T&Dアセットマネジメント(T&D保険グループ)

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ダブルショット(豪ドル債券&中国A株)2011-03

  • 日本経済新聞掲載名Wシ1103
  • タイプ:追加型投信/海外/資産複合

ファンドの特色

  1. 豪ドル建てのオーストラリア債券※1および中国A株を実質的な主要投資対象とし、信託財産の成長を目指して運用を行います。
    当ファンドは、主として投資信託受益証券に投資を行うファンド・オブ・ファンズ形式で運用を行います。
  2. 実質的な債券投資※2においては、オーストラリア国債・州政府債のうち償還までの期間がファンドの信託期間に近い銘柄を基本とします。
    実質的な株式投資※3においては、外国投資信託を通じて、個別の中国A株に価格が連動する株価連動証券等に投資します。
  3. 当初設定時の債券と株式への実質的な投資比率は、概ね80:20程度とします。
    その後、為替や株価の値動き等により投資比率は変動します。
  4. 基準価額(支払済みの分配金累計額は加算しません。)が一定水準(11,500円※4)以上となった場合には、日本の短期有価証券、短期金融商品等の安定資産による安定運用に切り替え、信託約款の規定に基づき繰上償還※5を行うことを基本とします。ただし、基準価額が11,500円以上となってから満期償還日までの期間が1ヵ月以下の場合、繰上償還を行わないことがあります。
  5. 実質組入外貨建資産については原則として為替ヘッジは行いません。
  6. ファンドの購入申込は、2011年3月31日までに限定して受付けます。
  1. ※1当サイトにおいて、オーストラリア債券とは国債・州政府債の双方を表します。
  2. ※2実際の運用は、「豪ドル債券マザーファンド2011-03」への投資を通じて行います。
  3. ※3実際の運用は、円建外国投資信託「申銀萬國-T&DチャイナAシェアファンド」(以下「外国投資信託」ということがあります。)への投資を通じて行います。
  4. ※4上記の一定水準(11,500円)は、安定運用に切り替えるための価額水準です。当ファンドの基準価額が11,500円以上となることを示唆あるいは保証するものではありません。
  5. ※5償還価額が11,500円以上であることを保証するものではありません。
  • 資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。
  • このファンドにはお申込が行えない日が設定されています。 ファンドの休日を御覧ください。

チャート 2012年5月17日現在

基準価額:
10,061
前日比: -28円 (前日比率: -0.28%)
純資産総額:
84百万円
  • 基準価額 日次1年
  • 基準価額 月次5年
  • 基準価額 月次10年

基準価額 日次1年

基準価額 月次5年

基準価額 月次10年

赤実線
…基準価額
青実線
…基準価額に分配金(課税前)を加算
年月日分配金
2011年12月5日0円
累積リターン(2012年4月末)
6ヶ月+4.65%
1年+0.54%
2年-%
3年-%

各種資料のダウンロード

ファンドマネージャーのコメント

【市況概況】
<オーストラリア債券・為替市場>
 オーストラリアでは、4月の金融政策決定会合で市場の事前予想通り政策金利が4.25%に据え置かれました。中央銀行は声明において、「生産の成長ペースは従来の想定よりも幾分下回ると判断している。」との見方を示しました。また、2012年1-3月期のCPI上昇率(前年同期比)が前期から鈍化したことなどを受け、目先の利下げ期待の高まりから、国債、州政府債(クイーンズランドを除く)ともに金利は低下しました。州政府債の対国債スプレッドは拡大基調で推移しました。
 4月の為替市場については、米国では3月非農業部門雇用者増加数が事前予想を下回り、欧州ではスペインの債務問題に不透明感が燻るなか、月末に日銀は追加緩和を行ったものの緩和姿勢は強くなく、円高の動きが加速し、豪ドルは対円で下落しました。

<中国A株・為替市場>
 4月の中国A株市場は、上昇しました。上旬はスペインの国債利回り上昇により欧州債務危機懸念が再燃したことなどを背景に膠着状態となりましたが、その後、中国の預金準備率引下げなどの金融緩和期待が広がったこと、中国大手銀行の好調な決算発表などから株価は上昇しました。
 4月発表の中国の経済指標では、3月消費者物価指数が前年同月比+3.6%と前月(+3.2%)から上昇しました。3月製造業購買担当者指数(PMI)は53.1と前月(51.0)を上回りました。
 主要株価指数では、上海A株指数が5.9%上昇、深センA株指数が5.4%上昇しました。
 4月の為替市場は、人民元は対円で下落しました。月初13.0円台で始まった人民元/円は月末に12.7円台まで下落しました。

【運用概況】
 主要投資対象である「豪ドル債券マザーファンド2011-03」、「申銀萬國-T&DチャイナAシェアファンド」の基準価額が上昇したことにより、4月の当ファンドの基準価額は0.5%上昇しました。月を通じて両ファンドの組入比率は約8:2の割合で推移しました。

<豪ドル債券マザーファンド2011-03>
 4月末時点での組入銘柄数は3銘柄、債券組入比率は97.5%となりました。月を通じて、国債に約30%、州政府債(ヴィクトリア、ニュー・サウス・ウェールズ)に約70%投資しました。豪ドルが対円で下落したことにより為替要因がマイナス寄与したものの、インカムゲイン(クーポン部分)のおよび州政府債の価格上昇によるキャピタルゲインのプラス寄与により、基準価額は上昇しました。

<申銀萬國-T&DチャイナAシェアファンド>
 4月末時点での組入銘柄数は27銘柄、株価連動証券組入比率は86.7%となりました。セクター別では、耐久消費財・アパレルのウェイトを縮小し、食品・飲料・タバコのウェイトを拡大させました。引続き、食品・飲料・タバコ、耐久消費財・アパレルなどの消費関連を重視する運用を行っています。個別銘柄では、酒造会社の貴州茅臺酒、保険会社の中国平安保険、セメントメーカーの安徽海螺水泥などがポートフォリオの収益にプラス寄与しました。

【今後の運用方針】
 当ファンドは豪ドル建てのオーストラリア債券を主要投資対象とする「豪ドル債券マザーファンド2011-03」および中国A株を実質的な主要投資対象とする「申銀萬國-T&DチャイナAシェアファンド」の直近の投資割合を維持し、信託財産の成長を目指して運用を行います。

<豪ドル債券マザーファンド2011-03>
 オーストラリア経済については、中央銀行は5月の金融政策決定会合で市場の事前予想を上回る利下げを行い、政策金利を3.75%としました。ここ数ヵ月の経済情勢が予想より幾分弱くインフレが穏やかになったことを踏まえており、今後の景気に対する刺激効果が期待されます。また、米国については追加緩和が実施されるハードルは上がったという見方があるものの、4月非農業部門雇用者増加数も事前予想を下回るなど、依然先進国の経済に力強さが欠ける状況です。このような環境の下、オーストラリアの相対的に魅力的な金利水準は継続すると予想され、豪ドルは底堅く推移すると考えられます。今後も現状のポートフォリオを維持する方針です。

<申銀萬國-T&DチャイナAシェアファンド>
 中国証券監督管理委員会(CSRC)が、人民元建てA株について取引手数料を引下げる方針を明らかにしたこと、新規株式公開(IPO)を巡る情報公開システムの改革を打ち出したこと、QFII(適格国外機関投資家)制度の下での投資割り当てを拡大すると発表したことなど、市場活性化のための一連の動きは株式市場の支援材料になるとみています。また、中国国務院は経済活性化のため、充分な投資規模を維持することを表明し、インフラ投資の承認や再スタートの動きも出ています。
 当ファンドでは長期的には消費関連、金融株に注目していますが、短期的には投資の加速や金融緩和から恩恵を受ける景気敏感株に注目しています。

※文中の保有銘柄に関する文言は、当ファンドが投資している株価連動証券の原資産となる株式について述べています。
※文中の投資行動は、個別銘柄の売買等いかなる投資行動を推奨するものではありません。

販売会社

株式会社SBI証券 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
株式会社京都銀行 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]

ファンドの詳細

ファンドの特色

豪ドル建てのオーストラリア債券および中国A株を実質的な主要投資対象とし、信託財産の成長を目指して運用を行います。
当ファンドは、主として投資信託受益証券に投資を行うファンド・オブ・ファンズ形式で運用を行います。

  • 当サイトにおいて、オーストラリア債券とは国債・州政府債の双方を表します。
[図]

※株価連動証券について

・株価連動証券は個別の中国A株銘柄毎に発行され、中国A株と同様の価格変動性、流動性を有します。

・QFIIの枠は原則として米ドルで管理されています。また、QFII枠を保有する機関投資家は、原則として米ドル建で株価連動証券を発行します。

・株価連動証券の値動きには、個別の中国A株の値動きとともに、人民元と米ドルの為替の値動きも反映されます。

・株価連動証券に投資することで、人民元建のA株に投資する場合と同等の投資効果を得ることが可能です。

QFIIについて

Qualified Foreign Institutional Investors(適格国外機関投資家)の略。
指定した海外の優良金融機関にだけ、中国金融市場での取次ぎや参加を認める制度。
中国では、国内外での資金の自由な出入りを規制しており、外国人投資家には原則として中国国内で取引されている株の取次ぎや売買が認められていません。しかし、現在ではB株を制定することで部分開放が実現し、さらに2003年5月からは一部の金融機関を試験的にQFIIに指定して、A株への投資を認めています。

実質的な債券投資※1においては、オーストラリア国債・州政府債のうち償還までの期間がファンドの信託期間に近い銘柄を基本とします。
実質的な株式投資※2においては、外国投資信託を通じて、個別の中国A株に価格が連動する株価連動証券等に投資します。

外国投資信託の運用は、申銀萬國アセット・マネジメント(アジア)が行います。
申銀萬國アセット・マネジメント(アジア)

申銀萬國アセット・マネジメント(アジア)は、中国最大手の総合金融グループである申銀萬國グループの投資運用会社です。
同社は、日本の投資家向けの中国株ファンド運用において豊富な経験を有しています。
また、調査・分析にあたっては、リサーチ部門である申銀萬國研究のリサーチ網も活用します。申銀萬國研究は、中国経済に関する様々な調査を担当し、200名を超える調査アナリストを有しています。

(2010年10月現在)

申銀萬國グループ

申銀萬國グループは、中国大手の一角である申銀萬國証券を擁する政府系金融コングロマリットです。
申銀萬國証券は中国国内48都市に145支店を展開し、3,000人を超える従業員を抱える中国で最も歴史のある証券会社のひとつです。

(2010年10月現在)

  1. ※1実際の運用は、「豪ドル債券マザーファンド2011-03」への投資を通じて行います。
  2. ※2実際の運用は、円建外国投資信託「申銀萬國-T&DチャイナAシェアファンド」(以下「外国投資信託」ということがあります。)への投資を通じて行います。

当初設定時の債券と株式への実質的な投資比率は、概ね80:20程度とします。
その後、為替や株価の値動き等により投資比率は変動します。

満期償還時(5年7ヵ月後)に債券運用部分が豪ドルベースで概ね100となるような運用を目指すため、当初設定時の債券と株式への実質的な投資比率は概ね80:20程度とします。

  1. 当初設定時におけるオーストラリア債券の利回り水準、信託期間中の豪ドル短期金利の推移によっては、満期償還時の債券運用部分が変動します。
    そのため、必ずしも満期償還時に豪ドルベースで100となる投資成果を保証するものではありません。
満期償還時に債券運用部分が豪ドルベースで概ね100となる検証は、以下の条件で行われています。
  • 前提となる債券運用部分の利回りは5.52%(下記「収益①」の<オーストラリア債券のご参考データ>ご参照)とし、信託報酬(1.4175%)を控除して計算。
  • 債券の利金、償還金は、2011年1月20日時点の豪ドル短期金利((1ヵ月LIBOR)=4.87%)で当ファンドの信託期間(5年7ヵ月)と同じ期間まで運用したと仮定。
  • 信託期間中、分配金の払い出しは行わないと仮定。
  • 信託期間中、金利の変動はないと仮定。
  • 組入債券は満期まで持ちきりを前提。
ファンドのイメージ図
[図]

※上図はイメージ図であり、実際のファンドの動きとは異なります。また、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
※上記の比率はイメージであり、実際の投資比率とは一致しません。
※ファンドの債券運用部分は満期償還時までの利息収入を含みます。

  • 当ファンドは、債券、株式など値動きのある有価証券(外貨建資産には為替変動リスクもあります。)に投資しますので、投資元本が保証されているものではなく、これを割り込むことがあります。
  • 満期償還時、途中換金時に、円ベースで当初投資元本が確保されるわけではありません。
  • 債券運用部分において、満期償還時に豪ドルベースで100となる投資成果を達成できた場合でも、対円での為替の影響を受けるため、当初投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。

基準価額(支払済みの分配金累計額は加算しません。)が一定水準(11,500円※1)以上となった場合には、日本の短期有価証券、短期金融商品等の安定資産による安定運用に切り替え、信託約款の規定に基づき繰上償還※2を行うことを基本とします。ただし、基準価額が11,500円以上となってから満期償還日までの期間が1ヵ月以下の場合、繰上償還を行わないことがあります。

  1. ※1上記の一定水準(11,500円)は、安定運用に切り替えるための価額水準です。当ファンドの基準価額が11,500円以上となることを示唆あるいは保証するものではありません。
  2. ※2償還価額が11,500円以上であることを保証するものではありません。
[図]

※上図は当ファンドの償還条件について分かりやすく説明するためのイメージ図であり、実際のファンドの動きとは異なります。上記イメージ図は、当ファンドの将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

  • ファンドの基準価額が11,500円以上となった場合、安定運用に切り替えることを基本としますが、市況動向等によっては安定運用への切り替えを速やかに行うことができない場合があります。
  • 上記の一定水準(11,500円)は、安定運用に切り替えるための価額水準です。また、株式売却の際に発生する売買委託手数料等や市場インパクトおよび安定資産に切り替わるまでの株式の価格変動の影響等を受けるため、基準価額が11,500円以上となった日の翌営業日以降(安定運用への切り替え完了後も含みます。)の基準価額が11,500円以上であることを保証するものではありません。
  • ファンドの受益権口数が10億口を下回る等、信託約款における信託終了に関する定めに該当する場合には、繰上償還を行う場合があります。

実質組入外貨建資産については原則として為替ヘッジは行いません。

ファンドの購入申込は、2011年3月31日までに限定して受付けます。

  1. 資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。

主な投資リスク

ファンドの基準価額は、投資を行っている有価証券等の値動きによる影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者に帰属します。
したがいまして、当ファンドは投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。

当ファンドの基準価額の変動要因となる主なリスク

  • 債券価格変動リスク
  • 株価変動リスク
  • 為替変動リスク
  • カントリーリスク
  • 基準価額の変動要因(リスク)は、上記に限定されるものではありません。
  • お申込みの際は、「投資信託説明書(交付目論見書)」の内容をよくお読みください。

ファンドの費用

投資者が直接的に負担する費用

購入時手数料購入申込受付日の翌営業日の基準価額(当初申込期間中は1口当たり1円)に、3.15%(税抜3.0%)以内で販売会社が個別に定める率を乗じて得た額とします。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。
信託財産留保額ありません。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用

運用管理費用(信託報酬)毎日、ファンドの純資産総額に年1.4175%(税抜1.35%)の率を乗じて得た額とします。
監査費用毎日、ファンドの純資産総額に年0.0084%(税抜0.008%)の率を乗じて得た額とし、ファンドでご負担いただきます。
その他証券取引に伴う手数料、組入資産の保管等に要する費用等をファンドでご負担いただきます。
また、上記の他、投資対象とする外国投資信託に組入れる株価連動証券の発行等に係る費用等がかかります。
これらの費用・手数料については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率・上限額等を示すことができません。

補足

  • 当該手数料等の合計額については、投資家が当ファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
  • 詳細につきましては必ず「投資信託説明書(交付目論見書)」をお読みください。

お申込みメモ

購入単位 販売会社が定める単位
購入価額 当初申込期間:1口当たり1円
継続申込期間:購入申込受付日の翌営業日の基準価額
購入代金 販売会社が定める期日までにお支払いください。
換金単位 販売会社が定める単位
換金価額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額
換金代金 原則として換金申込受付日から起算して7営業日目からお支払いします。
申込締切時間 原則として午後3時までに販売会社が受付けたものを当日の申込分とします。
購入の申込期間 当初申込期間:2011年3月7日~2011年3月29日
継続申込期間:2011年3月30日~2011年3月31日
換金制限 信託財産の資金管理を円滑に行うために大口の換金申込には制限を設ける場合があります。
購入・換金申込受付の中止及び取消し 金融商品取引所における取引の停止、決済機能の停止その他やむを得ない事情があるときは、購入、換金の申込の受付を中止することおよびすでに受付けた申込の受付を取消すことがあります。
信託期間 2016年10月31日まで(2011年3月30日設定)
繰上償還 基準価額(1万口当たり)が11,500円以上となり安定運用に切り替えた場合には、繰上償還を行うことを基本とします。ただし、基準価額が11,500円以上となってから満期償還日までの期間が1ヵ月以下の場合、繰上償還を行わないことがあります。
また、受益権の口数が10億口を下回ることとなった場合、投資対象とする外国投資信託の償還その他やむを得ない事情が発生した場合等には、繰上償還となることがあります。
決算日 毎年12月5日(休業日の場合は翌営業日)
初回決算日は2011年12月5日とします。
収益分配 年1回、毎決算時に収益分配方針に基づいて収益の分配を行います。
販売会社との契約によっては、税引後無手数料で再投資が可能です。
ただし、必ず分配を行うものではありません。
信託金の限度額 500億円
公告 委託会社が投資者に対してする公告は、日本経済新聞に掲載します。
運用報告書 毎決算時および償還時に運用報告書を作成し、販売会社を通じて知れている受益者に交付します。
課税関係 課税上は株式投資信託として取扱われます。配当控除および益金不算入制度の適用はありません。
購入・換金申込不可日 下記の申込不可日のいずれかに該当する日には、販売会社が営業日であっても購入、換金の申込はできません。
<申込不可日>
・シドニー、メルボルンの金融商品取引所または銀行の休業日
・上海、深センの金融商品取引所の休業日
・当日または翌営業日が香港の金融商品取引所または銀行の休業日
  • 当ページ掲載事項は、ファンドの商品概要ならびに基準価額等運用状況について周知することを目的として、T&Dアセットマネジメント株式会社が作成したものです。
  • 当ページは、特定の金融商品等の勧誘を目的とするものではありません。
  • 当ページ掲載事項は当社が信頼性が高いと判断した情報等により作成したものですが、その正確性・完全性を保証するものではありません。
    また、当ページに掲載されているグラフ、パフォーマンス等の内容は過去の実績を示したものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
    当ページに掲載されている意見・見通しは表記時点での当社の判断を反映したものであり、将来予告なく変更されることがあります。
  • 当社は、当ページ記載事項から生じるいかなる責務を負うものではありません。
  • 投資信託はリスクを含む商品であり、株式および公社債等値動きのある有価証券(外貨建資産には為替変動リスクもあります。)に投資しますので、運用実績は市場環境等により変動します。
    したがいまして、元本が保証されているものではありません。
    これら運用による損益は全て投資者に帰属します。
  • 投資信託は預貯金や保険契約と異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
    また、登録金融機関でご購入いただいた場合、投資者保護基金の支払対象とはなりません。
  • 投資信託のご購入時は、各販売会社より投資信託説明書(交付目論見書)をお渡ししますので、必ず内容をご確認のうえ、ご自身でご判断いただきますようお願いいたします。

ファンド情報

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