T&Dアセットマネジメント(T&D保険グループ)

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T&D日本株ファンド(通貨選択型)円建てコース

  • 愛称ダブル・インパクト
  • 日本経済新聞掲載名Wイン円
  • タイプ:追加型投信/国内/株式

ファンドの特色

  1. わが国の株式を実質的な主要投資対象とし、信託財産の成長を目指して積極的な運用を行います。
  2. T&D日本株ファンド(通貨選択型)は、「円建てコース」、「米ドル建てコース」および「マネープールコース」で構成されており、各ファンド間でスイッチングを行うことができます。
  3. 日本株の運用にあたっては、ライオン・グローバル・インベスターズが、ファンドの運用のための情報および助言等の提供を行います。
  • 資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。

チャート 2019年4月22日現在

  • 速報データを表示しています
基準価額:
9,973
前日比:+9円 (前日比率: +0.09%)
純資産総額:
90百万円
  • 基準価額 日次1年
  • 基準価額 月次5年
  • 基準価額 月次10年
赤実線
…基準価額
青実線
…基準価額に分配金(課税前)を加算
年月日分配金
2018年12月25日 0円
2018年6月25日 500円
2017年12月25日 550円
2017年6月26日 500円
2016年12月26日 0円
2016年6月27日 0円
2015年12月25日 0円
2015年6月25日 1,600円
2014年12月25日 1,350円
2014年6月25日 400円
2013年12月25日 550円
累積リターン(2019年3月末)
6ヶ月-11.44%
1年-6.58%
2年+12.94%
3年+30.58%

各種資料のダウンロード

ファンドマネージャーのコメント

【市況概況】
当月の国内株式市場は下落しました。上旬は、市場予想を上回る米経済指標を受け、円安米ドル高に振れたことや米中通商協議の進展期待から上昇して始まりましたが、中国の経済成長率目標が引下げられたことなどを背景に世界的な景気減速懸念が広がり下落しました。中旬は、米中通商協議進展への期待などから反発しました。下旬は、FOMC(米連邦公開市場委員会)で米国の金融引締め姿勢が後退し、円高米ドル安が進んだことや米国株が下落したことを受け、大幅下落となりました。その後も、配当再投資期待などから一時的に反発したものの、英国のEU(欧州連合) 離脱問題への警戒感などから下落し、一進一退の推移となりました。
当月末のTOPIX(東証株価指数)は前月末比で1.0%下落しました。業種別では、水産・農林業、不動産業、パルプ・紙等が上昇した一方、海運業、証券・商品先物取引、輸送用機器等が下落しました。
為替市場は、米ドルは対円で上昇しました。前月末110.87円に対し、当月末は110.99円になりました。

【運用概況】
T&D日本株ファンド(通貨選択型)の各コースは、T&D日本株マザーファンドを主要投資対象とし、同マザーファンドを通じて主に国内株式に投資する運用を行いました。月を通じて、株式(リート含む)の実質的な組入比率は高位を維持しました。また、米ドル建てコースでは円売り米ドル買いの為替取引を行い、米ドルへの投資比率は概ね95~98%程度を維持しました。
当月の円建てコースの基準価額は、保有する国内株式の値上がりにより、0.04%上昇しました。米ドル建てコースの基準価額も、保有する国内株式の値上がりに加え、米ドルが対円で上昇したことから0.2%上昇しました。

当月の主な投資行動としては、新規組入れ、全売却銘柄ともありませんでした。
当月は、国内外で医療・一般・動物用の医薬品や医療機器の製造および販売を行う第一三共、コンピュータ導入による工場生産の自動化機器等のセンサーや制御・計測機器等の製造を行うキーエンス等の銘柄がプラス寄与しましたが、千葉県を地盤に、預金・貸出・為替などの銀行業を営む千葉銀行、国内外で医薬品や医療用器具等の製造・販売を行うエーザイ等の銘柄がマイナス寄与しました。

【今後の運用方針】
T&D日本株ファンド(通貨選択型)の各コースは、T&D日本株マザーファンドを通じて主に国内株式に投資し、信託財産の成長を目指して積極的な運用を行います。また、米ドル建てコースでは円売り米ドル買いの為替取引を行い、米ドルへの投資効果も追求します。

国内株式市場は、米金融当局による緩和的な金融政策を背景にもう一段の円安水準が想定しにくいことや足許の減速感のある経済指標を背景に新年度の国内企業の業績見通しが低調である可能性が高いこと等が市場の頭を抑える可能性があります。しかしながら、米中通商協議の合意見通しとそれに伴う需要底打ちへの期待等を背景に株価は底堅く推移すると想定しています。
このような環境下、個別企業の業績動向を精査し、より有望な銘柄への入替えを適宜図る予定です。銘柄選択においては、差別化した商品、サービスを背景に国際競争力が高く、持続的な成長が期待出来る企業を重視します。特に海外において賃金上昇や生産性向上への対策として需要が高いFA(工場自動化)関連、自動車の電装化や安全システム、IoTやクラウドサービス関連の需要が大きい電子部品、長期的に消費が拡大する新興国で事業展開する消費ブランド等に成長分野として注目します。また、複数の大型建設プロジェクトの進展により恩恵を受ける建設・インフラ関連企業にも注目しています。

※ライオン・グローバル・インベスターズのコメントをもとに作成しております。
※文中の投資行動は、個別銘柄の売買等いかなる投資行動も推奨するものではありません。

販売会社

藍澤證券株式会社 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
株式会社SBI証券 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
エース証券株式会社 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
高木証券株式会社 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
丸八証券株式会社 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
楽天証券株式会社 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]

ファンドの詳細

ファンドの特色

わが国の株式を実質的な主要投資対象とし、信託財産の成長を目指して積極的な運用を行います。

  • 株式への投資にあたっては、T&D日本株マザーファンドを通じて、投資候補銘柄のなかから、市況動向、業績動向、バリュエーションや業種分散、株価水準等を勘案して組入銘柄および組入比率を決定します。

T&D日本株ファンド(通貨選択型)は、「円建てコース」、「米ドル建てコース」および「マネープールコース」で構成されており、各ファンド間でスイッチングを行うことができます。

  • 米ドル建てコースは、原則として円売り米ドル買いの為替取引を行い、米ドルへの投資効果を追求します。
  • マネープールコースは、T&Dマネーアカウントマザーファンドを通じて、主としてわが国の公社債および短期金融商品に投資を行い、安定した収益の確保を図ることを目的として運用を行います。

日本株の運用にあたっては、ライオン・グローバル・インベスターズが、ファンドの運用のための情報および助言等の提供を行います。

  • アジアの視点から日本企業を捉えることで、より著しい成長を享受し得る銘柄の選択を目指します。
  • 日本株運用の助言を行うライオン・グローバル・インベスターズは、アジアの金融センターであるシンガポールに本社を置く、東南アジア最大規模の運用会社の一つです。
    シンガポール三大銀行の一つであるOCBC銀行(1932年設立)傘下の資産運用会社(1986年設立)と、Great Eastern傘下の投資顧問会社(1996年設立)の合併により2005年に誕生しました。
  • 資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。

運用プロセス

ポートフォリオ構築プロセス

[図]

ボトムアップによる銘柄選択を重視します。銘柄選択では企業の事業基盤や収益の源泉を理解し、企業の長期的な収益力を分析することに努めます。

  • ポートフォリオ構築プロセスは上図作成時点のものであり、今後変更となる場合があります。

ファンドの仕組み

「円建てコース」「米ドル建てコース」はT&D日本株マザーファンドを、「マネープールコース」はT&Dマネーアカウントマザーファンドを親投資信託(マザーファンド)としたファミリーファンド方式で運用を行います。ファミリーファンド方式とは投資者からご投資いただいた資金をベビーファンドとしてまとめ、その資金を主としてマザーファンドに投資して、実質的な運用を行う仕組みです。

[図]
  • 資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。

スイッチングについて

各ファンド間でスイッチングが可能です。
スイッチングとは、保有しているファンドの換金と同時に他のファンドを購入することをいいます。
マネープールコースは、スイッチング以外による購入はできません。
スイッチングの際には、購入・換金時と同様に販売会社が定める所定の手数料等がかかります。
(マネープールコースへのスイッチングには、購入時手数料はかかりません。)

[図]

分配方針

毎決算時(年2回、6月および12月の各25日、休業日の場合は翌営業日)に分配を行います。
分配金額は、分配対象額の範囲内で委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。
ただし、必ず分配を行うものではありません。

  • 将来の分配金の支払いおよびその金額について示唆・保証するものではありません。

主な投資リスク

ファンドの基準価額は、投資を行っている有価証券等の値動きによる影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者に帰属します。
したがいまして、ファンドは投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。なお、ファンドは預貯金とは異なります。

ファンドの基準価額の変動要因となる主なリスク

  • 株価変動リスク
  • 基準価額の変動要因(リスク)は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意点

  • ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。
  • 分配金に関する留意点
    • 分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
    • 分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
    • 投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

デリバティブ取引のリスク管理方法

当ファンドはヘッジ目的以外でデリバティブ取引の投資指図を行うため、原則として標準的方式でリスクを管理します。

  • お申込みの際は、「投資信託説明書(交付目論見書)」の内容をよくお読みください。

ファンドの費用

投資者が直接的に負担する費用

購入時手数料購入価額に、3.24%(税抜3.0%)を上限として販売会社が個別に定める率を乗じて得た額とします。
購入時手数料は、ファンドの商品説明、販売にかかる事務費用等の対価です。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。
信託財産留保額換金申込受付日の基準価額に0.2%の率を乗じて得た額を、ご換金時にご負担いただきます。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用

運用管理費用(信託報酬)毎日、ファンドの純資産総額に年1.6092%(税抜1.49%)の率を乗じて得た額とします。
その他の費用・手数料
  • 信託財産にかかる監査費用および当該監査費用にかかる消費税等に相当する金額は、受益者の負担とし、信託財産中から支弁します。
  • 証券取引に伴う手数料、組入資産の保管に要する費用等は、信託財産中から支弁します。

これらの費用・手数料については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率・上限額等を示すことができません。

補足

  • 上記の費用の合計額については、投資者がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
  • 詳細につきましては必ず「投資信託説明書(交付目論見書)」をお読みください。

お申込みメモ

購入単位 販売会社が定める単位
詳しくは販売会社にお問い合わせください。
購入価額 購入申込受付日の基準価額
購入代金 販売会社が定める期日までにお支払いください。
換金単位 販売会社が定める単位
換金価額 換金申込受付日の基準価額から、信託財産留保額を差し引いた額
換金代金 原則として換金申込受付日から起算して5営業日目からお支払いします。
申込締切時間 原則として午後3時までに販売会社が受付けたものを当日の申込分とします。
換金制限 信託財産の資金管理を円滑に行うために大口の換金申込には制限を設ける場合があります。
購入・換金申込受付の中止および取消し 金融商品取引所における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入、換金およびスイッチングの申込の受付を中止することおよびすでに受付けた申込の受付を取消すことがあります。
信託期間 2021年6月25日まで(2013年7月5日設定)
繰上償還 受益権の総口数が10億口を下回ることとなった場合、その他やむを得ない事情が発生した場合等には、繰上償還となる場合があります。
決算日 6月、12月の各25日(休業日の場合は翌営業日)
収益分配 年2回、毎決算時に収益分配方針に基づいて収益の分配を行います。
販売会社との契約によっては、税引後無手数料で再投資が可能です。
ただし、必ず分配を行うものではありません。
信託金の限度額 各ファンドにつき2,000億円
公告 委託会社が投資者に対してする公告は、原則として電子公告により行い、委託会社のホームページに掲載します。
運用報告書 毎決算時および償還時に交付運用報告書を作成し、販売会社を通じて知れている受益者に交付します。
課税関係 課税上は株式投資信託として取扱われます。
公募株式投資信託は、税法上、少額投資非課税制度および未成年者少額投資非課税制度の適用対象です。
配当控除の適用はありません。
スイッチング 各ファンド間でスイッチングが可能です。
なお、スイッチングの取扱いの有無および手数料等につきましては、販売会社により異なる場合があります。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。
  • 当ページ掲載事項は、ファンドの商品概要ならびに基準価額等運用状況について周知することを目的として、T&Dアセットマネジメント株式会社が作成したものです。
  • 当ページは、特定の金融商品等の勧誘を目的とするものではありません。
  • 当ページ掲載事項は当社が信頼性が高いと判断した情報等により作成したものですが、その正確性・完全性を保証するものではありません。
    また、当ページに掲載されているグラフ、パフォーマンス等の内容は過去の実績を示したものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
    当ページに掲載されている意見・見通しは表記時点での当社の判断を反映したものであり、将来予告なく変更されることがあります。
  • 当社は、当ページ記載事項から生じるいかなる責務を負うものではありません。
  • 投資信託はリスクを含む商品であり、株式および公社債等値動きのある有価証券(外貨建資産には為替変動リスクもあります。)に投資しますので、運用実績は市場環境等により変動します。
    したがいまして、元本が保証されているものではありません。
    これら運用による損益は全て投資者に帰属します。
  • 投資信託は預貯金や保険契約と異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
    また、登録金融機関でご購入いただいた場合、投資者保護基金の支払対象とはなりません。
  • 投資信託のご購入時は、各販売会社より投資信託説明書(交付目論見書)をお渡ししますので、必ず内容をご確認のうえ、ご自身でご判断いただきますようお願いいたします。

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