先進国リスクターゲットファンド

101146

愛称

プレタポルテ

日本経済新聞掲載名

プレタポルテ

商品分類

追加型投信/内外/資産複合

基準価額

前日比

前日比率

%

純資産総額
百万円
直近
分配金

直近
分配日

基準価額の推移

年月日 分配金
累積リターン(2020/2末)

ファンドの特色

ファンドの特色
     
  1. 実質的に、先進国の株式、債券、為替に分散投資します。
  2. 目標リスク水準を年率5%としながら、安定的なリターンの獲得を目指します。
  3. 実質的な資産配分および組入比率を日次で見直します。
  4. 年2回決算を行い、収益分配方針に基づき分配を行います。

資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。

運用担当:アライアンス債券運用部 バランス

このファンドにはお申込が行えない日が設定されています。 ファンドの休日を御覧ください。

ファンドの特色

実質的に、先進国の株式、債券、為替に分散投資します。

  • 主としてBNP Paribas Issuance B.V. が発行する円建債券(以下「担保付円建債券」ということがあります。)への投資を通じて、実質的に先進国の株式、債券、為替に分散投資します。
  • 先進国の株式、債券、為替とは、日本、米国およびドイツの株価指数先物、日本、米国およびドイツの国債先物ならびに米ドル円およびユーロ米ドルの為替フォワードをいいます。

目標リスク水準を年率5%としながら、安定的なリターンの獲得を目指します。

  • 担保付円建債券は、マルチアセット戦略を用いた円建の指数であるBNPパリバ・マルチアセット・グローバルJPY5指数(以下「当該指数」といいます。)に実質的に投資した場合の投資成果の獲得を目指します。
  • 当該指数は、実質的な投資対象である先進国の株式、債券、為替の各期待リターンを推計し、目標リスク水準年率5%のもとで最も期待リターンが高いポートフォリオ(以下「最適ポートフォリオ」といいます。)を構築します。

実質的な資産配分および組入比率を日次で見直します。

  • 最適ポートフォリオの実現リスクを計測し、目標リスク水準年率5%のもと、日次で各投資対象資産への実質的な投資比率の見直しを行います。
  • 市場環境に応じて実質的な投資対象資産の売建も行います。

[図]

年2回決算を行い、収益分配方針に基づき分配を行います。

  • 年2回(原則として毎年6月および12月の5日、休業日の場合は翌営業日)決算を行い、収益分配方針に基づいて分配を行います。

資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。

ファンドの仕組み

BNPパリバ・マルチアセット・グローバルJPY5指数に実質的に投資し、投資成果の獲得を目指します。

"[図]

担保付円建債券には、委託会社が適格とみなす担保が差し入れられ、発行体の信用リスクに対して価値が保全されます。
ただし、担保付円建債券の価値の保全を完全に保証するものではありません。

最適ポートフォリオ

"[図]

BNPパリバ・マルチアセット・グローバルJPY5指数について

BNPパリバ・マルチアセット・グローバルJPY5指数(以下、当指数)はBNPパリバ(以下、指数スポンサー)の独占的な財産です。本資料に含まれる当指数の情報は一般的な参考のみを目的とし、指数スポンサー及びそのグループ会社(以下、指数スポンサー等といいます。)は、購入や投資の提案、推奨をするものではありません。
指数スポンサー等は、当指数の構成、計算、公開、調整、当指数に含まれるデータまたはその基礎となるいかなるデータについても、その正確性または完全性(計算上の過誤、脱漏または中断等を含む)を保証するものではありません。指数スポンサー等は、当指数の使用による結果について保証するものではなく、加えて、当指数およびそのデータの特定の目的における使用または利用について、当指数の商品性または適合性の一切を保証するものではありません。
指数スポンサー等は本資料の内容について、なんら責任を負うものでも正確性及び完全性を保証するものでもなく、発生したいかなる損害等についても、明示的に免責されます。

資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。

分配方針

毎決算時(6月と12月の5日、休業日の場合は翌営業日)に分配を行います。
分配金額は、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。
ただし、必ず分配を行うものではありません。なお、初回決算日は2020年12月7日です。

将来の分配金の支払いおよびその金額について示唆・保証するものではありません。

主な投資リスク

ファンドの基準価額は、投資を行っている有価証券等の値動きによる影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者に帰属します。
したがいまして、ファンドは投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。なお、ファンドは預貯金とは異なります。

ファンドの基準価額の変動要因となる主なリスク

  • 価格変動リスク
  • 信用リスク
  • 流動性リスク
  • レバレッジリスク

基準価額の変動要因(リスク)は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意点

  • ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。
  • 分配金に関する留意点
    • 分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
    • 分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
    • 投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

お申込みの際は、「投資信託説明書(交付目論見書)」の内容をよくお読みください。

ファンドの費用

投資者が直接的に負担する費用

購入時手数料
購入価額に、2.20%(税抜2.00%)を上限として販売会社が個別に定める率を乗じて得た額とします。
購入時手数料は、ファンドの商品説明、販売に係る事務費用等の対価です。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。
信託財産留保額
換金申込受付日の翌営業日の基準価額に0.4%の率を乗じて得た額を、ご換金時にご負担いただきます。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用

運用管理費用(信託報酬)
毎日、ファンドの純資産総額に年1.078%(税抜0.98%)の率を乗じて得た額とします。
その他の費用・手数料
  • BNPパリバ・マルチアセット・グローバルJPY5指数は、年率0.5%の指数管理費用が差し引かれています。
  • 信託財産にかかる監査費用および当該監査費用にかかる消費税等に相当する金額は、受益者の負担とし、信託財産中から支弁します。
  • 証券取引に伴う手数料、組入資産の保管に要する費用等は、信託財産中から支弁します。

これらの費用・手数料については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率・上限額等を示すことができません。

補足

上記の費用の合計額については、投資者がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
詳細につきましては必ず「投資信託説明書(交付目論見書)」をお読みください。

購入単位
販売会社が定める単位
詳しくは販売会社にお問い合わせください。
購入価額
購入申込受付日の翌営業日の基準価額
購入代金
販売会社が定める期日までにお支払いください。
換金単位
販売会社が定める単位
換金価額
換金申込受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を差し引いた額とします。
換金代金
原則として換金申込受付日から起算して8営業日目からお支払いします。
申込締切時間
原則として午後3時までに販売会社が受付けたものを当日の申込分とします。
購入の申込期間
当初自己設定:2020年6月8日
継続申込期間:2020年6月9日から
換金制限
信託財産の資金管理を円滑に行うために大口の換金申込には制限を設ける場合があります。
購入・換金申込受付の
中止および取消し
金融商品取引所における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、組入れた担保付円建債券の換金ができなくなったとき、BNPパリバ・マルチアセット・グローバルJPY5指数の算出が停止されたとき、その他やむを得ない事情があるときは、購入、換金の申込の受付を中止することおよびすでに受付けた申込の受付を取消すことがあります。
信託期間
2030年6月5日まで(2020年6月8日設定)
繰上償還
BNPパリバ・マルチアセット・グローバルJPY5指数の算出が中止されたとき、投資対象とする担保付円建債券が存続しないこととなったときは、繰上償還されます。
また、受益権の総口数が10億口を下回ることとなったとき、信託契約を解約することが受益者のため有利であると認めたとき、BNPパリバ・マルチアセット・グローバルJPY5指数に重大な変更があったとき、その他やむを得ない事情が発生した場合等には、繰上償還となることがあります。
決算日
6月、12月の各5日(休業日の場合は翌営業日)。初回決算日は2020年12月7日です。
収益分配
年2回、毎決算時に収益分配方針に基づいて収益の分配を行います。
販売会社との契約によっては税引き後無手数料で再投資が可能です。
ただし、必ず分配を行うものではありません。
信託金の限度額
1,000億円
公告
委託会社が投資者に対してする公告は、原則として電子公告により行い、委託会社のホームページに掲載します。
運用報告書
決算時および償還時に交付運用報告書を作成し、販売会社を通じて知れている受益者に交付します。
課税関係
課税上は、株式投資信託として取扱われます。
公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度および未成年者少額投資非課税制度の適用対象です。配当控除の適用はありません。
申込不可日
下記のいずれかに該当する日には、購入、換金の申込はできません。
・ 大阪取引所の休業日の前営業日
・ Eurex取引所の休業日の前営業日
・ シカゴ・マーカンタイル取引所の休業日の前営業日
・ フランクフルト証券取引所の休業日の前営業日

資産複合(バランス)型のファンド

  • 当ページ掲載事項は、ファンドの商品概要ならびに基準価額等運用状況について周知することを目的として、T&Dアセットマネジメント株式会社が作成したものです。
  • 当ページは、特定の金融商品等の勧誘を目的とするものではありません。
  • 当ページ掲載事項は当社が信頼性が高いと判断した情報等により作成したものですが、その正確性・完全性を保証するものではありません。
    また、当ページに掲載されているグラフ、パフォーマンス等の内容は過去の実績を示したものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
    当ページに掲載されている意見・見通しは表記時点での当社の判断を反映したものであり、将来予告なく変更されることがあります。
  • 当社は、当ページ記載事項から生じるいかなる責務を負うものではありません。
  • 投資信託はリスクを含む商品であり、株式および公社債等値動きのある有価証券(外貨建資産には為替変動リスクもあります。)に投資しますので、運用実績は市場環境等により変動します。
    したがいまして、元本が保証されているものではありません。
    これら運用による損益は全て投資者に帰属します。
  • 投資信託は預貯金や保険契約と異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
    また、登録金融機関でご購入いただいた場合、投資者保護基金の支払対象とはなりません。
  • 投資信託のご購入時は、各販売会社より投資信託説明書(交付目論見書)をお渡ししますので、必ず内容をご確認のうえ、ご自身でご判断いただきますようお願いいたします。

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