アジア・ダブルプレミア・ファンド

100869

愛称

龍虎

日本経済新聞掲載名

龍虎

商品分類

追加型投信/海外/株式

基準価額

前日比

前日比率

%

純資産総額
百万円
直近
分配金

直近
分配日

基準価額の推移

年月日 分配金
累積リターン(2020/2末)

ファンドの特色

ファンドの特色
     
  1. アジアのリーダー的地位を高める「中華圏」を中心に、同地域との経済の結びつきを強める「ASEAN地域」へも投資を行います。
  2. 消費関連、インフラ整備など、今後高い成長が期待できるセクターに焦点を当てて投資します。
  3. 原則として為替ヘッジは行いません。

運用担当:アライアンス株式運用部 外部委託

このファンドにはお申込が行えない日が設定されています。 ファンドの休日を御覧ください。

ファンドの特色
 

中華圏株式マザーファンドおよびASEAN地域株式マザーファンド(以下、総称してあるいは個別に「マザーファンド」ということがあります。)を通じて、「中華圏」および「ASEAN地域」の株式に投資します。

NVDR(無議決権預託証券)に投資することがあります。

     
  • アジアのリーダー的地位を高める「中華圏」を中心に、同地域との経済の結びつきを強める「ASEAN地域」へも投資を行います。
  • 消費関連、インフラ整備など、今後高い成長が期待できるセクターに焦点を当てて投資します。
  • 原則として為替ヘッジは行いません。
[図]

旗の背景を色付けした国・地域は、当資料作成時点での投資対象予定(当該国・地域にて事業を行う企業を含む)。

マザーファンドの基本構成比
  • マザーファンドの基本構成比
    • 中華圏:65%(約2/3)程度 組入銘柄数20~40銘柄程度
    • ASEAN地域:35%(約1/3)程度 組入銘柄数30~60銘柄程度
  • マザーファンドの基本構成比は原則1年ごとに見直しを行います。
  • マザーファンドの基本構成比からの乖離が一定水準を超えた場合、随時リバランスを行います。

資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。

マザーファンドの運用は、下記に委託します。

国泰君安資産管理(亞州)有限公司

中国の大手証券会社である国泰君安証券グループに属する香港所在の資産運用会社で、グループのリサーチ力や中国全土で培った強固なネットワークを活用した、ボトムアップ・アプローチ重視のポートフォリオ構築が特徴です。
中華圏株式マザーファンドの運用の指図に関する権限の一部の委託を受け、主として香港、上海、深センおよび台湾の証券取引所の上場銘柄等に関する運用の指図を行います。

日興アセットマネジメント アジア リミテッド

日興アセットマネジメントグループに所属するシンガポール所在の資産運用会社です。株式については個別企業のボトムアップ調査を中心に、トップダウンによるセクター判断等を加味した運用、債券についてはファンダメンタルズ分析に基づく、カントリーアロケーション(国別投資配分)やデュレーション・マネジメントを重視した運用が特徴です。
ASEAN地域株式マザーファンドの運用の指図に関する権限の一部の委託を受け、主としてASEAN地域の証券取引所の上場銘柄等に関する運用の指図を行います。

運用委託先は変更される場合があります。

分配方針

毎決算時(4月27日、休業日の場合は翌営業日)に分配を行います。
分配金額は、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。
ただし、必ず分配を行うものではありません。

将来の分配金の支払いおよびその金額について示唆・保証するものではありません。

主な投資リスク

ファンドの基準価額は、投資を行っている有価証券等の値動きによる影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者に帰属します。
したがいまして、ファンドは投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。なお、ファンドは預貯金とは異なります。

ファンドの基準価額の変動要因となる主なリスク

  • 株価変動リスク
  • 為替変動リスク
  • カントリーリスク

基準価額の変動要因(リスク)は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意点

  • ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。
  • 分配金に関する留意点
    • 分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
    • 分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
    • 投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

お申込みの際は、「投資信託説明書(交付目論見書)」の内容をよくお読みください。

ファンドの費用

投資者が直接的に負担する費用

購入時手数料
購入価額に、3.30%(税抜3.0%)を上限として販売会社が個別に定める率を乗じて得た額とします。
購入時手数料は、ファンドの商品説明、販売に係る事務費用等の対価です。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。
信託財産留保額
換金申込受付日の翌営業日の基準価額に0.3%の率を乗じて得た額を、ご換金時にご負担いただきます。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用

運用管理費用(信託報酬)
毎日、ファンドの純資産総額に年2.035%(税抜1.85%)の率を乗じて得た額とします。
その他の費用・手数料
  • 信託財産にかかる監査費用および当該監査費用にかかる消費税等に相当する金額は、受益者の負担とし、信託財産中から支弁します。
  • 証券取引に伴う手数料、組入資産の保管に要する費用等は、信託財産中から支弁します。

これらの費用・手数料については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率・上限額等を示すことができません。

補足

上記の費用の合計額については、投資者がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
詳細につきましては必ず「投資信託説明書(交付目論見書)」をお読みください。

購入単位
販売会社が定める単位
詳しくは販売会社にお問い合わせください。
購入価額
購入申込受付日の翌営業日の基準価額
購入代金
販売会社が定める期日までにお支払いください。
換金単位
販売会社が定める単位
換金価額
換金申込受付日の翌営業日の基準価額から、信託財産留保額を差し引いた額
換金代金
原則として換金申込受付日から起算して7営業日目からお支払いします。
申込締切時間
原則として午後3時までに販売会社が受付けたものを当日の申込分とします。
購入の申込期間
2022年1月27日まで
信託終了(繰上償還)が行われることとなった場合、申込期間の末日は2022年1月26日に変更され、以後の更新は行われません。
換金制限
ありません。
購入・換金申込受付の
中止および取消し
金融商品取引所における取引の停止、外国為替取引の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入、換金の申込の受付を中止することおよびすでに受付けた申込の受付を取り消すことがあります。
信託期間
無期限(2007年4月27日設定)
信託終了(繰上償還)が行われることとなった場合、信託期間の末日は2022年4月27日に変更されます。
繰上償還
受益権の総口数が10億口を下回ることとなった場合、その他やむを得ない事情が発生した場合等には繰上償還となる場合があります。
決算日
4月27日(休業日の場合は翌営業日)
収益分配
年1回、毎決算時に収益分配方針に基づいて収益の分配を行います。
販売会社との契約によっては、税引後無手数料で再投資が可能です。
ただし、必ず分配を行うものではありません。
信託金の限度額
5,000億円
公告
委託会社が投資者に対してする公告は、原則として電子公告により行い、委託会社のホームページに掲載します。
運用報告書
毎決算時および償還時に交付運用報告書を作成し、販売会社を通じて知れている受益者に交付します。
課税関係
課税上は、株式投資信託として取扱われます。
公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度および未成年者少額投資非課税制度の適用対象です。
配当控除の適用はありません。
申込不可日
下記のいずれかに該当する日には、購入、換金の申込はできません。
香港、中国、台湾、シンガポールの各証券取引所の休業日

海外株式型のファンド

  • 当ページ掲載事項は、ファンドの商品概要ならびに基準価額等運用状況について周知することを目的として、T&Dアセットマネジメント株式会社が作成したものです。
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  • 当社は、当ページ記載事項から生じるいかなる責務を負うものではありません。
  • 投資信託はリスクを含む商品であり、株式および公社債等値動きのある有価証券(外貨建資産には為替変動リスクもあります。)に投資しますので、運用実績は市場環境等により変動します。
    したがいまして、元本が保証されているものではありません。
    これら運用による損益は全て投資者に帰属します。
  • 投資信託は預貯金や保険契約と異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
    また、登録金融機関でご購入いただいた場合、投資者保護基金の支払対象とはなりません。
  • 投資信託のご購入時は、各販売会社より投資信託説明書(交付目論見書)をお渡ししますので、必ず内容をご確認のうえ、ご自身でご判断いただきますようお願いいたします。

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