Ｔ＆Ｄ Ｊリートファンド限定追加型１４０２
- タイプ：追加型投信/国内/不動産投信
ファンドの特色
- わが国の金融商品取引所に上場する不動産投資信託証券（以下、「Jリート」といいます。）を実質的な主要投資対象とし、安定した配当収入の確保と中長期的な信託財産の成長を目指します。
- 外国投資信託の実質的な運用は、T&Dアセットマネジメント株式会社が行います。
- ※資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。
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※当ファンドは2020年11月20日に償還されました。
ファンドマネージャーのコメント
販売会社
ファンドの詳細
ファンドの特色
わが国の金融商品取引所に上場する不動産投資信託証券（以下、「Jリート」といいます。）を実質的な主要投資対象とし、安定した配当収入の確保と中長期的な信託財産の成長を目指します。
ファンドは主として、外国投資信託「クレディ･スイス・ユニバーサル･トラスト（ケイマン）Ⅱ‒J-REIT Fund（適格機関投資家限定）」への投資を通じて、東証REIT指数※1に採用されている（または採用予定の）Jリート銘柄に投資を行います。また、マネーアカウントマザーファンド受益証券へも投資を行います。
外国投資信託の実質的な運用は、T&Dアセットマネジメント株式会社が行います。
外国投資信託の投資顧問会社であるクレディ・スイス・マネジメント（ケイマン）リミテッドがT&Dアセットマネジメント株式会社に運用を再委託します。
- ※1東証REIT指数は、東京証券取引所上場のリート全銘柄を対象とした時価総額加重平均指数です。
2003年3月31日を基準日とし、その日の終了時点の時価総額を1,000として算出されます。
- ※資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。
Jリートとは？
- リート（不動産投資信託証券）とは、投資者などから集めた資金をもとに、不動産などを保有し、運用することを目的とした金融商品です。
- 投資者は、テナント（不動産入居者）から得られる賃貸料などから、管理費用などを差し引いた額を分配金などとして受け取れます。
- 不動産の運用などの実際の業務は、不動産投資法人（リートの発行体）が委託する外部の専門家（資産運用会社等）が行います。
- わが国の金融商品取引所に上場されているリートは、2001年9月に誕生し、「J-REIT（Jリート）」と呼ばれています。
リートの投資イメージ
ファンドの仕組み
ファンドは、以下の外国投資信託および国内投資信託に投資を行うファンド・オブ・ファンズです。
- 外国投資信託の組入比率は、原則として高位を保ちます。
- 各投資信託証券の組入比率には制限を設けません。
【投資顧問会社】クレディ・スイス・マネジメント（ケイマン）リミテッド
2000年にケイマン諸島会社法に基づきケイマン諸島に設立されたクレディ・スイス・グループのグループ会社です。各トラストやファンドの資産の一任管理や受益証券の発行等と行います。
- ※資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。
運用プロセス
ポートフォリオ構築プロセス
※1 還元利回り（ネット利回り）のこと。NOI（年間賃貸収入から運営にかかる諸経費を引いた純収益）を投下した資本で割って求められる割合。グロス利回りとの違いはキャッシュフローも考慮している。
※2 年間賃貸収入から固定資産税・都市計画税・損害保険料・管理費等の諸経費を控除した減価償却額控除前の純収入。
- ※ポートフォリオ構築プロセスは、上図作成時点のものであり、今後変更となる場合があります。
分配方針
毎決算時（12月20日、休業日の場合は翌営業日）に分配を行います。
分配金額は、分配対象額の範囲内で委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。
ただし、必ず分配を行うものではありません。
- ※将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
主な投資リスク
ファンドの基準価額は、投資を行っている有価証券等の値動きによる影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者に帰属します。
したがいまして、ファンドは投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。なお、ファンドは預貯金とは異なります。
ファンドの基準価額の変動要因となる主なリスク
- 価格変動リスク
- 信用リスク
- 流動性リスク
- ※基準価額の変動要因（リスク）は、上記に限定されるものではありません。
分配金に関する留意点
- 分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
- 分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
- 投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部又は全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
デリバティブ取引のリスク管理方法
当ファンドはヘッジ目的以外でデリバティブ取引の投資指図を行うため、原則として標準的方式でリスクを管理します。
- ※お申込みの際は、「投資信託説明書（交付目論見書）」の内容をよくお読みください。
ファンド購入時・換金時における手数料について
- ファンドは購入時の手数料がかかりません。
- ファンドの換金時においては、換金申込受付日に応じて、ファンドの主要投資対象である外国投資信託の換金手数料と同率の信託財産留保額がかかります。なお、ファンドの設定日からの経過年数※に応じて、信託財産留保額の率は逓減します。
- ※ファンドの「経過年数」とは、ファンドの設定日から換金申込受付日までの期間をいいます。
主要投資対象である外国投資信託の手数料等について
- ファンド購入時の手数料はかかりませんが、ファンドの主要投資対象である外国投資信託において、信託報酬等が高めの水準に設定されています。
- 外国投資信託では、換金申込受付日に応じて換金手数料がかかります。換金手数料は外国投資信託の設定日からの経過年数に応じて逓減します。
- ファンド換金時に差し引かれる信託財産留保額は、実質的に外国投資信託の換金手数料に充当されます。※1
- 外国投資信託の信託報酬等の一部に相当する額と換金手数料を原資として、ファンドの設定金額に3.0％を乗じた額を上限とする額が、外国投資信託の関係者を通じて販売会社に支払われます。
- ※1ファンド全体として設定と解約が同日にあった場合でも、外国投資信託の買付けと換金は、ファンド全体の設定・解約それぞれの金額に応じた金額で行われる（グロス取引といいます。下図参照。）ため、設定金額と解約金額を相殺して外国投資信託の買付けと換金を行う場合（ネット取引といいます。下図参照。）よりもファンド全体が負担する換金手数料は多くなります。
- ※繰上償還が決定した場合でも、主な投資対象である外国投資信託の換金手数料を支払う必要がある場合には上記信託財産留保額が差し引かれます。
（ご参考）グロス取引について
ネット取引の例
- ※設定と解約を相殺するため、換金手数料は2億円分の解約相当額に対してのみかかります。
グロス取引の例
- ※設定と解約を相殺しないため、換金手数料は8億円分の解約相当額に対してかかります。
ファンドの換金時における負担金額の例
信託財産留保額の率
ファンドは、設定日からの経過年数に応じて信託財産留保額の率が逓減します。
そのため、購入申込の時期によっては、たとえファンドの保有期間（購入申込日から換金申込日までの期間）が同じであっても、信託財産留保額の率は異なる場合があります。
ファンドの費用
投資者が直接的に負担する費用
| 購入時手数料 | ありません。 |
|---|---|
| 信託財産留保額 | 換金申込受付日の翌営業日の基準価額に以下の率を乗じた額をご換金時にご負担いただきます。 換金申込受付日
2015年5月31日まで 2015年6月1日から2016年5月31日まで 2016年6月1日から2017年5月31日まで 2017年6月1日から2018年5月31日まで 2018年6月1日から2019年5月31日まで 2019年6月1日から2020年5月31日まで 2020年6月1日から2021年5月31日まで 2021年6月1日以降 信託財産留保額の率
3.00％ 2.75％ 2.50％ 2.00％ 1.50％ 1.00％ 0.50％ 0％（なし）
|
投資者が信託財産で間接的に負担する費用
| 運用管理費用（信託報酬） | 毎日、ファンドの純資産総額に年0.858％（税抜0.78％）の率を乗じて得た額とします。 実質的な負担年1.818％（税抜1.74％）程度
|
|---|---|
| その他の費用・手数料 |
これらの費用・手数料については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率・上限額等を示すことができません。 |
補足
- ※上記の費用の合計額については、投資者がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので表示することができません。
- ※詳細につきましては必ず「投資信託説明書（交付目論見書）」をお読みください。
お申込みメモ
| 購入単位 | 販売会社が定める単位 詳しくは販売会社にお問い合わせください。 |
|---|---|
| 購入価額 | 購入申込受付日の翌営業日の基準価額 |
| 購入代金 | 販売会社が定める期日までにお支払いください。 |
| 換金単位 | 販売会社が定める単位 |
| 換金価額 | 換金申込受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を差し引いた額 |
| 換金代金 | 原則として換金申込受付日から起算して7営業日目からお支払いします。 |
| 申込締切時間 | 原則として午後3時までに販売会社が受付けたものを当日の申込分とします。 |
| 換金制限 | 信託財産の資金管理を円滑に行うために大口の換金申込には制限を設ける場合があります。 |
| 購入・換金申込受付の中止および取消し | 金融商品取引所における取引の停止、決済機能の停止、投資対象とする外国投資信託の取引の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入、換金の申込の受付を中止することおよびすでに受付けた申込の受付を取消すことがあります。 |
| 信託期間 | 2021年6月18日まで（2014年2月28日設定） |
| 繰上償還 | 投資対象とする外国投資信託が存続しなくなる場合は、繰上償還されます。また、ファンドの受益権の口数が10億口を下回ることとなった場合、その他やむを得ない事情が発生した場合等には、繰上償還となる場合があります。 |
| 決算日 | 12月20日（休業日の場合は翌営業日）。 |
| 収益分配 | 年1回、毎決算時に収益分配方針に基づいて収益の分配を行います。 販売会社との契約によっては税引き後無手数料で再投資が可能です。 ただし、必ず分配を行うものではありません。 |
| 信託金の限度額 | 1,000億円 |
| 公告 | 委託会社が投資者に対してする公告は、原則として電子公告により行い、委託会社のホームページに掲載します。 |
| 運用報告書 | 毎決算時および償還時に運用報告書を作成し、販売会社を通じて知れている受益者に交付します。 |
| 課税関係 | 課税上は株式投資信託として取扱われます。 公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度の適用対象です。 配当控除および益金不算入制度の適用はありません。 |
- 当ページ掲載事項は、ファンドの商品概要ならびに基準価額等運用状況について周知することを目的として、T&Dアセットマネジメント株式会社が作成したものです。
- 当ページは、特定の金融商品等の勧誘を目的とするものではありません。
- 当ページ掲載事項は当社が信頼性が高いと判断した情報等により作成したものですが、その正確性・完全性を保証するものではありません。
また、当ページに掲載されているグラフ、パフォーマンス等の内容は過去の実績を示したものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
当ページに掲載されている意見・見通しは表記時点での当社の判断を反映したものであり、将来予告なく変更されることがあります。 - 当社は、当ページ記載事項から生じるいかなる責務を負うものではありません。
- 投資信託はリスクを含む商品であり、株式および公社債等値動きのある有価証券（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、運用実績は市場環境等により変動します。
したがいまして、元本が保証されているものではありません。
これら運用による損益は全て投資者に帰属します。 - 投資信託は預貯金や保険契約と異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
また、登録金融機関でご購入いただいた場合、投資者保護基金の支払対象とはなりません。 - 投資信託のご購入時は、各販売会社より投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ず内容をご確認のうえ、ご自身でご判断いただきますようお願いいたします。
