T&Dアセットマネジメント(T&D保険グループ)

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世界優良株ファンド(毎月決算型)

  • 愛称プライム コレクション(毎月決算型)
  • 日本経済新聞掲載名世優毎月
  • タイプ:追加型投信/海外/株式

ファンドの特色

  1. 長期的な値上がり益を獲得することを目標に運用を行います。
  2. 銘柄を30~50程度に絞り込みポートフォリオを作成します。
  3. 原則として、毎月の決算時に収益の分配を行います。
  4. 原則として、為替ヘッジは行いません。
  • 資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。
  • このファンドにはお申込が行えない日が設定されています。 ファンドの休日を御覧ください。

チャート 2019年10月17日現在

基準価額:
11,336
前日比:-12円 (前日比率: -0.11%)
純資産総額:
198百万円
  • 基準価額 日次1年
  • 基準価額 月次5年
  • 基準価額 月次10年
赤実線
…基準価額
青実線
…基準価額に分配金(課税前)を加算
年月日分配金
2019年10月15日 10円
2019年9月17日 10円
2019年8月15日 10円
2019年7月16日 10円
2019年6月17日 10円
2019年5月15日 10円
2019年4月15日 10円
2019年3月15日 10円
2019年2月15日 10円
2019年1月15日 10円
2018年12月17日 10円
2018年11月15日 10円
累積リターン(2019年9月末)
6ヶ月+2.69%
1年-1.66%
2年+7.81%
3年+41.51%

各種資料のダウンロード

ファンドマネージャーのコメント

当月の米国株式市場は、NYダウ、ナスダック指数とも上昇しました。月前半は、香港政府が大規模デモの引き金となった「逃亡犯条例」を正式に撤回したことに加えて、中国政府より米中貿易協議の再開が発表されるなどもあり、投資環境の改善期待を背景に株価は上昇しました。月後半は、「ウクライナ疑惑」を巡る米国内の政治リスクが意識される展開となるなか、米国市場における中国系企業の上場廃止を含むトランプ政権の対中投資制限案が相場の重石となり、株価は上昇幅を縮小しました。
業種別の月間騰落率では、耐久消費財・アパレル+10.4%、銀行+7.3%、テクノロジー・ハードウェア及び機器+6.4%などの上昇が目立つ一方、消費者サービス▲2.8%、ヘルスケア機器・サービス▲1.8%、ソフトウェア・サービス▲1.2%などの下落が目立ちました。主要株価指数の月間騰落率は、S&P500指数が+1.7%、NYダウが+1.9%、ナスダック指数が+0.5%となりました。

欧州株式市場は上昇しました。月前半は、イタリアにおける新連立内閣の誕生見通しに加えて、イギリスでの合意なきEU(欧州連合)離脱観測の後退など、欧州域内で政治リスクの緩和期待が広まったことや、ECB(欧州中央銀行)による金融緩和策の導入が好感され、株価は上昇しました。月後半は、低調なドイツの9月製造業PMI(購買担当者景気指数)が相場の重石となった一方で、対米ドルでのユーロ安の進行が材料視され、株価は堅調に推移しました。業種別では、半導体・半導体製造装置、銀行の上昇が目立つ一方、家庭用品・パーソナル用品、食品・飲料・タバコの下落が目立ちました。主要株価指数の月間騰落率は、英FTSE100が+2.8%、独DAXが+4.1%、仏CAC40が+3.6%となりました。

為替市場について、米ドルは対円で上昇しました。前月末106.46円に対し、当月末は107.92円となりました。ユーロは対円で上昇しました。前月末117.63円に対し、当月末は118.02円となりました。

個別銘柄では、当月中は新規銘柄の購入および保有銘柄の全売却は行いませんでした。

分配金再投資基準価額は月間で2.4%の上昇となりました。また、当期の収益分配金は10円(税引前)とさせていただきました。

※コメントの内容は、当ファンドにおける投資行動の理由を説明したもので、作成基準日時点の情報に基づく当社の見解であり、将来における個別銘柄の売買等いかなる投資行動も推奨するものではありません。

販売会社

岩井コスモ証券株式会社 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
SMBC日興証券株式会社(ダイレクトコース) ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
株式会社SBI証券 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
第四北越証券株式会社※1 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
株式会社中京銀行 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
東武証券株式会社 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
ばんせい証券株式会社 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
フィデリティ証券株式会社 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
北洋証券株式会社 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
マネックス証券株式会社 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
楽天証券株式会社 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
  1. ※1新規買付のお申込みは受付けておりません。

ファンドの詳細

ファンドの特色

長期的な値上がり益を獲得することを目標に運用を行います。

主として、世界優良株マザーファンドを通じて世界主要国(日本を除く)の証券取引所に上場されている企業の株式および証券取引所に準ずる市場において取引されている企業の株式に投資し、配当等の収益を確保するとともに、長期的な値上がり益を獲得することを目標に運用を行います。

銘柄を30~50程度に絞り込みポートフォリオを作成します。

株式への投資にあたっては、T&Dアセットマネジメントが会社のブランド力、市場シェア、収益性、財務内容等を考慮し、ユニバースを決定します。その後、ボトムアップによる企業分析と一貫性のある定量的手法を用い、銘柄を30~50程度に絞り込みます。

原則として、毎月の決算時に収益の分配を行います。

毎決算時(毎月15日、休業日の場合は翌営業日)に収益分配方針に基づいて分配を行います。
分配金額は、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。
ただし、必ず分配を行うものではありません。

  • 将来の分配金の支払いおよびその金額について示唆・保証するものではありません。

原則として、為替ヘッジは行いません。

組入外貨建資産については原則として為替ヘッジは行いませんので、為替変動の影響を受けます。

  • 資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。

ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント・インターナショナルがファンドの運用のための情報および助言等の提供を行います。

ファンドの投資顧問会社であるゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント・インターナショナルは、ゴールドマン・サックス・グループのリソースを最大限活用し、世界の個人投資家の資産運用や機関投資家、政府系機関の資金運用を行っております。国内外の株式や債券、為替、その他代替投資も含め、様々な運用を提供しております。

外国株投資の入門編として

世界的に知名度が高い銘柄に投資します。

ファンドは世界的に知名度が高い海外の優良企業に投資します。外国株投資の第一歩としてお考えいただけます。

投資対象の組入銘柄を月次で全て開示しています。

全組入銘柄をマンスリーレポートで開示することにより、ファンドの透明性確保に努めています。(マンスリーレポートは各種資料のダウンロードにてご覧いただけます。)

一流企業には一流企業である理由があります

世界的な厳しい競争を勝ち抜いた“勝ち組”企業に投資

海外の優良企業は、世界的マーケットの中で厳しい競争を勝ち抜いた企業です。
それゆえ、収益および財務体質は一般に盤石であるといえるでしょう。ファンドは、こうした世界で一流の“勝ち組”企業の中から銘柄を厳選し集中的に投資するファンドです。
強い企業がより強くなる成長ステージを捉え、安定した収益の確保を目指します。

運用プロセス

[図]

※MSCI-KOKUSAIインデックスはMSCIが開発した株価指数で、日本を除く世界の主要国の株式市場の動きを捉える指数です。
当インデックスに関する全ての情報は、信頼の置ける情報源から得たものでありますが、その正確性及び完全性をMSCIは何ら保証するものではありません。その著作権はMSCIに帰属しており、その許諾なしにコピーを含め電子的、機械的な一切の手段その他あらゆる形態を用い、またはあらゆる情報保存、検索システムを用いて出版物、資料、データ等の全部または一部を複製・頒布・使用等することは禁じられています。

  • 資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。

分配方針

毎決算時(毎月15日、休業日の場合は翌営業日)に分配を行います。
分配金額は、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。
ただし、必ず分配を行うものではありません。

  • 将来の分配金の支払いおよびその金額について示唆・保証するものではありません。

収益分配金に関する留意事項

分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。

投資信託で分配金が支払われるイメージ
[図]

分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。
また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。

計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合

前期決算日から基準価額が上昇した場合

[図]

前期決算日から基準価額が下落した場合

[図]
  • 分配対象額は、①経費控除後の配当等収益および②経費控除後の評価益を含む売買益ならびに③分配準備積立金および④収益調整金です。分配金は、分配方針に基づき、分配対象額から支払われます。
  • 上記はイメージであり、実際の分配金額や基準価額を示唆するものではありませんのでご留意ください。

投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。
ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

分配金の一部が元本の一部払戻しに相当する場合

[図]

※元本払戻金(特別分配金)は実質的に元本の一部払戻しとみなされ、その金額だけ個別元本が減少します。また、元本払戻金(特別分配金)部分は非課税扱いとなります。

分配金の全部が元本の一部払戻しに相当する場合

[図]

普通分配金:個別元本(投資者のファンドの購入価額)を上回る部分からの分配金です。
元本払戻金(特別分配金):個別元本を下回る部分からの分配金です。分配後の投資者の個別元本は、元本払戻金(特別分配金)の額だけ減少します。

  • 普通分配金に対する課税については、投資信託説明書(交付目論見書)「手続・手数料等」の「ファンドの費用・税金」をご参照ください。

主な投資リスク

ファンドの基準価額は、投資を行っている有価証券等の値動きによる影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者に帰属します。
したがいまして、ファンドは投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。なお、ファンドは預貯金とは異なります。

ファンドの基準価額の変動要因となる主なリスク

  • 株価変動リスク
  • 為替変動リスク
  • 基準価額の変動要因(リスク)は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意点

ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。

デリバティブ取引のリスク管理方法

当ファンドはヘッジ目的限定でデリバティブ取引の投資指図を行うため、原則として簡便法でリスクを管理します。

  • お申込みの際は、「投資信託説明書(交付目論見書)」の内容をよくお読みください。

ファンドの費用

投資者が直接的に負担する費用

購入時手数料購入価額に、3.3%(税抜3.0%)を上限として、販売会社が個別に定める率を乗じて得た額とします。
購入時手数料は、ファンドの商品説明、販売に係る事務費用等の対価です。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。
信託財産留保額換金申込受付日の翌営業日の基準価額に0.2%の率を乗じて得た額を、ご換金時にご負担いただきます。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用

運用管理費用(信託報酬)毎日、ファンドの純資産総額に年1.628%(税抜1.48%)の率を乗じて得た額とします。
その他の費用・手数料
  • 信託財産にかかる監査費用および当該監査費用にかかる消費税等に相当する金額は、受益者の負担とし、信託財産中から支弁します。
  • 証券取引に伴う手数料、組入資産の保管に要する費用等は、信託財産中から支弁します。

これらの費用・手数料については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率・上限額等を示すことができません。

補足

  • 上記の費用の合計額については、投資者がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
  • 詳細につきましては必ず「投資信託説明書(交付目論見書)」をお読みください。

お申込みメモ

購入単位 販売会社が定める単位
詳しくは販売会社にお問い合わせください。
購入価額 購入申込受付日の翌営業日の基準価額
購入代金 販売会社が定める期日までにお支払いください。
換金単位 販売会社が定める単位
換金価額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額から、信託財産留保額を差し引いた額
換金代金 原則として換金申込受付日から起算して5営業日目からお支払いします。
申込締切時間 原則として午後3時までに販売会社が受付けたものを当日の申込分とします。
換金制限 ありません。
購入・換金申込受付の中止および取消し 金融商品取引所における取引の停止、外国為替取引の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入、換金の申込の受付を中止することおよびすでに受付けた申込の受付を取消すことがあります。
信託期間 無期限(2003年10月20日設定)
繰上償還 受益権の総口数が10億口を下回ることとなった場合、その他やむを得ない事情が発生した場合等には、繰上償還となる場合があります。
決算日 毎月15日(休業日の場合は翌営業日)
収益分配 年12回、毎決算時に収益分配方針に基づいて収益の分配を行います。販売会社との契約によっては、税引後無手数料で再投資が可能です。
ただし、必ず分配を行うものではありません。
信託金の限度額 5,000億円
公告 委託会社が投資者に対してする公告は、原則として電子公告により行い、委託会社のホームページに掲載します。
運用報告書 1月および7月の決算時および償還時に交付運用報告書を作成し、販売会社を通じて知れている受益者に交付します。
課税関係 課税上は、株式投資信託として取扱われます。
公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度および未成年者少額投資非課税制度の適用対象です。配当控除の適用はありません。
申込不可日 下記のいずれかに該当する日には、購入、換金の申込はできません。
・ロンドン、ニューヨークの各証券取引所または各銀行の休業日
  • 当ページ掲載事項は、ファンドの商品概要ならびに基準価額等運用状況について周知することを目的として、T&Dアセットマネジメント株式会社が作成したものです。
  • 当ページは、特定の金融商品等の勧誘を目的とするものではありません。
  • 当ページ掲載事項は当社が信頼性が高いと判断した情報等により作成したものですが、その正確性・完全性を保証するものではありません。
    また、当ページに掲載されているグラフ、パフォーマンス等の内容は過去の実績を示したものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
    当ページに掲載されている意見・見通しは表記時点での当社の判断を反映したものであり、将来予告なく変更されることがあります。
  • 当社は、当ページ記載事項から生じるいかなる責務を負うものではありません。
  • 投資信託はリスクを含む商品であり、株式および公社債等値動きのある有価証券(外貨建資産には為替変動リスクもあります。)に投資しますので、運用実績は市場環境等により変動します。
    したがいまして、元本が保証されているものではありません。
    これら運用による損益は全て投資者に帰属します。
  • 投資信託は預貯金や保険契約と異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
    また、登録金融機関でご購入いただいた場合、投資者保護基金の支払対象とはなりません。
  • 投資信託のご購入時は、各販売会社より投資信託説明書(交付目論見書)をお渡ししますので、必ず内容をご確認のうえ、ご自身でご判断いただきますようお願いいたします。

ファンド情報の関連項目

[新しいウインドウで開きます]為替レート等の推移

  • 当社が設定・運用を行う通貨選択型投資信託の対象通貨等のレートの推移を掲載しています。

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