Ｔ＆Ｄ日本株式投信（通貨選択型）米ドルコース

わが国の株式ならびに株価指数先物取引を実質的な主要投資対象とし、わが国の株式市場全体の動きを概ね捉えることを目指して運用を行います。

株式の運用にあたっては、日本株式マザーファンドを通じて、主としてわが国の代表的な株価指数^＊を構成する銘柄に投資を行い、当該株価指数の動きを概ね捉える投資成果を目指してポートフォリオを構築することを基本とします。
また、わが国の株価指数^＊を対象とする株価指数先物取引にも投資を行います。

当ページ作成時点では日経平均株価としております。ただし、今後変更となる場合があります。

原則として円売り米ドル買いの為替取引を行い、米ドルへの投資効果を追求します。

• 為替取引を行うにあたっては、通貨オプション取引ならびに外国為替予約取引等を利用します。
  ただし、どちらか一つの取引のみ利用する場合もあります。
• 通貨オプション取引と外国為替予約取引等の円売り米ドル買い相当合計額の信託財産の純資産総額に対する比率は、原則として純資産総額を上限として高位を維持することを基本とします。

ファンドは、日本株式マザーファンドを親投資信託（マザーファンド）としたファミリーファンド方式で運用を行います。ファミリーファンド方式とは投資者からご投資いただいた資金をベビーファンドとしてまとめ、その資金を主としてマザーファンドに投資して、実質的な運用を行う仕組みです。

資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。

わが国の株式ならびに株価指数先物取引を実質的な主要投資対象とし、わが国の株式市場全体の値動きを概ね捉えることを目指すとともに、米ドルへの投資効果を追求します。

日本株への投資

わが国の株式ならびに株価指数先物取引を実質的な主要投資対象とし、わが国の株式市場全体の値動きを概ね捉えることを目指して運用を行います。

為替の変動

為替差益も収益源となります。米ドルの対円レートが上昇（円安）した場合には為替差益を得ることができ、逆に、米ドルの対円レートが下落（円高）した場合は為替差損が発生します。

為替取引の活用

円に対して為替予約取引を行う場合、円よりも短期金利の高い通貨で為替予約取引を行うと、「為替予約取引によるプレミアム（金利差相当分の収益）」の獲得が期待できます。一方、円よりも短期金利の低い通貨で為替予約取引を行う場合には、「為替予約取引によるコスト（金利差相当分の費用）」が発生します。

為替取引を行うにあたっては、通貨オプション取引および外国為替予約取引等を利用^＊ しますが、通貨オプション取引を行う場合には、オプションプレミアムまたはコストが原則として発生しないようにポジションを構築します。

ただし、どちらか一つの取引のみ利用する場合もあります。

資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。

毎決算時（年2回、5月および11月の各7日、休業日の場合は翌営業日）に分配を行います。
分配金額は、分配対象額の範囲内で委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。
ただし、必ず分配を行うものではありません。

将来の分配金の支払およびその金額について示唆・保証するものではありません。

• ファンドは、投資対象資産の運用に加えて、為替取引による通貨の運用も行っています。
• ファンドの収益源としては、以下の3つの要素が挙げられます。

ファンドにおけるイメージ図

1 当該取引対象通貨の対円での為替リスクが発生することにご留意ください。

2 為替取引によるプレミアム（金利差相当分の収益）は為替取引により発生するリターンに相当するものを表しておりますが、これらリターンに相応するリスクが内在していることにご留意ください。
為替取引を行うにあたっては、通貨オプション取引および外国為替予約取引等を利用しますが、通貨オプション取引を行う場合には、オプションプレミアムまたはコストが原則として発生しないようにポジションを構築します。

上記はイメージであり、実際の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。

ファンドの基準価額は、投資を行っている有価証券等の値動きによる影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者に帰属します。
したがいまして、ファンドは投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。なお、ファンドは預貯金とは異なります。

ファンドの基準価額の変動要因となる主なリスク

• 株価変動リスク
• 為替変動リスク
• 取引先リスク（為替取引）

基準価額の変動要因（リスク）は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意点

• ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
• 分配金に関する留意点
  • 分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
  • 分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
  • 投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

  お申込みの際は、「投資信託説明書（交付目論見書）」の内容をよくお読みください。

投資者が直接的に負担する費用

購入時手数料

購入価額に、3.30％（税抜3.0％）を上限として、販売会社が個別に定める率を乗じて得た額とします。
購入時手数料は、ファンドの商品説明、販売にかかる事務費用等の対価です。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。

信託財産留保額

換金申込受付日の基準価額に0.2％の率を乗じて得た額を、ご換金時にご負担いただきます。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用

運用管理費用（信託報酬）

毎日、ファンドの純資産総額に年1.144％（税抜1.04％）の率を乗じて得た額とします。

その他の費用・手数料

• 信託財産にかかる監査費用および当該監査費用にかかる消費税等に相当する金額は、受益者の負担とし、信託財産中から支弁します。
• 証券取引に伴う手数料、組入資産の保管に要する費用等は、信託財産中から支弁します。

これらの費用･手数料については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率･上限額等を示すことができません。

補足

上記の費用の合計額については、投資者がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
詳細につきましては必ず「投資信託説明書（交付目論見書）」をお読みください。