T&Dアセットマネジメント(T&D保険グループ)

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ROE日本株ファンド

  • 愛称ROE(ロエ)
  • 日本経済新聞掲載名ROE日本株
  • タイプ:追加型投信/国内/株式

ファンドの特色

  1. わが国の金融商品取引所に上場する株式を主要投資対象とし、信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行います。
  2. 企業のROE(自己資本利益率)に着目し、リサーチ(個別企業の調査分析)を基に、アクティブに個別銘柄選択を行います。
  • ROE(自己資本利益率)とは、株主が投資した資本に対し、企業がどれだけの利益を上げたかを表す指標です。

チャート 2018年5月25日現在

基準価額:
9,947
前日比:-6円 (前日比率: -0.06%)
純資産総額:
771百万円
  • 基準価額 日次1年
  • 基準価額 月次5年
  • 基準価額 月次10年
赤実線
…基準価額
青実線
…基準価額に分配金(課税前)を加算
年月日分配金
2018年2月5日 2,200円
2017年8月7日 200円
2017年2月6日 0円
2016年8月5日 0円
2016年2月5日 0円
2015年8月5日 1,600円
2015年2月5日 700円
2014年8月5日 500円
累積リターン(2018年4月末)
6ヶ月+1.86%
1年+23.16%
2年+38.45%
3年+22.77%

各種資料のダウンロード

ファンドマネージャーのコメント

【株式市場概況】
4月の株式市場はTOPIXで3.6%の上昇となりました。上旬は、米中間の貿易関税に関する報復措置の応酬がリスク視されて下落してスタートしましたが、ドル円が107円台となったことに加えて、米中の貿易摩擦懸念が後退したことから、日本株は上昇基調に転じました。中旬は、トランプ米大統領がシリアへのミサイル攻撃を示唆したことから地政学リスクが高まり、株価は軟調な推移に転じましたが、米英仏のシリアへの攻撃に対する報復措置がなかったこと、米CIA(中央情報局)長官が北朝鮮の金正恩委員長と会談したと報じられたこと、日米首脳会談が無事終了したことなどから地政学リスクや貿易摩擦懸念が後退したことに加えて、為替の円安傾向も下支えとなり、株価は反発しました。下旬に入ると、米国長期金利が約4年ぶりに3%台に乗るなど米国金利の上昇が鮮明となったことからドル円相場も109円台の円安が進行し、金融株や景気敏感株が牽引して、株価は堅調に推移しました。
業種別株価指数の騰落率上位は①電気・ガス業(+9.9%)、②保険業(+9.2%)、③石油・石炭製品(+9.1%)など、下位業種は①サービス業(▲0.9%)、②医薬品(▲0.4%)、③ゴム製品(+0.3%)などとなりました。

【ファンド概況】
当ファンドの4月の騰落率は1.8%の上昇となり、TOPIXの騰落率を1.8%下回りました。当月は業種配分要因、銘柄選択要因ともにマイナス寄与となりました。業種配分要因では、組入比率の高いサービス業が騰落率下位となったことや非保有の電気・ガス業が騰落率上位となったことなどが主なマイナス要因となりました。銘柄選択要因では、組入比率が高い昭和電工、メディカル・データ・ビジョン、パーソルホールディングスがTOPIXを下回る騰落率となったことなどが主なマイナス要因となりました。
足許の世界景気については、欧米はややピークアウト感が出ていますが高原状態を維持しており、中国も海外景気に支えられ底堅い動きとなっていますが、今後は米中貿易摩擦激化がマインドの悪化を通じて景気を減速させないか注意が必要です。国内景気については個人消費は底堅さを取り戻しつつある一方で企業の生産活動はやや減速の兆しが出ていますが、回復基調に変化はなさそうです。国内株式市場ですが、ドル円レートが足もとは110円近い円安に振れていることで、3月期決算発表企業の次期業績計画が弱い数字となる中でも比較的堅調な展開となっています。引続き、5月上旬まで続く決算発表の内容を精査し、独自要因で成長できる銘柄を中心に超過収益の獲得を目指します。
当ファンドでは、企業のROE(自己資本利益率)に着目したボトムアップ・アプローチにより有望銘柄の発掘に注力します。

販売会社

株式会社SBI証券 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
エース証券株式会社 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
カブドットコム証券株式会社 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
高木証券株式会社 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
東武証券株式会社 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
日産証券株式会社 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
ひろぎん証券株式会社 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
丸八証券株式会社 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
楽天証券株式会社 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]

ファンドの詳細

ファンドの特色

わが国の金融商品取引所に上場する株式を主要投資対象とし、信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行います。

株式の組入比率は高位を保つことを基本とします。

企業のROE(自己資本利益率)※1に着目し、リサーチ(個別企業の調査分析)を基に、アクティブに個別銘柄選択を行います。

  • ボトム・アップ・アプローチ※2により財務体質、技術力、競争力等の観点から投資価値が高いと判断される銘柄に投資を行います。
  • 東証株価指数(TOPIX)を参考指数とします。
    ファンドは参考指数に対して一定の運用成果をあげることを目標としているわけではありません。
  1. ※1ROE(自己資本利益率)とは、株主が投資した資本に対し、企業がどれだけの利益を上げたかを表す指標です。
  2. ※2ボトム・アップ・アプローチとは、個別企業についての調査・分析を基にした個別銘柄選択によってポートフォリオを構築する投資手法です。

ファンドの運用哲学

  • ファンドは、企業の収益構造の変化およびROEの成長率に着目して銘柄の選択を行います。
  • 収益性の向上を伴う利益成長ステージに入り、かつ株価の上昇が期待される企業に投資を行います。

ROE(自己資本利益率)とは

企業の収益性を判断する指標の一つ。株主が投資した資本に対し、企業がどれだけの利益を上げたかを表します。
株主の視点から経営の良し悪しを評価する指標であるともいえます。

[図]

一般的に

ROEが高い
→効率的な経営ができており、株主にとって魅力的な企業

ROEが低い
→効率的な経営ができておらず、株主にとって魅力的な企業ではない

ROEの成長と株価水準のイメージ
[図]

上記はイメージ図であり、実際の株価の状態を表すものではありません。

[図]
  • 資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。

ポートフォリオ構築プロセス

  • ファンドでは3つの構造変化に着目し、ファンダメンタルズからROEの成長を捉えることを目指します。
  • 個別企業の調査分析に基づいた投資対象ユニバースを作成し、ボトム・アップ・アプローチによって財務体質、技術力、競争力等の観点から投資価値が高いと判断される銘柄に投資を行います。
[図]

ポートフォリオ構築プロセスは上図作成時点のものであり、今後変更となる場合があります。

分配方針

毎決算時(年2回、2月および8月の各5日、休業日の場合は翌営業日)に分配を行います。
分配金額は、分配対象額の範囲内で委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。
ただし、必ず分配を行うものではありません。

  • 将来の分配金の支払いおよびその金額について示唆・保証するものではありません。

主な投資リスク

ファンドの基準価額は、投資を行っている有価証券等の値動きによる影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者に帰属します。
したがいまして、ファンドは投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。なお、ファンドは預貯金とは異なります。

ファンドの基準価額の変動要因となる主なリスク

  • 株価変動リスク
  • 基準価額の変動要因(リスク)は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意点

  • ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。
  • 分配金に関する留意点
    • 分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
    • 分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
    • 投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

デリバティブ取引のリスク管理方法

当ファンドはヘッジ目的限定でデリバティブ取引の投資指図を行うため、原則として簡便法でリスクを管理します。

  • お申込みの際は、「投資信託説明書(交付目論見書)」の内容をよくお読みください。

ファンドの費用

投資者が直接的に負担する費用

購入時手数料購入価額に、3.24%(税抜3.0%)を上限として販売会社が個別に定める率を乗じて得た額とします。
購入時手数料は、ファンドの商品説明、販売に係る事務費用等の対価です。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。
信託財産留保額換金申込受付日の基準価額に0.1%の率を乗じて得た額を、換金時にご負担いただきます。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用

運用管理費用(信託報酬)毎日、ファンドの純資産総額に年1.6632%(税抜1.54%)の率を乗じて得た額とします。
その他の費用・手数料
  • 信託財産にかかる監査費用および当該監査費用にかかる消費税等に相当する金額は、受益者の負担とし、信託財産中から支弁します。
  • 証券取引に伴う手数料、組入資産の保管に要する費用等は、信託財産中から支弁します。

これらの費用・手数料については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率・上限額等を示すことができません。

補足

  • 上記の費用の合計額については、投資者がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
  • 詳細につきましては必ず「投資信託説明書(交付目論見書)」をお読みください。

お申込みメモ

購入単位 販売会社が定める単位
詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
購入価額 購入申込受付日の基準価額
購入代金 販売会社が定める期日までにお支払いください。
換金単位 販売会社が定める単位
換金価額 換金申込受付日の基準価額から信託財産留保額を差し引いた額
換金代金 原則として換金申込受付日から起算して4営業日目からお支払いします。
申込締切時間 原則として午後3時までに販売会社が受付けたものを当日の申込分とします。
換金制限 信託財産の資金管理を円滑に行うために大口の換金申込には制限があります。
購入・換金申込受付の中止および取消し 金融商品取引所における取引の停止、決済機能の停止その他やむを得ない事情があるときは、購入、換金の申込の受付を中止することおよびすでに受付けた申込の受付を取消すことがあります。
信託期間 2024年2月5日まで(2014年3月28日設定)
繰上償還 受益権の総口数が10億口を下回ることとなった場合、その他やむを得ない事情が発生した場合等には、繰上償還となる場合があります。
決算日 2月および8月の各5日(休業日の場合は翌営業日)。
収益分配 年2回、毎決算時に収益分配方針に基づいて収益の分配を行います。
販売会社との契約によっては税引後無手数料で再投資が可能です。
ただし、必ず分配を行うものではありません。
信託金の限度額 1,000億円
公告 委託会社が投資者に対してする公告は、原則として電子公告により行い、委託会社のホームページに掲載します。
運用報告書 毎決算時および償還時に交付運用報告書を作成し、販売会社を通じて知れている受益者に交付します。
課税関係 課税上は株式投資信託として取扱われます。
公募株式投資信託は、税法上、少額投資非課税制度の適用対象です。
配当控除の適用が可能です。
  • 当ページ掲載事項は、ファンドの商品概要ならびに基準価額等運用状況について周知することを目的として、T&Dアセットマネジメント株式会社が作成したものです。
  • 当ページは、特定の金融商品等の勧誘を目的とするものではありません。
  • 当ページ掲載事項は当社が信頼性が高いと判断した情報等により作成したものですが、その正確性・完全性を保証するものではありません。
    また、当ページに掲載されているグラフ、パフォーマンス等の内容は過去の実績を示したものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
    当ページに掲載されている意見・見通しは表記時点での当社の判断を反映したものであり、将来予告なく変更されることがあります。
  • 当社は、当ページ記載事項から生じるいかなる責務を負うものではありません。
  • 投資信託はリスクを含む商品であり、株式および公社債等値動きのある有価証券(外貨建資産には為替変動リスクもあります。)に投資しますので、運用実績は市場環境等により変動します。
    したがいまして、元本が保証されているものではありません。
    これら運用による損益は全て投資者に帰属します。
  • 投資信託は預貯金や保険契約と異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
    また、登録金融機関でご購入いただいた場合、投資者保護基金の支払対象とはなりません。
  • 投資信託のご購入時は、各販売会社より投資信託説明書(交付目論見書)をお渡ししますので、必ず内容をご確認のうえ、ご自身でご判断いただきますようお願いいたします。

ファンド情報

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