯金や保険契約と異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
また、登録金融機関でご購入いただいた場合、投資者保護基金の支払対象とはなりません。 - ・大量の解約・換金申込を受け付け短期間で解約資金を準備する必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、投資する有価証券の価格が下落し、基準価額が変動する要因となります。
また、換金申込の受付が中止となる可能性、換金代金のお支払いが遅延する可能性があります。 - ・投資信託のご購入時は、各販売会社より投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ず内容をご確認のうえ、ご自身でご判断いただきますようお願いいたします。