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T&D 通貨トレード 新興国社債ファンド(毎月分配型)米ドルブル・コース

  • 日本経済新聞掲載名通貨トレ米ブ
  • タイプ:追加型投信/海外/債券

ファンドの特色

  1. 米ドル建ての新興国ハイイールド社債を実質的な主要投資対象とします。
  2. ファンドは、米ドルの円に対する為替変動リスクを低減させた「円ヘッジ・コース」に加え、相場環境に応じて機動的な投資が可能な8つの通貨コースを合わせた、合計9つのコースから構成されており、各ファンド間でのスイッチングが可能です。
  3. 毎月15日(休業日の場合は翌営業日)に決算を行い、収益分配方針に基づいて分配を行います。
  • 資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。
  • このファンドにはお申込が行えない日が設定されています。 ファンドの休日を御覧ください。

チャート 2019年4月22日現在

  • 速報データを表示しています
基準価額:
10,618
前日比:-1円 (前日比率: -0.01%)
純資産総額:
215百万円
  • 基準価額 日次1年
  • 基準価額 月次5年
  • 基準価額 月次10年
赤実線
…基準価額
青実線
…基準価額に分配金(課税前)を加算
年月日分配金
2019年4月15日 50円
2019年3月15日 50円
2019年2月15日 50円
2019年1月15日 50円
2018年12月17日 50円
2018年11月15日 50円
2018年10月15日 50円
2018年9月18日 50円
2018年8月15日 50円
2018年7月17日 50円
2018年6月15日 50円
2018年5月15日 50円
累積リターン(2019年3月末)
6ヶ月+0.05%
1年+0.50%
2年-0.21%
3年+9.36%

各種資料のダウンロード

ファンドマネージャーのコメント

【市況概況】
3月のエマージング・ハイイールド社債市場は、世界的な景気減速が意識されたことなどから上旬は下落しました。中旬から月末にかけては、財政赤字が続くトルコ経済への警戒感などから下落する局面もありましたが、原油価格が上昇したことや、FRB(米連邦準備制度理事会)が2019年の想定利上げ回数をゼロとし緩和的なスタンスへの方針転換を鮮明にしたことなどから、堅調に推移しました。以上のことから、米ドル建てエマージング・ハイイールド社債指数(JPモルガンCEMBIブロード・ディバーシファイド(Non Investment Grade))は0.6%の上昇となりました。

【運用概況】
T&D 通貨トレード新興国社債ファンド(毎月分配型)の各コースは、主に米ドル建てのエマージング・ハイイールド社債を主要投資対象とする円建て外国籍投資信託「エマージングマーケット・ハイイールドボンドファンド」の各シェアクラスを高位に組入れる運用を行いました。
各コースの当月の基準価額(分配金再投資ベース)は、債券運用によるリターンがプラスとなる中、ユーロ、ブラジルレアル、豪ドル、インドネシアルピアが対円で下落したことを主因として、円ヘッジ・コース、ユーロベア・コース、豪ドルベア・コースが上昇し、ユーロブル・コース、レアルブル・コース、豪ドルブル・コース、インドネシアルピアブル・コースが下落しました。
米ドルブル・コース、米ドルベア・コースにつきましては、米ドルが対円で若干下落する中、債券運用によるプラスリターンを主因として上昇しました。

以下は、「エマージングマーケット・ハイイールドボンドファンド」の運用概況です。
当月の主な投資行動としては、スリランカの国債等を購入し、カタールのEzdan(不動産)等を一部売却しました。3月末時点で債券組入比率は95.4%となりました。3月末時点のポートフォリオは、国別では、ブラジル、アルゼンチン、中国の比率が上位となりました。業種別では、公益、石油・ガス、通信・メディア・テクノロジーの比率が上位となりました。

【今後の運用方針】
T&D 通貨トレード新興国社債ファンド(毎月分配型)の各コースは、主に米ドル建てのエマージング・ハイイールド社債を主要投資対象とする円建て外国投資信託「エマージングマーケット・ハイイールドボンドファンド」の各シェアクラスに投資し、安定的なインカム収益の確保と中長期的な信託財産の成長を図ることを目的として運用を行います。

以下は、「エマージングマーケット・ハイイールドボンドファンド」の運用方針です。
今年に入り大きく上昇した新興国社債市場ですが、新興国市場への資金流入が引続き見込まれ、新興国企業のファンダメンタルズも依然改善傾向にある中、今後も堅調な推移が予想されます。但し景気減速が懸念される中国については、政府による景気刺激策や米中通商交渉の進展などが下支え要因になるものと思われますが、他の新興国の情勢と併せて注視していく考えです。様々な投資機会を探っていきたいと考えていますが、新興国社債市場は既に大きく上昇し割安感も若干薄れているため、過度なリスクを取らず、慎重な投資方針を継続していきます。

※文中の投資行動は、個別銘柄の売買等いかなる投資行動も推奨するものではありません。
※市況概況および「エマージングマーケット・ハイイールドボンドファンド」については、JPモルガン・アセット・マネジメント(UK)リミテッドより入手したコメントをもとに作成しており、現地月末基準です。

販売会社

大和証券株式会社 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]

ファンドの詳細

ファンドの特色

[図]

米ドル建ての新興国ハイイールド社債を実質的な主要投資対象とします。

新興国ハイイールド社債の運用は、JPモルガン・アセット・マネジメント(UK)リミテッドが行います。

ファンドは、米ドルの円に対する為替変動リスクを低減させた「円ヘッジ・コース」に加え、相場環境に応じて機動的な投資が可能な8つの通貨コースを合わせた、合計9つのコースから構成されており、各ファンド間でのスイッチングが可能です。

円による為替ヘッジ※1により為替変動リスクを低減させた「円ヘッジ・コース」に加えて、円安・円高のそれぞれの局面に有効な選択肢を提供できる「米ドル円グループ」「ユーロ円グループ」「豪ドル円グループ」のほか、為替取引※2によるプレミアムの獲得が期待できる「高金利通貨グループ」があります。

  1. ※1ファンドにおける「為替ヘッジ」とは、円買い/米ドル売りを行うことで、実質的な主要投資対象である米ドル建ての新興国ハイイールド社債を円ヘッジすることをいいます。また、それに伴って発生する金利差相当分の損益のことをそれぞれ「為替ヘッジによるコスト」「為替ヘッジによるプレミアム」と呼びます。なお、為替ヘッジにより米ドルの円に対する為替変動リスクの低減を図りますが、為替変動リスクを完全に排除できるわけではありません。
  2. ※2ファンドにおける「為替取引」とは、円ヘッジ(円から見た為替リスクの回避)以外の目的で行う為替運用をいいます。また、それに伴って発生する金利差相当分の損益のことをそれぞれ「為替取引によるコスト」「為替取引によるプレミアム」といいます。なお、高金利通貨グループ以外のコースにおいても為替取引によるコスト/プレミアムは発生します。

毎月15日(休業日の場合は翌営業日)に決算を行い、収益分配方針に基づいて分配を行います。

分配金額は、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。ただし、必ず分配を行うものではありません。

  • 資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。

ファンドの仕組み

ファンドは、「エマージングマーケット・ハイイールドボンドファンド」および「マネーアカウントマザーファンド」に投資を行うファンド・オブ・ファンズ形式で運用を行います。

[図]

スイッチングについて

  • 各ファンド間でスイッチングが可能です。
  • 円安局面ではブル・コース、円高局面ではベア・コースに投資することで収益獲得が期待できます。
  • スイッチングを活用することで、相場環境に応じた機動的な投資が可能となります。

スイッチングとは、保有しているファンドの換金と同時に他のファンドを購入することをいいます。スイッチングの際には、販売会社が定める所定の手数料等がかかります。(ただし、円ヘッジ・コースへのスイッチングには手数料はかかりません。)

円ヘッジ・コース

為替変動リスクを低減できます

為替がボックス圏で推移する場合や、見通しが判然としない局面でご活用いただけます。

ブル・コース

円安局面で有効です

対象通貨買い/円売りにより、対象通貨が対円で強含む際に為替差益の獲得が期待できます。

ベア・コース

円高局面で有効です

円買い/対象通貨売りにより、対象通貨が対円で弱含む際に為替差益の獲得が期待できます。

  • 資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。

通貨選択型ファンドの収益のイメージ

  • 通貨選択型の投資信託は、株式や債券等といった投資対象資産に加えて、為替取引の対象となる円以外の通貨も選択することができるよう設計された投資信託です。
  • ファンドの収益源としては、以下の3つの要素が挙げられます。

ファンドにおけるイメージ図

[図]

※Bの為替取引においては、対象通貨の対円での為替リスクが発生することにご留意ください。

[図]

(注1)為替ヘッジおよび為替取引に伴って生じる全ての金利差相当分損益をいいます。そのため、ファンドの収益の源泉Bには、為替取引によるコスト/プレミアムに加え、投資対象資産に対する為替ヘッジに伴って生じた為替ヘッジによるコスト/プレミアムも含まれます。
(注2)円ヘッジ・コースについては、為替ヘッジ(円買い/米ドル売り)により為替変動リスクの低減を図りますが、為替変動リスクを完全に排除できるわけではありません。
(注3)プレミアム(金利差相当分の収益)は、為替ヘッジおよび為替取引により発生するリターンに相当するものを表しておりますが、これらリターンに相応するリスクが内在していることにご留意ください。
※上記はイメージであり、実際の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

  • 資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。

分配方針

毎決算時(毎月15日、休業日の場合は翌営業日)に分配を行います。ただし、必ず分配を行うものではありません。

分配金額は、分配対象額の範囲内で委託会社が決定するものとし、原則として、インカム収益を中心に分配を行うことを目指します。ただし、基準価額水準等によっては、売買益(評価益を含みます。)が中心となる場合があります。

[図]

※上記はイメージ図であり、将来の分配金の支払いおよびその金額について示唆・保証するものではありません。

  • 分配金額は、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。ただし、必ず分配を行うものではありません。

収益分配金に関する留意事項

分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。

投資信託で分配金が支払われるイメージ
[図]

分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。
また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。

計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合

前期決算日から基準価額が上昇した場合

[図]

前期決算日から基準価額が下落した場合

[図]
  • 分配対象額は、①経費控除後の配当等収益および②経費控除後の評価益を含む売買益ならびに③分配準備積立金および④収益調整金です。分配金は、分配方針に基づき、分配対象額から支払われます。
  • 上記はイメージであり、実際の分配金額や基準価額を示唆・保証するものではありませんのでご留意ください。

投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

分配金の一部が元本の一部払戻しに相当する場合

[図]

※元本払戻金(特別分配金)は実質的に元本の一部払戻しとみなされ、その金額だけ個別元本が減少します。また、元本払戻金(特別分配金)部分は非課税扱いとなります。

分配金の全部が元本の一部払戻しに相当する場合

[図]

普通分配金:個別元本(投資者のファンドの購入価額)を上回る部分からの分配金です。
元本払戻金(特別分配金):個別元本を下回る部分からの分配金です。分配後の投資者の個別元本は、元本払戻金(特別分配金)の額だけ減少します。

  • 普通分配金に対する課税については、投資信託説明書(交付目論見書)「手続・手数料等」の「ファンドの費用・税金」をご参照ください。

主な投資リスク

ファンドの基準価額は、投資を行っている有価証券等の値動きによる影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者に帰属します。
したがいまして、ファンドは投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。なお、ファンドは預貯金とは異なります。

ファンドの基準価額の変動要因となる主なリスク

  • 債券価格変動リスク
  • 信用リスク
  • カントリーリスク
  • 為替変動リスク
  • 流動性リスク
  • 基準価額の変動要因(リスク)は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意点

ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。

デリバティブ取引のリスク管理方法

当ファンドはヘッジ目的以外でデリバティブ取引の投資指図を行うため、原則として標準的方式でリスクを管理します。

  • お申込みの際は、「投資信託説明書(交付目論見書)」の内容をよくお読みください。

ファンドの費用

投資者が直接的に負担する費用

購入時手数料購入価額に、3.24%(税抜3.0%)を上限として販売会社が個別に定める率を乗じて得た額とします。
購入時手数料は、ファンドの商品説明、販売にかかる事務費用等の対価です。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。
信託財産留保額ありません。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用

運用管理費用(信託報酬)毎日、ファンドの純資産総額に年1.3824%(税抜1.28%)の率を乗じて得た額とします。
実質的な負担 年2.0124%(税抜1.91%)程度
  • ファンドが投資対象とする外国投資信託の信託報酬を加味して、受益者が実質的に負担する信託報酬率について算出したものです。
その他の費用・手数料
  • 信託財産にかかる監査費用および当該監査費用にかかる消費税等に相当する金額は、受益者の負担とし、信託財産中から支弁します。
  • 証券取引に伴う手数料、組入資産の保管に要する費用等は、信託財産中から支弁します。
    また、組入外国投資信託においても、証券取引・オプション取引等に伴う手数料、その他ファンドの運営に必要な各種費用等がかかります。

これらの費用・手数料については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率・上限額等を示すことができません。

補足

  • 上記の費用の合計額については、投資者がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
  • 詳細につきましては必ず「投資信託説明書(交付目論見書)」をお読みください。

お申込みメモ

購入単位 販売会社が定める単位
購入価額 購入申込受付日の翌営業日の基準価額
購入代金 販売会社が定める期日までにお支払いください。
換金単位 販売会社が定める単位
換金価額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額
換金代金 原則として換金申込受付日から起算して6営業日目からお支払いします。
申込締切時間 原則として販売会社の営業日の午後3時までに、販売会社所定の事務手続きが完了したものを当日の受付分とします。
換金制限 信託財産の資金管理を円滑に行うために大口の換金申込等には制限を設ける場合があります。
購入・換金申込受付の中止および取消し 金融商品取引所における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止その他やむを得ない事情があるときは、購入、換金およびスイッチングの申込の受付を中止することおよびすでに受付けた申込の受付を取消すことがあります。
信託期間 2021年11月15日まで
2011年11月22日設定
繰上償還 各ファンドが投資対象とする外国投資信託が存続しないこととなる場合には、繰上償還されます。また、各ファンドの受益権の総口数が30億口を下回ることとなった場合、その他やむを得ない事情が発生した場合等には、繰上償還となることがあります。
決算日 毎月15日(休業日の場合は翌営業日)
収益分配 年12回、毎決算時に収益分配方針に基づいて収益の分配を行います。
販売会社との契約によっては、税引後無手数料で再投資が可能です。
ただし、必ず分配を行うものではありません。
信託金の限度額 各ファンドにつき2,000億円
公告 委託会社が投資者に対してする公告は、原則として電子公告により行い、委託会社のホームページに掲載します。
運用報告書 3月および9月の決算時および償還時に交付運用報告書を作成し、販売会社を通じて知れている受益者に交付します。
課税関係 課税上は、株式投資信託として取扱われます。
公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度および未成年者少額投資非課税制度の適用対象です。
配当控除の適用はありません。
申込不可日 下記のいずれかに該当する日には、購入、換金およびスイッチングの申込はできません。
・ロンドンの銀行または証券取引所の休業日
・ニューヨークの銀行または証券取引所の休業日
スイッチング 各ファンド間で、スイッチングが可能です。スイッチングの際には購入、換金時と同様に費用等がかかりますのでご留意ください。(ただし、円ヘッジ・コースへのスイッチングには手数料はかかりません。)
  • 当ページ掲載事項は、ファンドの商品概要ならびに基準価額等運用状況について周知することを目的として、T&Dアセットマネジメント株式会社が作成したものです。
  • 当ページは、特定の金融商品等の勧誘を目的とするものではありません。
  • 当ページ掲載事項は当社が信頼性が高いと判断した情報等により作成したものですが、その正確性・完全性を保証するものではありません。
    また、当ページに掲載されているグラフ、パフォーマンス等の内容は過去の実績を示したものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
    当ページに掲載されている意見・見通しは表記時点での当社の判断を反映したものであり、将来予告なく変更されることがあります。
  • 当社は、当ページ記載事項から生じるいかなる責務を負うものではありません。
  • 投資信託はリスクを含む商品であり、株式および公社債等値動きのある有価証券(外貨建資産には為替変動リスクもあります。)に投資しますので、運用実績は市場環境等により変動します。
    したがいまして、元本が保証されているものではありません。
    これら運用による損益は全て投資者に帰属します。
  • 投資信託は預貯金や保険契約と異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
    また、登録金融機関でご購入いただいた場合、投資者保護基金の支払対象とはなりません。
  • 投資信託のご購入時は、各販売会社より投資信託説明書(交付目論見書)をお渡ししますので、必ず内容をご確認のうえ、ご自身でご判断いただきますようお願いいたします。

ファンド情報の関連項目

[新しいウインドウで開きます]為替レート等の推移

  • 当社が設定・運用を行う通貨選択型投資信託の対象通貨等のレートの推移を掲載しています。

グローバル債券型のファンド

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