赤のライフキャンバス・ファンド（積極型）

ライフキャンバス・ファンドでは、国内株式、国内債券、外国株式、外国債券に分散投資を行います。

資産配分比率の異なる2本のファンドからお選びいただけます。

青のライフキャンバス・ファンド（標準型）

中長期的な成長を目指す「青のライフキャンバス・ファンド」

選択時のご参考：

• 5年単位の中長期の投資資金
• 収益率だけでなく安定性も考慮する投資資金
• ある程度の価格変動リスクは許容できる投資資金

国内債券の構成比を高めとし、株式資産や外貨建資産の構成比を低めとした基本ポートフォリオとし、中長期的な成長を目指した運用を行います。

赤のライフキャンバス・ファンド（積極型）

積極的に収益を追求する「赤のライフキャンバス・ファンド」

選択時のご参考：

• 10年単位の長い期間での投資資金
• 収益率重視の投資資金
• 価格変動リスクが許容できる投資資金

国内株式、外貨建資産の構成比を高めにした基本ポートフォリオとし、短期的な価格変動は大きいものの、長期的に高い収益率を目指した運用を行います。

上記グラフの比率は、各ファンドの基本ポートフォリオの資産構成比率です。

組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行いませんので、為替変動の影響を受けます。

資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。

ファンドは、「国内株式マザーファンド」「国内債券マザーファンド」「外国株式マザーファンド」「外国債券マザーファンド」を親投資信託（マザーファンド）としたファミリーファンド方式で運用を行います。ファミリーファンド方式とは投資者からご投資いただいた資金をベビーファンドとしてまとめ、その資金を主としてマザーファンドに投資して、実質的な運用を行う仕組みです。

• 運用成果や運用ニーズの変化に合わせ各ファンド間のスイッチング（乗換）が可能な場合があります。取扱いについては販売会社により異なりますので詳しくは販売会社にお問い合わせください。
• スイッチングとは、保有しているファンドの換金と同時に他のファンドを購入することをいいます。
• スイッチングの際には、販売会社が定める所定の手数料等がかかります。

確定拠出年金制度に基づくお申込の場合は取扱いません。

ファンドは、下記の各マザーファンドを主要投資対象とします。

国内株式マザーファンド

わが国の金融商品取引所に上場の株式を主たる投資対象とし、ボトムアップ・アプローチ^＊1により、アクティブ運用を行います。
ベンチマーク^＊2：東証株価指数（TOPIX）

東証株価指数（TOPIX）とは、株式会社ＪＰＸ総研が算出する株価指数で、日本の株式市場を広範に網羅するとともに、投資対象としての機能性を有するマーケット・ベンチマークです。TOPIXに関する一切の知的財産権その他一切の権利は株式会社ＪＰＸ総研に帰属します。

国内債券マザーファンド

わが国の公社債を投資対象とし、主としてデュレーション・マネジメント^＊3により、アクティブ運用を行います。
ベンチマーク：NOMURA-BPI総合

NOMURA-BPI総合は、日本国内で発行される公募債券流通市場全体の動向を的確に表すために野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社が開発・公表している指数で、その知的財産権は野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社に帰属します。野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社は、対象インデックスの正確性、完全性、信頼性、有用性を保証するものではなく、対象インデックスを用いて行われる事業活動・サービスに関し一切責任を負いません。

外国株式マザーファンド

MSCI-KOKUSAIインデックスの構成国の上場株式等を投資対象とし、機動的な国別配分の変更などによるアクティブ運用を行います。
ベンチマーク：MSCI-KOKUSAIインデックス（除く日本、円ベース）

MSCI-KOKUSAIインデックスはMSCIが開発した株価指数で、日本を除く世界の主要国の株式市場の動きを捉える指数です。当インデックスに関する全ての情報は、信頼の置ける情報源から得たものでありますが、その正確性及び完全性をMSCIは何ら保証するものではありません。その著作権はMSCIに帰属しており、その許諾なしにコピーを含め電子的、機械的な一切の手段その他あらゆる形態を用い、またはあらゆる情報保存、検索システムを用いて出版物、資料、データ等の全部または一部を複製・頒布・使用等することは禁じられています。

外国債券マザーファンド

FTSE世界国債インデックス構成国の国債を投資対象とし、機動的な国別配分の変更、デュレーション・マネジメントなどによるアクティブ運用を行います。
ベンチマーク：FTSE世界国債インデックス（除く日本、円ベース）

FTSE世界国債インデックス（除く日本、円ベース）は、FTSE Fixed Income LLCにより運営されている債券インデックスです。FTSE Fixed Income LLCは、本ファンドのスポンサーではなく、本ファンドの推奨、販売あるいは販売促進を行っておりません。このインデックスのデータは、情報提供のみを目的としており、FTSE Fixed Income LLCは、当該データの正確性および完全性を保証せず、またデータの誤謬、脱漏または遅延につき何ら責任を負いません。このインデックスに対する著作権等の知的財産その他一切の権利はFTSE Fixed Income LLCに帰属します。

ファンドは、各マザーファンドのベンチマークを次項の基本ポートフォリオで組み合わせた合成指数をベンチマークとします。

• ボトムアップ・アプローチとは、個別企業についての調査・分析を基にした、個別銘柄の選択によってポートフォリオを構築する投資手法です。
• ベンチマークとは、ファンドの運用成果を判断するための基準となる指標をいい、ファンドが目標とする運用成果そのものを表すものではありません。従って、ファンドおよびマザーファンドは、いずれも特定のベンチマークに投資成果が連動するインデックスファンドではありません。
• デュレーション・マネジメントとは、金利の変動を的確に予想し、公社債の値上がり益獲得を目指す運用手法です。

ファンドでは、以下の基本ポートフォリオの資産構成比に基づいて各資産を組入れます。
また、基本ポートフォリオの資産構成比を基準（中心値）とし、市場見通しにしたがい一定の範囲内でアセットアロケーションを変更することがあります。基本ポートフォリオならびに変更幅は原則として毎年見直しを行います。

青のライフキャンバス・ファンド（標準型）

赤のライフキャンバス・ファンド（積極型）

基本ポートフォリオにおける各資産の比率は、原則として、信託財産に属する各マザーファンドの時価総額に、各マザーファンドの信託財産の純資産総額に占める各資産の時価総額の割合を乗じて得た額を、信託財産の純資産総額で除したものです。

毎決算時（2月15日、休業日の場合は翌営業日）に分配を行います。分配金額は、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。
ただし、必ず分配を行うものではありません。

将来の分配金の支払いおよびその金額について示唆・保証するものではありません。

ファンドの基準価額は、投資を行っている有価証券等の値動きによる影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者に帰属します。
したがいまして、ファンドは投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。なお、ファンドは預貯金とは異なります。

ファンドの基準価額の変動要因となる主なリスク

• 株価変動リスク
• 債券価格変動リスク
• 為替変動リスク
• カントリーリスク

基準価額の変動要因（リスク）は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意点

• ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
• 分配金に関する留意点
  • 分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
  • 分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
  • 投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

お申込みの際は、「投資信託説明書（交付目論見書）」の内容をよくお読みください。

投資者が直接的に負担する費用

購入時手数料

購入価額に、2.2％（税抜2.0％）を上限として、販売会社が個別に定める率を乗じて得た額とします。
購入時手数料は、ファンドの商品説明、販売に係る事務費用等の対価です。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。

信託財産留保額

ありません。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用

運用管理費用（信託報酬）

毎日、ファンドの純資産総額に年1.32％（税抜1.20％）の率を乗じて得た額とします。

その他の費用・手数料

• 信託財産にかかる監査費用および当該監査費用にかかる消費税等に相当する金額は、受益者の負担とし、信託財産中から支弁します。
• 証券取引に伴う手数料、組入資産の保管に要する費用等は、信託財産中から支弁します。

これらの費用・手数料については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率・上限額等を示すことができません。

補足

上記の費用の合計額については、投資者がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
詳細につきましては必ず「投資信託説明書（交付目論見書）」をお読みください。