ブラジル株式ツインαファンド（毎月分配型）ツインα・コース

各ファンドでは、ブラジル株式とオプション取引を組み合わせたカバードコール戦略を実質的に構築します。

• 米ドル建てブラジル株式上場投資信託証券（ETF）を実質的な主要投資対象とします。（以下、ブラジル株式（米ドル建てETF）もしくはブラジル株式（ETF）^＊といいます。）
• ブラジル株式（ETF）とオプション取引を組み合わせたカバードコール戦略を「ブラジル株式カバードコール戦略」といいます。また、米ドル（対円レート）の為替変動とオプション取引を組み合わせたカバードコール戦略を「通貨カバードコール戦略」といいます。
• 原則として権利行使が満期日のみに限定されているオプションを利用することを基本とします。

iシェアーズ MSCI ブラジル ETF。ブラジル株式（ETF）は主にブラジルレアル建てのブラジル株式で構成されていますので、構成銘柄の株価の変動と為替（米ドル/ブラジルレアルレート）の変動が内在しています。

「ツインα・コース」と「シングルα・米ドルコース」の2つのコースがあります。

ツインα・コース

「ブラジル株式カバードコール戦略」に加えて、「通貨カバードコール戦略」の投資成果の享受を目指します。

シングルα・米ドルコース

「ブラジル株式カバードコール戦略」の投資成果と、円に対する米ドルの為替差益の享受を目指します。

資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。

ファンドは、以下の投資信託証券に投資を行うファンド・オブ・ファンズです。
外国投資信託の組入比率は、原則として高位を保ちます。
ファンドが投資対象とする外国投資信託では、直接ブラジル株式（米ドル建てETF）への投資やオプション取引を行わず、クレディ･スイス・インターナショナル^＊を相手方とする担保付スワップ取引を活用して、各カバードコール戦略の損益に連動する投資成果を目指します。

クレディ・スイス・インターナショナルは、イギリスおよびウェールズの会社法に基づき1990年に設立・登録されました。主な業務は、金利、為替、株式、コモディティ、およびクレジット商品にリンクしたデリバティブ商品の取引を含む銀行業です。

また、国内の証券投資信託であるマネープールマザーファンド受益証券への投資も行います。
各ファンド間でスイッチングが可能です。

ブラジル株式（米ドル建てETF）および各カバードコール戦略等の運用は、クレディ・スイス・グループのクレディ･スイス・マネジメント（ケイマン）リミテッドが行います。

クレディ・スイス

UBSグループのクレディ・スイスはスイスのチューリッヒに本拠を置き、世界40ヵ国余りで事業を展開するグローバルな金融機関です。世界有数のウェルス・マネジメントを中核に、インベストメント・バンキング、スイス・バンク、アセット・マネジメントの四分野において、世界中の事業法人、機関投資家、富裕層個人顧客、またスイス国内の一般個人顧客に多彩な金融サービスを提供しています。

クレディ・スイス・マネジメント（ケイマン）リミテッド

クレディ・スイス・マネジメント（ケイマン）リミテッドは2000年1月4日にケイマン諸島会社法に基づきケイマン諸島に設立され、ファンドの資産の運用・管理、受益証券の発行・買戻し等を行います。

（2023年6月末時点）

ブラジル株式（米ドル建てETF）からの配当金＋ブラジル株式（米ドル建てETF）の株式オプションプレミアム＋米ドル（対円レート）の通貨オプションプレミアムのインカム性収益の獲得を目指します。

ブラジル株式カバードコール戦略は

• ブラジル株式（米ドル建てETF）の上昇益の50％程度を狙います。
• ブラジル株式（米ドル建てETF）が下落した場合には、下落幅に応じた損失を被ることになります。
• 米ドル建てETFは、主にブラジルレアル建て株式で構成されていますので、構成銘柄の株価の変動だけでなく為替（米ドル/ブラジルレアルレート）の変動が内在しています。
• ブラジル株式（米ドル建てETF）を原資産とする満期1ヵ月のコールオプションを毎月売却します。
• ブラジル株式（米ドル建てETF）のコールオプションの売却（外国投資信託の純資産総額に対する50％程度）を行うことにより、株式オプションプレミアムを享受し、ブラジル株式（米ドル建てETF）の値上がり益の50％程度を放棄します。

通貨カバードコール戦略は

• 対円で米ドルが下落（円高）した場合には、下落幅に応じた損失を被ることになります。
• 米ドル（対円レート）を原資産とする満期1ヵ月のコールオプションを毎月売却します。
• 円に対する米ドルのコールオプションの売却（外国投資信託の純資産総額に対する100％）を行うことにより、通貨オプションプレミアムを享受し、権利行使価格を上回る米ドル高（円安）の為替差益を放棄します。

資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。

米ドル建てETFは、主にブラジルレアル建てのブラジル株式で構成されていますので、構成銘柄の株価の変動と為替（米ドル/ブラジルレアルレート）の変動が内在しています。

ブラジル株式（米ドル建てETF）が上昇した場合

ブラジル株式が上昇し、満期日に当初の価格を上回った場合

ブラジル株式の上昇による利益の半分程度は受け取れません。

ブラジル株式（米ドル建てETF）が下落した場合

ブラジル株式が下落し、満期日に当初の価格を下回った場合

オプション料（プレミアム）収入により、ブラジル株式の下落による損失の軽減が期待できます。

上図は「ブラジル株式カバードコール戦略」の損益イメージを表したものであり、ファンドの損益を示したものではありません。
記載の内容は将来の投資効果を示唆・保証するものではありません。また、ファンドの将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。

米ドル（対円）が上昇した場合

米ドル（対円）が大きく上昇し、満期日に権利行使価格を上回った場合

権利行使価格を上回る米ドルの上昇（円安）による利益は受け取れません。

米ドル（対円）が下落した場合

米ドル（対円）が下落し、満期日に取引開始日の当初米ドル（対円）を下回った場合

オプション料（プレミアム）収入により、米ドルの下落（円高）による損失の軽減が期待できます。

上図は「通貨カバードコール戦略」の損益イメージを表したものであり、ファンドの損益を示したものではありません。
記載の内容は将来の投資効果を示唆・保証するものではありません。また、ファンドの将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。

毎決算時（毎月25日、休業日の場合は翌営業日）に分配を行います。
ただし、必ず分配を行うものではありません。
分配金額は、分配対象額の範囲内で委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定するものとし、原則として、インカム収益を中心に分配を行うことを目指します。
ただし、基準価額水準等によっては、売買益（評価益を含みます。）が中心となる場合があります。
投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。

上記はイメージ図であり、将来の分配金の支払いおよびその金額について示唆・保証するものではありません。

収益分配金に関する留意事項

分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。

投資信託で分配金が支払われるイメージ

分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。
また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。

計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合

分配対象額は、①経費控除後の配当等収益および②経費控除後の評価益を含む売買益ならびに③分配準備積立金および④収益調整金です。分配金は、分配方針に基づき、分配対象額から支払われます。

上記はイメージであり、実際の分配金額や基準価額を示唆するものではありませんのでご留意ください。

投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

普通分配金：個別元本（投資者のファンドの購入価額）を上回る部分からの分配金です。
元本払戻金（特別分配金）：個別元本を下回る部分からの分配金です。分配後の投資者の個別元本は、元本払戻金（特別分配金）の額だけ減少します。

普通分配金に対する課税については、投資信託説明書（交付目論見書）「手続・手数料等」の「ファンドの費用・税金」をご参照ください。

ファンドの基準価額は、投資を行っている有価証券等の値動きによる影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者に帰属します。
したがいまして、ファンドは投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。なお、ファンドは預貯金とは異なります。

ファンドの基準価額の変動要因となる主なリスク

• 価格変動リスク
• 為替変動リスク
• カバードコール戦略に伴うリスク
• スワップ取引に伴うリスク

基準価額の変動要因（リスク）は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意点

• ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。

お申込みの際は、「投資信託説明書（交付目論見書）」の内容をよくお読みください。