T&Dアセットマネジメント(T&D保険グループ)

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資源ツインαファンド(通貨選択型)米ドルコース

  • タイプ:追加型投信/海外/その他資産(原油先物取引・金先物取引)

ファンドの特色

  1. 資源ツインαファンド(通貨選択型)は、「ブラジルレアルコース」「トルコリラコース」「米ドルコース」および「マネープールコース」で構成されます。
  2. 「ブラジルレアルコース」「トルコリラコース」「米ドルコース」では、カバードコール戦略を用います。
  3. 「ブラジルレアルコース」と「トルコリラコース」は、投資対象通貨の為替取引を行います。
  • 資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。

各種資料のダウンロード

※当ファンドは2020年5月20日に償還されました。

ファンドマネージャーのコメント

【市況概況】
<原油>
当月の原油先物価格は大幅に下落しました。上旬はOPEC(石油輸出国機構)とロシアをはじめとする非OPEC加盟国の協調減産再開の合意を受けて比較的底堅い推移となりました。しかしながら、欧米を中心に新型コロナウイルス感染拡大を受けて都市封鎖や外出禁止等の措置が引続き取られていることから、原油需要の大幅減少は避けられないとの見方は強く、上値は重い展開が続きました。4月20日には、原油先物の5月限の最終取引日を前に、米国の原油貯蔵能力が限界に近付いているとの懸念が高まると急激に需要が縮小し、原油先物価格は史上初めてマイナス価格を付けました。その後はすぐにプラス圏へと反発し、限月交代を経て原油先物市場は落ち着きを取り戻しましたが、新型コロナウイルス感染拡大の収束への見通しが立たないことから、月末にかけて上値の重い推移となりました。

<金>
当月の金先物価格は小幅に上昇しました。月前半は、FRB(米連邦準備制度理事会)が新たな資金供給策を発表するなど金融緩和策を強化したことや、IMF(国際通貨基金)が2020年の世界実質経済成長見通しを大きく引下げたことを背景に、金先物価格は上昇しました。月後半に入ると、欧米の一部の国で感染者の増加に鈍化傾向が見られ始めたことや、経済活動再開への期待が高まったことから一時軟調に推移しましたが、依然として完全な経済活動制限撤廃への見通しは不透明であることや主要国中央銀行の金融緩和策が長期化するとの見方から、月末にかけて上昇基調で推移しました。

<米ドル/円>
当月の米ドル/円は円高米ドル安となりました。月初は、米国を始めとする株式市場の不安定な推移が続く中で、流動性確保の動きが高まったことなどから米ドルが上昇しましたが、FRBによる追加の米ドル資金供給策によって米ドル不足が一服したことなどから、中旬にかけて円高傾向で推移しました。月末にかけては、原油先物価格の大幅下落や世界各国での新型コロナウイルスの拡大状況に左右されつつも、方向感に乏しく小幅な値動きに留まりました。

<ブラジルレアル/米ドル>
当月のブラジルレアル/米ドルはブラジルレアル安となりました。新型コロナウイルスの感染拡大を背景に世界中でリスクオフの姿勢が強まっていることに加え、原油をはじめとする資源価格の下落やブラジル国内での新型コロナウイルス感染者の拡大、ボルソナロ大統領の政治運営への不安やブラジル中央銀行の利下げ措置などを材料に、下落基調での推移が続きました。

<トルコリラ/米ドル>
当月のトルコリラ/米ドルはトルコリラ安となりました。新型コロナウイルスの感染拡大を受け新興国通貨全体に売り圧力がかかる中、都市封鎖などの対策により観光業や内需が落ち込んだことや、トルコの脆弱な財務基盤や政治・地政学リスク要因が意識され、月を通してトルコリラ安基調で推移しました。

【運用概況】
<ブラジルレアルコース>
4月の基準価額騰落率は分配金再投資ベースで▲36.9%となりました。資源ツインアルファブラジルレアルファンドに概ね51~96%程度投資し、残りの資産はT&Dマネープールマザーファンド等で運用しました。また、原油先物および金先物のオプション取引のカバー率は、前月と変わらず100%としました。資源ツインアルファブラジルレアルファンドは主に、原油先物の価格変動要因、ブラジルレアル(対米ドル)の価格変動要因などがマイナスに寄与しました。一方、原油先物のカバードコール戦略のオプション効果、金先物の価格変動要因などがプラスに寄与しました。
なお、資源ツインアルファブラジルレアルファンドは、直近の原油市場の状況等により本来目的とする運用の継続が困難になる可能性があることから、運用会社であるJ.P.モルガン・マンサール・マネジメント・リミテッドは同ファンドを繰上償還するとの判断を行いました。このため、月末時点において同ファンド内で保有する担保付スワップ取引を全て解約しております。

<トルコリラコース>
4月の基準価額騰落率は分配金再投資ベースで▲29.5%となりました。資源ツインアルファトルコリラファンドに概ね51~98%程度投資し、残りの資産はT&Dマネープールマザーファンド等で運用しました。また、原油先物および金先物のオプション取引のカバー率は、前月と変わらず100%としました。資源ツインアルファトルコリラファンドは主に、原油先物の価格変動要因、トルコリラ(対米ドル)の価格変動要因などがマイナスに寄与しました。一方、原油先物のカバードコール戦略のオプション効果、金先物の価格変動要因などがプラスに寄与しました。
なお、資源ツインアルファトルコリラファンドは、直近の原油市場の状況等により本来目的とする運用の継続が困難になる可能性があることから、運用会社であるJ.P.モルガン・マンサール・マネジメント・リミテッドは同ファンドを繰上償還するとの判断を行いました。このため、月末時点において同ファンド内で保有する担保付スワップ取引を全て解約しております。

<米ドルコース>
4月の基準価額騰落率は分配金再投資ベースで▲22.0%となりました。資源ツインアルファ米ドルファンドに概ね54~99%程度投資し、残りの資産はT&Dマネープールマザーファンド等で運用しました。また、原油先物および金先物のオプション取引のカバー率は、前月と変わらず100%としました。資源ツインアルファ米ドルファンドは主に、原油先物の価格変動要因、米ドル(対円)の為替要因などがマイナスに寄与しました。一方、原油先物のカバードコール戦略のオプション効果などがプラスに寄与しました。
なお、資源ツインアルファ米ドルファンドは、直近の原油市場の状況等により本来目的とする運用の継続が困難になる可能性があることから、運用会社であるJ.P.モルガン・マンサール・マネジメント・リミテッドは同ファンドを繰上償還するとの判断を行いました。このため、月末時点において同ファンド内で保有する担保付スワップ取引を全て解約しております。

【今後の運用方針】
<ブラジルレアルコース>
主要投資対象である資源ツインアルファブラジルレアルファンドの繰上償還が決定したことから、約款の規定に基づき当ファンドについても繰上償還を行います。繰上償還に向けて保有する資源ツインアルファブラジルレアルファンドおよびT&Dマネープールマザーファンドを全て売却し、当ファンドの繰上償還日までは安定運用を行います。

<トルコリラコース>
主要投資対象である資源ツインアルファトルコリラファンドの繰上償還が決定したことから、約款の規定に基づき当ファンドについても繰上償還を行います。繰上償還に向けて保有する資源ツインアルファトルコリラファンドおよびT&Dマネープールマザーファンドを全て売却し、当ファンドの繰上償還日までは安定運用を行います。

<米ドルコース>
主要投資対象である資源ツインアルファ米ドルファンドの繰上償還が決定したことから、約款の規定に基づき当ファンドについても繰上償還を行います。繰上償還に向けて保有する資源ツインアルファ米ドルファンドおよびT&Dマネープールマザーファンドを全て売却し、当ファンドの繰上償還日までは安定運用を行います。

※市況概況および投資対象ファンドに関するコメントは、当ファンド基準価額への反映を考慮して、1営業日前の情報をもとに作成しております。

販売会社

岩井コスモ証券株式会社 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]

ファンドの詳細

ファンドの特色

資源ツインαファンド(通貨選択型)は、「ブラジルレアルコース」「トルコリラコース」「米ドルコース」および「マネープールコース」で構成されます。

「ブラジルレアルコース」「トルコリラコース」「米ドルコース」では、カバードコール戦略を用います。

  • 外国投資信託を通じて、カバードコール戦略を用います。
  • カバードコール戦略では投資対象資産のコールオプションを売却することで値上がり益の一部または全部を放棄し、それと引き換えに相対的に高いインカム性収益(オプションプレミアム)の獲得を目指します。
    ファンドではインカム性収益が期待できる反面、キャピタル性損益(ファンドにおいては原油先物・金先物および通貨(米ドル(対円レート))の損益)が大きく変動した場合、基準価額の変動幅も大きくなり、市場動向等によってはキャピタル性損益が大きくマイナスとなる場合があります。
  • コールオプションとは、ある特定の資産を将来の特定期日(満期日等)に、あらかじめ定められた価格(=権利行使価格)で買う権利のことです。
原油先物、金先物への投資を行う、資源カバードコール戦略

「資源カバードコール戦略」では、「原油カバードコール戦略」と「金カバードコール戦略」を原則として3:1程度の比率で組入れ、投資を行います。組入比率は、原油先物または金先物のリスク(ボラティリティ)の変化等により見直される場合があります。

[図]

各戦略におけるオプション取引のカバー率は、原資産の50%程度~100%程度の範囲において月次で見直しを行います。

米ドル建投資を行う、通貨カバードコール戦略
[図]

通貨カバードコール戦略ではカバー率の変更は行わず、原資産の100%程度のカバー率を原則として維持します。

  • 米ドル建の資産(原油先物、金先物等)に投資するため、円に対して米ドルが下落した場合、値下がり損が発生します。

「ブラジルレアルコース」と「トルコリラコース」は、投資対象通貨の為替取引を行います。

[図]

米ドルに対するそれぞれの通貨の上昇益と為替取引によるプレミアム(金利差相当分の収益)の獲得を目指します。
ただし米ドルに対してそれぞれの通貨が下落した場合はその影響を直接受けます。

  • 「米ドルコース」においても外国投資信託を通じて、米ドル建の資産(原油先物、金先物等)に投資し、原則として為替ヘッジを行いませんので、円に対する米ドルの為替変動の影響を受けます。
  • 資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。

ファンドの仕組み

ファンド(マネープールコースを除く)は、以下の投資信託証券に投資を行うファンド・オブ・ファンズです。

  • 外国投資信託の組入比率は、原則として高位を保ちます。
  • ファンドが投資対象とする外国投資信託では、直接、原油先物、金先物への投資やオプション取引を行わず、JPモルガンチェースバンクN.A.ロンドン支店、もしくはJ.P.モルガンに属する金融機関を相手方とする担保付スワップ取引を活用して、各カバードコール戦略と為替取引の損益の合計に連動する投資成果の享受を目指します。
  • JPモルガンチェースバンクN.A.は米国において、個人向け金融サービスと商業銀行業務を主に行っています。

マネープールコースは、T&Dマネープールマザーファンドを親投資信託(マザーファンド)としたファミリーファンド方式で運用を行います。

[図]

※マネープールコースを除く各ファンドについても、T&Dマネープールマザーファンドに投資します。
※マネープールコースの購入はスイッチングによる場合のみとします。

各カバードコール戦略と為替取引等の運用は、J.P.モルガンのJ.P.モルガン・マンサール・マネジメント・リミテッドが行います。
J.P.モルガン

JPモルガン・チェース・アンド・カンパニーは世界有数のグローバル総合金融サービス会社です。投資銀行業務、金融取引資金管理業務、資産運用業務、コマーシャル・バンキング業務、個人・中小企業向け金融サービス業務において業界をリードしています。世界で展開する法人向け事業は「J.P.モルガン」、米国における個人向け事業は「チェース」ブランドを用いて、世界有数の事業法人、機関投資家、政府系機関および米国の個人のお客さまに金融サービスを提供しています。

  • J.P.モルガンは、JPモルガン・チェース・アンド・カンパニー、およびその各国子会社または関連会社の投資銀行業務についてのマーケティング上の名称です。
J.P.モルガン・マンサール・マネジメント・リミテッド

組入外国投資信託の運用を行うJ.P.モルガン・マンサール・マネジメント・リミテッドは、ストラクチャード・ファンドの運用・管理を目的として設立された、J.P.モルガンに属する運用会社です。

  • 資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。

各戦略の概要および投資対象について

ファンド(マネープールコースを除く)で用いる「資源カバードコール戦略」および「通貨カバードコール戦略」の概要は以下の通りです。

資源カバードコール戦略

資源カバードコール戦略におけるオプション取引のカバー率は50%程度~100%程度の範囲において月次で見直しを行い、オプションプレミアムとともに資産の値上がり益の獲得も同時に目指します。
原油カバードコール戦略では、原油先物を原資産とする満期1ヵ月程度のコールオプションを、金カバードコール戦略では、金先物を原資産とする満期1ヵ月程度のコールオプションを原則として毎月売却します。

[図]
[図]
オプション取引のカバー率について
  • まず先物市場において先々価格が下がっていく可能性が高い(価格下落トレンドと呼びます。)かを判定します。価格下落トレンドにあると判定した場合には、カバー率を100%に引き上げて、オプションプレミアム獲得によりパフォーマンス下落の軽減を図ります。
  • 価格下落トレンドにないと判定した場合には、原油価格(金価格)の急変等によりボラティリティ水準が上昇するとカバー率を下げ(下限50%程度)、原油価格(金価格)の緩やかな上昇等によりボラティリティ水準が低下するとカバー率を上げる(上限100%程度)仕組みです。
    ただし、基準価額水準、市況動向等を総合的に勘案し、各ファンドのカバー率を決定します。
通貨カバードコール戦略

米ドル(対円レート)を原資産とする満期1ヵ月程度のコールオプションを原則として毎月売却します。
通貨カバードコール戦略ではカバー率の変更は行わず、原資産の100%程度のカバー率を原則として維持し、オプションプレミアムの獲得を目指します。

[図]

ファンド(マネープールコースを除く)の主な投資対象は以下の通りです。

[図]
  • 「資源カバードコール戦略」では、「原油カバードコール戦略」と「金カバードコール戦略」を原則として3:1程度の比率で組入れ、投資を行います。「原油カバードコール戦略」と「金カバードコール戦略」の組入比率は、原油先物または金先物のリスク(ボラティリティ)の変化等により見直される場合があります。
  • 資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。

米ドルコースの概要

  • 資源カバードコール戦略【原油オプションプレミアム(4分の3程度)+金オプションプレミアム(4分の1程度)】+通貨カバードコール戦略【米ドル(対円レート)の通貨オプションプレミアム】によるインカム性収益の獲得を目指します。
  • 原油先物の値上がり益の一部または値下がり損、金先物の値上がり益の一部または値下がり損ならびに円に対する米ドルの値下がり損の影響を直接受けます。
[図]
  • 将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。
  • 原油先物価格、金先物価格および米ドル(対円レート)が下落した場合には、下落幅に応じた損失を被ることになります。
  • 「原油カバードコール戦略」と「金カバードコール戦略」の取組合計額、「通貨カバードコール戦略」の取組額は外国投資信託の純資産総額程度とします。

「カバードコール戦略」の損益について①(資源カバードコール戦略)

資源(原油先物、金先物)価格が上昇した場合

資源価格が上昇し、満期日に当初の価格を上回った場合
[図]

※資源カバードコール戦略では、カバードコールのカバー率は50%程度~100%程度の範囲において月次で見直しを行います。

資源(原油先物、金先物)価格が下落した場合

資源価格が下落し、満期日に当初の価格を下回った場合
[図]
  • 上図は「資源カバードコール戦略」の損益イメージを表したものであり、ファンドの損益を示したものではありません。
    記載の内容は将来の投資効果を示唆あるいは保証するものではありません。また、ファンドの将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

「カバードコール戦略」の損益について②(通貨カバードコール戦略)

米ドル(対円レート)が上昇した場合

米ドル(対円レート)が上昇し、満期日に権利行使価格(当初米ドル(対円レート))以上となった場合
[図]

米ドル(対円レート)が下落した場合

米ドル(対円レート)が下落し、満期日に権利行使価格(当初米ドル(対円レート))に到達しなかった場合
[図]
  • 上図は「通貨カバードコール戦略」の損益イメージを表したものであり、ファンドの損益を示したものではありません。
    記載の内容は将来の投資効果を示唆あるいは保証するものではありません。また、ファンドの将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

分配方針

毎決算時(毎月25日、休業日の場合は翌営業日)に分配を行います。
ただし、必ず分配を行うものではありません。

  • 分配金額は、分配対象額の範囲内で委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定するものとし、原則として、利子・配当等収益を中心に分配を行うことを目指します。
    ただし、基準価額水準等によっては、売買益(評価益を含みます。)が中心となる場合があります。
  • 投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。
[図]

※上記はイメージ図であり、将来の分配金の支払いおよびその金額について示唆・保証するものではありません。

収益分配金に関する留意事項

分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。

投資信託で分配金が支払われるイメージ
[図]

分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。
また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。

計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合

前期決算日から基準価額が上昇した場合

[図]

前期決算日から基準価額が下落した場合

[図]
  • 分配対象額は、①経費控除後の配当等収益および②経費控除後の評価益を含む売買益ならびに③分配準備積立金および④収益調整金です。分配金は、分配方針に基づき、分配対象額から支払われます。
  • 上記はイメージであり、実際の分配金額や基準価額を示唆するものではありませんのでご留意ください。

投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

分配金の一部が元本の一部払戻しに相当する場合

[図]

※元本払戻金(特別分配金)は実質的に元本の一部払戻しとみなされ、その金額だけ個別元本が減少します。また、元本払戻金(特別分配金)部分は非課税扱いとなります。

分配金の全部が元本の一部払戻しに相当する場合

[図]

普通分配金:個別元本(投資者のファンドの購入価額)を上回る部分からの分配金です。
元本払戻金(特別分配金):個別元本を下回る部分からの分配金です。分配後の投資者の個別元本は、元本払戻金(特別分配金)の額だけ減少します。

  • 普通分配金に対する課税については、投資信託説明書(交付目論見書)「手続・手数料等」の「ファンドの費用・税金」をご参照ください。

スイッチングについて

各ファンド間でスイッチングを行うことができます。

  • スイッチングとは、保有しているファンドの換金と同時に他のファンドを購入することをいいます。
    なおスイッチングの取扱の有無および手数料等につきましては、販売会社により異なる場合があります。
    詳しくは販売会社にお問い合わせください。
  • マネープールコースの購入はスイッチングによる場合のみとします。
[図]

通貨選択型ファンド※の収益のイメージ

  • 通貨選択型の投資信託は、株式や債券等といった投資対象資産に加えて、実質的な投資対象通貨を選択することができるよう設計された投資信託です。
  • ファンドの収益源としては、以下の3つの要素が挙げられます。なお、これらの収益源に相応してリスクが内在することにご留意ください。
  • マネープールコースは除きます。

ファンドにおけるイメージ図

[図]

※1 当該取引対象通貨の対円での為替リスクが発生することにご留意ください。

[図]

※2 為替取引によるプレミアム(金利差相当分の収益)は為替取引により発生するリターンに相当するものを表しておりますが、これらリターンに相応するリスクが内在していることにご留意ください。

  • 上記はイメージであり、実際の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
  • 資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。

主な投資リスク

ファンドの基準価額は、投資を行っている有価証券等の値動きによる影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者に帰属します。
したがいまして、ファンドは投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。なお、ファンドは預貯金とは異なります。

ファンドの基準価額の変動要因となる主なリスク

  • 価格変動リスク
  • 為替変動リスク
  • カバードコール戦略に伴うリスク
  • スワップ取引に伴うリスク
  • 基準価額の変動要因(リスク)は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意点

ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。

デリバティブ取引のリスク管理方法

当ファンドはヘッジ目的以外でデリバティブ取引の投資指図を行うため、原則として標準的方式でリスクを管理します。

  • お申込みの際は、「投資信託説明書(交付目論見書)」の内容をよくお読みください。

ファンドの費用

投資者が直接的に負担する費用

購入時手数料購入価額に、4.40%(税抜4.0%)を上限として販売会社が個別に定める率を乗じて得た額とします。
購入時手数料は、ファンドの商品説明、販売に係る事務費用等の対価です。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
信託財産留保額換金申込受付日の翌営業日の基準価額に0.5%の率を乗じて得た額を、ご換金時にご負担いただきます。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用

運用管理費用(信託報酬)毎日、ファンドの純資産総額に年1.001%(税抜0.91%)の率を乗じて得た額とします。
実質的な負担 年1.3785%(税抜1.2875%)程度
  • ファンドが投資対象とする外国投資信託の信託報酬を加味して、受益者が実質的に負担する信託報酬率について算出したものです。
その他の費用・手数料
  • 信託財産にかかる監査費用および当該監査費用にかかる消費税等に相当する金額は、受益者の負担とし、信託財産中から支弁します。
  • 証券取引に伴う手数料、組入資産の保管に要する費用等は、信託財産中から支弁します。

また、組入外国投資信託においても、証券取引・オプション取引等に伴う手数料、その他ファンドの運営に必要な各種費用等がかかります。
これらの費用・手数料については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率・上限額等を示すことができません。

補足

  • 上記の費用の合計額については、投資者がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
  • 詳細につきましては必ず「投資信託説明書(交付目論見書)」をお読みください。

お申込みメモ

購入単位 販売会社が定める単位
詳しくは販売会社にお問い合わせください。
購入価額 購入申込受付日の翌営業日の基準価額
購入代金 販売会社が定める期日までにお支払いください。
換金単位 販売会社が定める単位
換金価額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額から、信託財産留保額を差し引いた額
換金代金 原則として換金申込受付日から起算して7営業日目からお支払いします。
申込締切時間 原則として午後3時までに販売会社が受付けたものを当日の申込分とします。
購入の申込期間 2020年4月23日まで
換金制限 信託財産の資金管理を円滑に行うために大口の換金申込には制限を設ける場合があります。
購入・換金申込受付の中止および取消し 金融商品取引所における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止その他やむを得ない事情があるときは、購入、換金およびスイッチングの申込の受付を中止することおよびすでに受付けた申込の受付を取消すことがあります。
信託期間 2021年7月26日まで(2015年5月8日設定)
繰上償還 投資対象とする外国投資信託が存続しないこととなる場合には、繰上償還されます。
また、受益権の総口数が10億口を下回ることとなった場合、その他やむを得ない事情が発生した場合等には、繰上償還となる場合があります。
決算日 毎月25日(休業日の場合は翌営業日)
収益分配 年12回、毎決算時に収益分配方針に基づいて収益の分配を行います。
ただし、必ず分配を行うものではありません。
※販売会社との契約によっては、税引後無手数料で再投資が可能です。
信託金の限度額 各ファンドにつき1,000億円
公告 委託会社が投資者に対してする公告は、原則として電子公告により行い、委託会社のホームページに掲載します。
運用報告書 1月および7月の決算時および償還時に交付運用報告書を作成し、販売会社を通じて知れている受益者に交付します。
課税関係 課税上は株式投資信託として取扱われます。
公募株式投資信託は、税法上、少額投資非課税制度および未成年者少額投資非課税制度の適用対象です。
配当控除の適用はありません。
申込不可日 下記の申込不可日に該当する日には、購入、換金およびスイッチングの申込みはできません。
・ニューヨーク・マーカンタイル取引所の休業日
・ニューヨーク商品取引所の休業日
・ニューヨーク、ロンドン、サンパウロ、香港、シンガポールの各銀行の休業日
・香港、シンガポールの各銀行の休業日の前営業日
スイッチング 各ファンド間でスイッチングが可能です。
スイッチングの取扱いの有無および手数料等につきましては、販売会社により異なる場合があります。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。
  • 当ページ掲載事項は、ファンドの商品概要ならびに基準価額等運用状況について周知することを目的として、T&Dアセットマネジメント株式会社が作成したものです。
  • 当ページは、特定の金融商品等の勧誘を目的とするものではありません。
  • 当ページ掲載事項は当社が信頼性が高いと判断した情報等により作成したものですが、その正確性・完全性を保証するものではありません。
    また、当ページに掲載されているグラフ、パフォーマンス等の内容は過去の実績を示したものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
    当ページに掲載されている意見・見通しは表記時点での当社の判断を反映したものであり、将来予告なく変更されることがあります。
  • 当社は、当ページ記載事項から生じるいかなる責務を負うものではありません。
  • 投資信託はリスクを含む商品であり、株式および公社債等値動きのある有価証券(外貨建資産には為替変動リスクもあります。)に投資しますので、運用実績は市場環境等により変動します。
    したがいまして、元本が保証されているものではありません。
    これら運用による損益は全て投資者に帰属します。
  • 投資信託は預貯金や保険契約と異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
    また、登録金融機関でご購入いただいた場合、投資者保護基金の支払対象とはなりません。
  • 投資信託のご購入時は、各販売会社より投資信託説明書(交付目論見書)をお渡ししますので、必ず内容をご確認のうえ、ご自身でご判断いただきますようお願いいたします。

ファンド情報の関連項目

[新しいウインドウで開きます]為替レート等の推移

  • 当社が設定・運用を行う通貨選択型投資信託の対象通貨等のレートの推移を掲載しています。

バランス型・その他のファンド

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