T&Dアセットマネジメント(T&D保険グループ)

  1. ファンド情報>
  2. 国内株式型>

T&D日本株ファンド(通貨選択型)米ドル建てコース

  • 愛称ダブル・インパクト
  • 日本経済新聞掲載名Wイン米ドル
  • タイプ:追加型投信/国内/株式

ファンドの特色

  1. わが国の株式を実質的な主要投資対象とし、信託財産の成長を目指して積極的な運用を行います。
  2. T&D日本株ファンド(通貨選択型)は、「円建てコース」、「米ドル建てコース」および「マネープールコース」で構成されており、各ファンド間でスイッチングを行うことができます。
  3. 日本株の運用にあたっては、ライオン・グローバル・インベスターズが、ファンドの運用のための情報および助言等の提供を行います。
  • 資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。

チャート 2019年7月16日現在

  • 速報データを表示しています
基準価額:
9,448
前日比:-98円 (前日比率: -1.03%)
純資産総額:
639百万円
  • 基準価額 日次1年
  • 基準価額 月次5年
  • 基準価額 月次10年
赤実線
…基準価額
青実線
…基準価額に分配金(課税前)を加算
年月日分配金
2019年6月25日 0円
2018年12月25日 0円
2018年6月25日 0円
2017年12月25日 550円
2017年6月26日 0円
2016年12月26日 0円
2016年6月27日 0円
2015年12月25日 0円
2015年6月25日 2,000円
2014年12月25日 3,300円
2014年6月25日 150円
2013年12月25日 900円
累積リターン(2019年6月末)
6ヶ月+5.50%
1年-7.26%
2年+3.86%
3年+48.55%

各種資料のダウンロード

ファンドマネージャーのコメント

【市況概況】
当月の国内株式市場は、上昇しました。上旬は、FRB(米連邦準備制度理事会)議長が利下げの可能性を示唆したことや米国のメキシコへの追加関税が見送られたことなどが好感され上昇しました。中旬は、香港の大規模デモや中東の地政学リスクが相場の重しとなり軟調に推移しましたが、米中首脳会談の開催見通しや米欧での金融緩和期待の高まりを受けて反発しました。下旬は、G20(主要20ヵ国・地域首脳会議)や米中首脳会談を前に様子見ムードが強まる中、円高ドル安の進行や米国とイランの関係悪化懸念、米中首脳会談での貿易協議進展期待などを材料にもみ合って推移しました。
当月末のTOPIXは前月末比で2.6%上昇しました。業種別では、鉱業、非鉄金属、海運業等が上昇した一方、電気・ガス業、陸運業、水産・農林業等が下落しました。
為替市場は、米ドルは対円で下落しました。前月末109.36円に対し、当月末は107.79円になりました。

【運用概況】
T&D日本株ファンド(通貨選択型)の各コースは、T&D日本株マザーファンドを主要投資対象とし、同マザーファンドを通じて主に国内株式に投資する運用を行いました。月を通じて、株式(リート含む)の実質的な組入比率は高位を維持しました。また、米ドル建てコースでは円売り米ドル買いの為替取引を行い、米ドルへの投資比率は概ね91~98%程度を維持しました。
当月の円建てコースの基準価額は、保有する国内株式の値上がりにより、3.6%上昇しました。米ドル建てコースの基準価額も、米ドルが対円で下落したものの、保有する国内株式の値上がりにより、2.2%上昇しました。

当月の主な投資行動としては、魅力的な株価バリュエーションに加えて業績改善が見込まれる合成樹脂・鍛鋼・鍛造機械を製造する日本製鋼所、航空・油圧機器および輸送用機器、精密機器を製造するナブテスコ、事業再構築への期待感が高まる自動車メーカーの日産自動車、安定的な利回り水準が期待出来る不動産投信運用会社のアクティビア・プロパティーズ投資法人を新たに組入れた一方、ファンダメンタルズの悪化懸念から自社ブランドの家庭雑貨用品を販売する良品計画、ベアリングを製造する日本精工、鉄鋼を製造するジェイエフイーホールディングス、投資・金融サービスを提供する大和証券グループ本社を全売却しました。
当月は、電子部品、産業機械や資材などを取り扱う日立ハイテクノロジーズ、自動車用照明機器を製造する小糸製作所等の銘柄がプラス寄与しましたが、カテーテル、ガイドワイヤー等の医療器具や産業用ステンレスワイヤーロープ等の製造を行う朝日インテック、冷凍食品および水産・畜産加工食品、角氷・包装氷などを製造・販売するニチレイ等の銘柄がマイナス寄与しました。

【今後の運用方針】
T&D日本株ファンド(通貨選択型)の各コースは、T&D日本株マザーファンドを通じて主に国内株式に投資し、信託財産の成長を目指して積極的な運用を行います。また、米ドル建てコースでは円売り米ドル買いの為替取引を行い、米ドルへの投資効果も追求します。
G20に合わせて開催された米中首脳会談では、米国が新たな追加関税の発動を見送る等世界経済に打撃を及ぼす深刻な事態は回避されましたが、依然不透明感は払拭されず、国内株式市場は、今後の米中通商交渉やグローバル景気動向など、外部環境に左右されやすい展開を想定しています。
このような環境下、個別企業の業績動向を精査し、より有望な銘柄への入替えを適宜図る予定です。銘柄選択においては、差別化した商品、サービスを背景に国際競争力が高く、持続的な成長が期待出来る企業を重視します。特に海外において賃金上昇や生産性向上への対策として需要が高いFA(工場自動化)関連、自動車の電装化や安全システム、IoTやクラウドサービス関連の需要が大きい電子部品、長期的に消費が拡大する新興国で事業展開する消費ブランド等に成長分野として注目します。また、複数の大型建設プロジェクトの進展により恩恵を受ける建設・インフラ関連企業にも注目しています。

※ライオン・グローバル・インベスターズのコメントをもとに作成しております。
※文中の投資行動は、個別銘柄の売買等いかなる投資行動も推奨するものではありません。

販売会社

藍澤證券株式会社 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
株式会社SBI証券 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
エース証券株式会社 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
高木証券株式会社 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
東海東京証券株式会社 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
丸八証券株式会社 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
楽天証券株式会社 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]

ファンドの詳細

ファンドの特色

わが国の株式を実質的な主要投資対象とし、信託財産の成長を目指して積極的な運用を行います。

  • 株式への投資にあたっては、T&D日本株マザーファンドを通じて、投資候補銘柄のなかから、市況動向、業績動向、バリュエーションや業種分散、株価水準等を勘案して組入銘柄および組入比率を決定します。

T&D日本株ファンド(通貨選択型)は、「円建てコース」、「米ドル建てコース」および「マネープールコース」で構成されており、各ファンド間でスイッチングを行うことができます。

  • 米ドル建てコースは、原則として円売り米ドル買いの為替取引を行い、米ドルへの投資効果を追求します。
  • マネープールコースは、T&Dマネーアカウントマザーファンドを通じて、主としてわが国の公社債および短期金融商品に投資を行い、安定した収益の確保を図ることを目的として運用を行います。

日本株の運用にあたっては、ライオン・グローバル・インベスターズが、ファンドの運用のための情報および助言等の提供を行います。

  • アジアの視点から日本企業を捉えることで、より著しい成長を享受し得る銘柄の選択を目指します。
  • 日本株運用の助言を行うライオン・グローバル・インベスターズは、アジアの金融センターであるシンガポールに本社を置く、東南アジア最大規模の運用会社の一つです。
    シンガポール三大銀行の一つであるOCBC銀行(1932年設立)傘下の資産運用会社(1986年設立)と、Great Eastern傘下の投資顧問会社(1996年設立)の合併により2005年に誕生しました。
  • 資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。

為替取引について

  • 米ドル建てコースは、原則として円売り米ドル買いの為替取引を行い、米ドルへの投資効果を追求します。
  • 円に対して為替取引を行う場合、円よりも米ドルの短期金利が高い場合には、2通貨間の短期金利差を「為替取引によるプレミアム(金利差相当分の収益)」として獲得することが期待できます。一方、円よりも米ドルの短期金利が低い場合には、「為替取引によるコスト(金利差相当分の費用)」が発生します。
為替取引によるプレミアムの獲得

米ドルの短期金利が円の短期金利よりも高い場合

[図]
為替取引によるコストの発生

米ドルの短期金利が円の短期金利よりも低い場合

[図]
  • 資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。

運用プロセス

ポートフォリオ構築プロセス

[図]

ボトムアップによる銘柄選択を重視します。銘柄選択では企業の事業基盤や収益の源泉を理解し、企業の長期的な収益力を分析することに努めます。

  • ポートフォリオ構築プロセスは上図作成時点のものであり、今後変更となる場合があります。

ファンドの仕組み

「円建てコース」「米ドル建てコース」はT&D日本株マザーファンドを、「マネープールコース」はT&Dマネーアカウントマザーファンドを親投資信託(マザーファンド)としたファミリーファンド方式で運用を行います。ファミリーファンド方式とは投資者からご投資いただいた資金をベビーファンドとしてまとめ、その資金を主としてマザーファンドに投資して、実質的な運用を行う仕組みです。

[図]
  • 資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。

スイッチングについて

各ファンド間でスイッチングが可能です。
スイッチングとは、保有しているファンドの換金と同時に他のファンドを購入することをいいます。
マネープールコースは、スイッチング以外による購入はできません。
スイッチングの際には、購入・換金時と同様に販売会社が定める所定の手数料等がかかります。
(マネープールコースへのスイッチングには、購入時手数料はかかりません。)

[図]

分配方針

毎決算時(年2回、6月および12月の各25日、休業日の場合は翌営業日)に分配を行います。
分配金額は、分配対象額の範囲内で委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。
ただし、必ず分配を行うものではありません。

  • 将来の分配金の支払いおよびその金額について示唆・保証するものではありません。

通貨選択型ファンドの収益のイメージ

[図]
  • ファンドは、投資対象資産の運用に加えて、為替取引による通貨の運用も行っています(米ドル建てコースのみ)。
  • ファンドの収益源としては、以下の3つの要素が挙げられます。

ファンドにおけるイメージ図

[図]

※1 当該取引対象通貨の対円での為替リスクが発生することにご留意ください。

[図]

※2 為替取引によるプレミアム(金利差相当分の収益)は為替取引により発生するリターンに相当するものを表しておりますが、これらリターンに相応するリスクが内在していることにご留意ください。
※上記はイメージであり、実際の運用成果を示唆・保証するものではありません。

  • 資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。

主な投資リスク

ファンドの基準価額は、投資を行っている有価証券等の値動きによる影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者に帰属します。
したがいまして、ファンドは投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。なお、ファンドは預貯金とは異なります。

ファンドの基準価額の変動要因となる主なリスク

  • 株価変動リスク
  • 為替変動リスク
  • 基準価額の変動要因(リスク)は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意点

  • ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。
  • 分配金に関する留意点
    • 分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
    • 分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
    • 投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

デリバティブ取引のリスク管理方法

当ファンドはヘッジ目的以外でデリバティブ取引の投資指図を行うため、原則として標準的方式でリスクを管理します。

  • お申込みの際は、「投資信託説明書(交付目論見書)」の内容をよくお読みください。

ファンドの費用

投資者が直接的に負担する費用

購入時手数料購入価額に、3.24%(税抜3.0%)を上限として販売会社が個別に定める率を乗じて得た額とします。
購入時手数料は、ファンドの商品説明、販売にかかる事務費用等の対価です。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。
信託財産留保額換金申込受付日の基準価額に0.2%の率を乗じて得た額を、ご換金時にご負担いただきます。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用

運用管理費用(信託報酬)毎日、ファンドの純資産総額に年1.6092%(税抜1.49%)の率を乗じて得た額とします。
その他の費用・手数料
  • 信託財産にかかる監査費用および当該監査費用にかかる消費税等に相当する金額は、受益者の負担とし、信託財産中から支弁します。
  • 証券取引に伴う手数料、組入資産の保管に要する費用等は、信託財産中から支弁します。

これらの費用・手数料については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率・上限額等を示すことができません。

補足

  • 上記の費用の合計額については、投資者がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
  • 詳細につきましては必ず「投資信託説明書(交付目論見書)」をお読みください。

お申込みメモ

購入単位 販売会社が定める単位
詳しくは販売会社にお問い合わせください。
購入価額 購入申込受付日の基準価額
購入代金 販売会社が定める期日までにお支払いください。
換金単位 販売会社が定める単位
換金価額 換金申込受付日の基準価額から、信託財産留保額を差し引いた額
換金代金 原則として換金申込受付日から起算して5営業日目からお支払いします。
申込締切時間 原則として午後3時までに販売会社が受付けたものを当日の申込分とします。
換金制限 信託財産の資金管理を円滑に行うために大口の換金申込には制限を設ける場合があります。
購入・換金申込受付の中止および取消し 金融商品取引所における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入、換金およびスイッチングの申込の受付を中止することおよびすでに受付けた申込の受付を取消すことがあります。
信託期間 2021年6月25日まで(2013年7月5日設定)
繰上償還 受益権の総口数が10億口を下回ることとなった場合、その他やむを得ない事情が発生した場合等には、繰上償還となる場合があります。
決算日 6月、12月の各25日(休業日の場合は翌営業日)
収益分配 年2回、毎決算時に収益分配方針に基づいて収益の分配を行います。
販売会社との契約によっては、税引後無手数料で再投資が可能です。
ただし、必ず分配を行うものではありません。
信託金の限度額 各ファンドにつき2,000億円
公告 委託会社が投資者に対してする公告は、原則として電子公告により行い、委託会社のホームページに掲載します。
運用報告書 毎決算時および償還時に交付運用報告書を作成し、販売会社を通じて知れている受益者に交付します。
課税関係 課税上は株式投資信託として取扱われます。
公募株式投資信託は、税法上、少額投資非課税制度および未成年者少額投資非課税制度の適用対象です。
配当控除の適用はありません。
スイッチング 各ファンド間でスイッチングが可能です。
なお、スイッチングの取扱いの有無および手数料等につきましては、販売会社により異なる場合があります。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。
  • 当ページ掲載事項は、ファンドの商品概要ならびに基準価額等運用状況について周知することを目的として、T&Dアセットマネジメント株式会社が作成したものです。
  • 当ページは、特定の金融商品等の勧誘を目的とするものではありません。
  • 当ページ掲載事項は当社が信頼性が高いと判断した情報等により作成したものですが、その正確性・完全性を保証するものではありません。
    また、当ページに掲載されているグラフ、パフォーマンス等の内容は過去の実績を示したものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
    当ページに掲載されている意見・見通しは表記時点での当社の判断を反映したものであり、将来予告なく変更されることがあります。
  • 当社は、当ページ記載事項から生じるいかなる責務を負うものではありません。
  • 投資信託はリスクを含む商品であり、株式および公社債等値動きのある有価証券(外貨建資産には為替変動リスクもあります。)に投資しますので、運用実績は市場環境等により変動します。
    したがいまして、元本が保証されているものではありません。
    これら運用による損益は全て投資者に帰属します。
  • 投資信託は預貯金や保険契約と異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
    また、登録金融機関でご購入いただいた場合、投資者保護基金の支払対象とはなりません。
  • 投資信託のご購入時は、各販売会社より投資信託説明書(交付目論見書)をお渡ししますので、必ず内容をご確認のうえ、ご自身でご判断いただきますようお願いいたします。

ファンド情報

  • 基準価額一覧
  • 分配金一覧
  • ファンドの休日
  • 国内株式型
  • 国内債券型
  • バランス型・その他
  • グローバル株式型
  • グローバル債券型
  • ブル・ベア型
  • インデックス型
  • 確定拠出年金
  • 注目ファンド
  • 販売会社から探す