T&Dアセットマネジメント(T&D保険グループ)

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世界物価連動国債ファンド

  • 愛称物価の優等生
  • 日本経済新聞掲載名世界物価
  • タイプ:追加型投信/海外/債券

ファンドの特色

  1. 信用力の高い世界の物価連動国債に投資します(日本を除く)。
  2. 物価上昇時には資産価値を保全する効果が期待できます。
  3. 原則として、毎決算時(3ヵ月毎)に収益の分配を行います。
  4. 原則として為替ヘッジは行いません。
  5. バンガード社が外国投資信託の運用を担当します。
  • 資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。
  • このファンドにはお申込が行えない日が設定されています。 ファンドの休日を御覧ください。

チャート 2012年2月22日現在

基準価額:
7,976
前日比: +55円 (前日比率: +0.69%)
純資産総額:
4,593百万円
  • 基準価額 日次1年
  • 基準価額 月次5年
  • 基準価額 月次10年

基準価額 日次1年

基準価額 月次5年

基準価額 月次10年

赤実線
…基準価額
青実線
…基準価額に分配金(課税前)を加算
年月日分配金
2011年12月12日30円
2011年9月12日30円
2011年6月10日30円
2011年3月10日30円
2010年12月10日30円
2010年9月10日30円
2010年6月10日30円
2010年3月10日30円
2009年12月10日30円
2009年9月10日30円
2009年6月10日30円
2009年3月10日30円
累積リターン(2012年1月末)
6ヶ月+0.34%
1年+2.86%
2年-2.84%
3年+10.11%

各種資料のダウンロード

ファンドマネージャーのコメント

【米国国債市場】
 米国債券市場は、月初に中国の12月製造業PMIが予想を上回ったこと等を受けて下落してスタートしましたが、NY連銀総裁が一段の金融緩和政策が必要と述べたこと等がサポート要因となり月の半ばにかけて上昇しました。その後、企業の好決算が発表されたことを好感して株式市場が上昇する中で、債券市場は下落へと転じました。しかし、FOMC(米連邦公開市場委員会)の声明で現在の低金利政策を2014年末まで維持する意向が示されたこと等がサポート要因となったことに加えて、1月消費者信頼感指数が予想を下回る等、弱い経済指標が月末に発表されたことから、債券市場は月末にかけて上昇する展開となりました。
 アメリカ物価連動国債(残存約10年)の実質利回りは、▲0.11%から▲0.30%へと前月末比で0.19%低下(価格は上昇)しました。一方、同年限の名目国債(通常国債)の利回りは1.88%から1.80%(前月末比▲0.08%)と低下したため、市場の期待インフレ率は2.10%と前月から0.11%上昇しました。
米国では12月のCPI(消費者物価指数)は、前月比変わらずとなりました。

【欧州国債市場】
 ユーロ圏(ドイツ)債券市場は、下落してスタートしましたが、フランス国債の入札が不調であったことやユーロ圏鉱工業生産が予想を下回ったこと等から、上昇へと転じました。その後、ユーロ圏においてソブリン格付の引下げ観測が強まる中で、最上位格付の維持が予想されるドイツ国債を選好する動きが強まり、債券市場は月の半ばにかけて上昇幅を拡大しました。月の後半に入り、フランスやスペイン国債が格下げされたにもかかわらず、入札が好調な結果となったことを受けて、ドイツ国債を選好する動きが後退した他、ユーロ圏財務相会合にて債務危機の解決策が進展するとの期待が高まったこと等から、債券市場は下落する展開となりました。しかし、米国でFOMCの後に追加の資産購入が検討されていることが表明され、各国でも追従の動きが見られるとの期待が高まったこと等から、月末にかけて債券市場は上昇して月を終えました。
 フランス物価連動国債(残存約10年)の実質利回りは、1.11%から0.71%へと前月末比で0.40%低下(価格は上昇)しました。一方、同年限の通常国債の利回りは3.15%から3.05%(前月比▲0.10%)と低下したため、市場の期待インフレ率は2.34%と前月から0.30%上昇しました。欧州では、12月のユーロ圏CPIの改定値は前年同月比+2.7%となりました。
 英国債券市場は、月初株式市場が上昇する中で下落してスタートしましたが、BOE(英国中銀)による金融緩和期待が高まったことに加えて、ユーロ圏の複数の国に対する格下げへの懸念から英国国債を選好する動き等がサポート要因となり、月の半ばにかけて上昇しました。その後、ユーロ圏の複数の国において国債入札の結果が良好であったことを受けて、それらの国々の債券市場が上昇する一方で、英国国債への需要が後退したこと等から、債券市場は下落しました。しかし、世界的に資産購入による金融緩和の期待が高まる中で、英国でもBOEによる資産購入への期待が強まったこと等から、債券市場は月末にかけて上昇する展開となりました。
 イギリス物価連動国債(残存約10年)の実質利回りは、前月末比でほぼ変わらずの水準で月を終えました。一方、同年限の通常国債の利回りについてもほぼ変わらずの水準で月を終えたため、市場の期待インフレ率は前月とほぼ同水準を維持する結果となりました。英国では12月のCPIは、前年同月比+4.2%となりました。

【為替動向】
 ドル/円相場は、月初から材料が交錯する中で1ドル=77円を挟んで推移していましたが、ギリシャの民間投資家による負担に関する交渉が難航しているとの報道を受けてドルが主要通貨に対して買われたことに加えて、日銀が2012年度のGDP成長率予測を下方修正したこと等を受けて、一時1ドル=78円を上回る水準まで円安ドル高が進みました。その後、FOMCで低金利政策が2014年末まで継続されることが表明されたこと等から円高ドル安が進み、最終的に前月末比で円高ドル安となる1ドル=76円台前半で月を終えました。ユーロ/ドル相場は、イタリアの大手銀行が増資計画を発表し、ユーロ圏の債務危機が悪化するとの懸念が強まったことやフランスの格下げなどが嫌気されたことなどから、月の半ばにかけてユーロ安ドル高が進みました。しかし、その後、ユーロ圏での国債の入札が良好であったことやIMFが資金融資能力を増強すると発表したこと等がユーロのサポート要因となり、ユーロは対ドルで上昇する展開となり前月末比でユーロ高ドル安となる1ユーロ=1.31ドル程度で月を終えました。ユーロ/円は、ドル/円、ユーロ/ドルの動きを受けて、前月末比でほぼ変わらずの99円台後半で月を終えました。

【運用概況】
上記のような市況動向の中、当ファンドはバンガード社が運用する「グローバルインフレ連動国債ファンド」の組入比率を概ね93~95%で推移させました。一方、「T&Dマネープールマザーファンド」の月末時の組入比率は2.9%程度となりました。
 「グローバルインフレ連動国債ファンド」のパフォーマンス(現地月末基準)は+1.62%となりました。為替要因が若干マイナス寄与したものの、期待インフレ率の上昇等による債券要因のプラス寄与が上回った結果、パフォーマンスはプラスのリターンを記録しました。
 このような運用を行いました結果、月末の基準価額は7,642円となり、月間騰落率は0.2%の上昇となりました。

※「グローバルインフレ連動国債ファンド」のパフォーマンスおよび運用概況は、同ファンドの運用会社であるバンガード・インベストメンツ・オーストラリア社の資料を元に作成しております。

販売会社

岩井証券株式会社 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
株式会社SBI証券 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
岡三証券株式会社 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
カブドットコム証券株式会社 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
コスモ証券株式会社 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
株式会社埼玉りそな銀行 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
住友信託銀行株式会社 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
ソニー銀行株式会社 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
高木証券株式会社 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
大同生命保険株式会社 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
中銀証券株式会社 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
東海東京証券株式会社 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
東武証券株式会社 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
新潟証券株式会社 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
西日本シティTT証券株式会社 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
野村證券株式会社(野村ネット&コール) ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
浜銀TT証券株式会社 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
フィデリティ証券株式会社 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
株式会社福岡銀行 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
マネックス証券株式会社 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
むさし証券株式会社(トレジャーネット) ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
株式会社横浜銀行 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
楽天銀行株式会社 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
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ワイエム証券株式会社 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]

ファンドの詳細

ファンドの特色

信用力の高い世界の物価連動国債に投資します(日本を除く)。

  • 物価連動国債は「国債」です。
  • 当ファンドは、外国投資信託「グローバルインフレ連動国債ファンド」を通じて、主として日本を除く世界の物価連動国債に投資を行います。

物価上昇時には資産価値を保全する効果が期待できます。

物価連動国債とは、物価に連動して元本・利息が増減する国債です。

原則として、毎決算時(3ヵ月毎)に収益の分配を行います。

3・6・9・12月の各10日(休業日の場合は翌営業日)に決算を行い、収益分配方針に基づいて分配を行います。ただし、必ず分配を行うものではありません。

原則として為替ヘッジは行いません。

実質組入外貨建資産については原則として為替ヘッジは行いませんので、為替変動の影響を受けます。

バンガード社が外国投資信託の運用を担当します。

「グローバルインフレ連動国債ファンド」の運用は、世界有数の運用会社である、ザ・バンガード・グループの一員バンガード・インベストメンツ・オーストラリア社が行います。

ザ・バンガード・グループとは

米国ペンシルバニア州バレーフォージに本社を持つ1975年に設立された運用会社です。
現在では総資産約1.9兆ドル(約153兆円)と世界有数の運用資産規模を有しています。
1976年、業界初の公募インデックスファンドの運用を開始し、現在のインデックス運用資産は総額約1兆1,220億ドル(約91兆円)です。同社はインデックス運用のエキスパートとして、世界でその実績を認められています。(2011年6月末日現在、1ドル81円で換算)

  • 資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。

ファンドのしくみ

当ファンドは、以下の投資信託証券に投資を行うファンド・オブ・ファンズです。

  • ケイマン籍 円建外国投資信託「グローバルインフレ連動国債ファンド」
  • 親投資信託「T&Dマネープールマザーファンド」
  • 「グローバルインフレ連動国債ファンド」の組入比率は、原則として高位を保ちます。
  • 各投資信託証券の組入比率には制限を設けません。
[図]

※当該外国投資信託は、バークレイズ・キャピタル世界インフレ連動国債インデックス(除く日本)に採用されている国が発行する物価連動国債を主要投資対象とし、原則として同インデックスに連動する投資成果を目標として運用を行います。

信用力の高い世界の物価連動国債に投資します(日本を除く)

  • 物価連動国債は「国債」です。したがいまして、発行国の信用力からくるメリットを享受できます。
  • 主要先進国が発行する物価連動国債は一般的に信用力が高いとされています。

バークレイズ・キャピタル世界インフレ連動国債インデックス(除く日本)採用基準

代表的な信用格付の例
[図]

※上記はS&P社の例です。

インデックス採用国
自国通貨建長期国債格付(S&P)8ヵ国(2011年7月末現在)
アメリカAAA
イギリスAAA
フランスAAA
イタリアA+
スウェーデンAAA
カナダAAA
オーストラリアAAA
ドイツAAA

信用格付とは債券を発行する国の信用度合を表したものです。
インデックスの採用基準概要は下記のとおりです。

G7ならびにユーロ圏市場
A-⁄A3以上
その他の市場
AA-⁄Aa3以上

S&Pとムーディーズの自国通貨建長期国債格付のうち低い方を基準とします。

  • 記載のデータは過去のものであり、将来を予測・保証するものではありません。
  • 「バークレイズ・キャピタル世界インフレ連動国債インデックス(除く日本)」は、日本を除く世界の主要インフレ連動国債市場の値動きを表す指数として、広く利用されています。同指数は、バークレイズ・キャピタルにより計算および公表が行われております(バークレイズ・キャピタルは、「世界物価連動国債ファンド」(以下「当ファンド」といいます。)のスポンサーではなく、当ファンドを推奨、販売、宣伝するものではありません。バークレイズ・キャピタルは当ファンドの適否または本指数もしくは本指数に含まれるデータの使用について、一切表明を行いません。)。なお、同指数の公表、採用国およびその基準等については今後予告無く中止、変更される可能性があります。

物価上昇時には資産価値を保全する効果が期待できます

  • 債券を発行している国の物価※1が上昇(下落)した分、元本が増加(減少)する国債です。
  • 物価が上昇した場合、元本の増加を発行国が保証します。

物価連動国債のしくみ

イメージ図
物価連動国債
[図]
  • 物価の動きにあわせて元本が増減します。
  • 発行時から償還時までの物価の変動率(累計インフレ率)がマイナスとなった場合元本は発行時を下回ります。ただし償還時には物価連動国債の元本保証を行っている国があります。※2
  • 利率(クーポン)は一定ですので利息額は元本の増減に応じて変動します。
通常の国債
[図]
  • 元本は償還時まで一定です。
  • ※1物価とは各国が発表する、主として消費者物価指数(CPI)を指します。
  • ※2償還までの累計インフレ率がマイナスとなった場合の元本保証を行っている国には、アメリカ、フランス、イタリア、ドイツ、オーストラリア、スウェーデン(一部あり)などがあります。(2011年7月末現在)
  • 表記の元本はあくまで債券の額面価格であり、期中の債券価格とは異なります。
  • 上図は消費者物価指数(CPI)の変化による元本の変動の仕組みを表したものであり、値動きを示したものではありません。また将来の受取額を予測・保証するものではありません。

主な投資リスク

ファンドの基準価額は、投資を行っている有価証券等の値動きによる影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者に帰属します。
したがいまして、当ファンドは投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。なお、当ファンドは預貯金とは異なります。

当ファンドの基準価額の変動要因となる主なリスク

  • 物価変動リスク
  • 債券価格変動リスク
  • 為替変動リスク
  • 基準価額の変動要因(リスク)は、上記に限定されるものではありません。
  • お申込みの際は、「投資信託説明書(交付目論見書)」の内容をよくお読みください。

ファンドの費用

投資者が直接的に負担する費用

購入時手数料購入価額に、2.1%(税抜2.0%)以内で販売会社が個別に定める率を乗じて得た額とします。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。
信託財産留保額換金申込受付日の翌営業日の基準価額に0.2%の率を乗じて得た額を、ご換金時にご負担いただきます。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用

運用管理費用(信託報酬)毎日、ファンドの純資産総額に年0.945%(税抜0.90%)の率を乗じて得た額とします。
監査費用毎日、ファンドの純資産総額に年0.0084%(税抜0.008%)の率を乗じて得た額とし、ファンドでご負担いただきます。
その他証券取引に伴う手数料等をファンドでご負担いただきます。これらの費用・手数料については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率・上限額等を示すことができません。

補足

  • 上記の費用の合計額については、投資者がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
  • 詳細につきましては必ず「投資信託説明書(交付目論見書)」をお読みください。

お申込みメモ

購入単位 販売会社が定める単位
購入価額 購入申込受付日の翌営業日の基準価額
購入代金 販売会社が定める期日までにお支払いください。
換金単位 販売会社が定める単位
換金価額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額から、信託財産留保額を差し引いた額
換金代金 原則として換金申込受付日から起算して5営業日目からお支払いします。
申込締切時間 原則として午後3時までに販売会社が受付けたものを当日の申込分とします。
換金制限 ありません。
購入・換金申込受付の中止及び取消し 金融商品取引所における取引の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金のお申込の受付を中止することおよびすでに受付けたお申込の受付を取消すことがあります。
信託期間 無期限(2005年2月28日設定)
繰上償還 受益権の口数が10億口を下回ることとなった場合、投資対象とする外国投資信託がその信託を終了することとなる場合、その他やむを得ない事情が発生した場合等には、繰上償還となる場合があります。
決算日 3月、6月、9月、12月の各10日(休業日の場合は翌営業日)
収益分配 年4回、毎決算時に収益分配方針に基づいて収益の分配を行います。
販売会社との契約によっては、税引後無手数料で再投資が可能です。
ただし、必ず分配を行うものではありません。
信託金の限度額 5,000億円
公告 委託会社が投資者に対してする公告は、日本経済新聞に掲載します。
運用報告書 6月および12月の決算時および償還時に運用報告書を作成し、販売会社を通じて知れている受益者に交付します。
課税関係 課税上は株式投資信託として取扱われます。配当控除および益金不算入制度の適用はありません。
購入・換金申込不可日 下記に該当する日には、販売会社が営業日であっても購入・換金のお申込はできません。
<申込不可日>
ニューヨーク、ロンドン、メルボルンもしくはケイマンの銀行または金融商品取引所の休業日
  • 当ページ掲載事項は、ファンドの商品概要ならびに基準価額等運用状況について周知することを目的として、T&Dアセットマネジメント株式会社が作成したものです。
  • 当ページは、特定の金融商品等の勧誘を目的とするものではありません。
  • 当ページ掲載事項は当社が信頼性が高いと判断した情報等により作成したものですが、その正確性・完全性を保証するものではありません。
    また、当ページに掲載されているグラフ、パフォーマンス等の内容は過去の実績を示したものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
    当ページに掲載されている意見・見通しは表記時点での当社の判断を反映したものであり、将来予告なく変更されることがあります。
  • 当社は、当ページ記載事項から生じるいかなる責務を負うものではありません。
  • 投資信託はリスクを含む商品であり、株式および公社債等値動きのある有価証券(外貨建資産には為替変動リスクもあります。)に投資しますので、運用実績は市場環境等により変動します。
    したがいまして、元本が保証されているものではありません。
    これら運用による損益は全て投資者に帰属します。
  • 投資信託は預貯金や保険契約と異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
    また、登録金融機関でご購入いただいた場合、投資者保護基金の支払対象とはなりません。
  • 投資信託のご購入時は、各販売会社より投資信託説明書(交付目論見書)をお渡ししますので、必ず内容をご確認のうえ、ご自身でご判断いただきますようお願いいたします。

ファンド情報の関連項目

[新しいウインドウで開きます]為替レート等の推移

  • 当社が設定・運用を行う通貨選択型投資信託の対象通貨等のレートの推移を掲載しています。

グローバル債券型のファンド

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