T&Dアセットマネジメント(T&D保険グループ)

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T&D マーチンゲール 日本株式戦略ファンド

  • 日本経済新聞掲載名日本株マーチ
  • タイプ:追加型投信/国内/株式

ファンドの特色

  1. わが国の金融商品取引所に上場する株式のうち、相対的にボラティリティ(価格の変動性)の低い株式※1を実質的な主要投資対象とすることで、中長期的な信託財産の成長を目指します※2
  2. 株式への投資に当たっては、ファンド全体のリスクを低く抑えるように、計量モデルを用いて個別銘柄を選択し、保有ウェイトを算出します。
  3. 計量モデルを用いる際には、特定の銘柄や業種に極端な偏りが生じないように調整し、バランスの取れたポートフォリオを構築します。
  4. 株式運用にあたっては、マーチンゲール・アセット・マネジメント・エルピーの助言を受けますが、ポートフォリオの構築はT&Dアセットマネジメントが行います。
  1. ※1相対的にボラティリティの低い株式とは、株価の上昇下落が相対的に緩やかな株式を指します。逆に相対的にボラティリティの高い株式とは、株価の上昇下落が激しい株式を指します。
  2. ※2主として「T&D低リスク日本株式運用戦略(ローボラティリティ)マザーファンド」を通じて投資を行います。
  • 東証株価指数(TOPIX、配当込み)を参考指数とします。
    東証株価指数(TOPIX)とは、東証第一部上場全銘柄の時価総額を基準時の時価総額で除して算出したわが国の株式市場全体の値動きを表す代表的な株価指数です。TOPIXに関する一切の知的財産権その他一切の権利は株式会社東京証券取引所に帰属します。
  • マーチンゲール・アセット・マネジメント・エルピーは、ポートフォリオの構築に関する助言を提供しますが、本件投資信託の運用に関して統括、指図、関与はいたしません。T&Dアセットマネジメント株式会社は、その責任において、本件投資信託に関するポートフォリオの構築、運用、投資判断を行います。マーチンゲール・アセット・マネジメント・エルピーは、その助言に関して、T&Dアセットマネジメント株式会社および本件投資信託の投資家に対する一切の責任および債務を負担しません。
  • 「MARTINGALE」は米国におけるマーチンゲール・アセット・マネジメント・エルピーの登録商標です。
    また、「マーチンゲール」は日本におけるマーチンゲール・アセット・マネジメント・エルピーの登録商標です。
    「マーチンゲール」はマーチンゲール・アセット・マネジメント・エルピーの許諾の下、T&Dアセットマネジメント株式会社によって使用されています。
  • 資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。

チャート 2017年8月18日現在

基準価額:
11,234
前日比:-82円 (前日比率: -0.72%)
純資産総額:
12百万円
  • 基準価額 日次1年
  • 基準価額 月次5年
  • 基準価額 月次10年
赤実線
…基準価額
青実線
…基準価額に分配金(課税前)を加算
年月日分配金
2017年1月30日 100円
2016年2月1日 79円
累積リターン(2017年7月末)
6ヶ月+6.57%
1年+18.04%
2年+3.67%
3年-%

各種資料のダウンロード

ファンドマネージャーのコメント

【市況概況】
7月の国内株式市場は、小幅上昇しました。上旬は、北朝鮮による弾道ミサイル発射を受けて下落する局面もありましたが、日銀が発表した全国企業短期経済観測調査(短観)における企業の景況感の改善や、良好な米雇用統計および米長期金利の上昇を受けた円安米ドル高進行を背景に、上昇基調となりました。中旬から下旬は、国内外企業の好決算や米国株の最高値更新が好感されましたが、米トランプ政権に対する政策の不透明感や、米長期金利の低下を受けた円高米ドル安の進行が上値を抑え、ほぼ横ばいでもみ合って推移しました。

【運用概況】
当ファンドは、月を通じてT&D低リスク日本株式運用戦略(ローボラティリティ)マザーファンド(以下、マザーファンド)を高位に組入れました。その結果、当ファンドの7月の基準価額騰落率は▲0.2%となり、TOPIX(配当込み)の騰落率を約0.6%下回る結果となりました。
マザーファンドの現物株式運用についてみると、電気機器や輸送用機器のアンダーウェイトなどの影響で業種配分効果はマイナスとなりました。一方で、三菱UFJフィナンシャル・グループの非保有や大東建託のオーバーウェイトなどから、銘柄選択効果は小幅にプラス寄与しました。

【今後の運用方針】
今後については、アメリカのトランプ政権による政策の影響に関して様々な見方が混在する中で、為替相場や各国の金融・財政政策、政治動向、地政学リスクなどにより株価が大きく変動することが予想されます。
当ファンドは、引続きマザーファンドの組入比率を高位に保ちます。マザーファンドの現物株式運用については、低リスク株式中心にポートフォリオを構築し、株式市場のリスクアノマリー(低リスク銘柄群のパフォーマンスが相対的に高い)を利用することで、伝統的インデックスと比較し高い運用効率の実現を目指します。

※文中の投資行動は、個別銘柄の売買等いかなる投資行動も推奨するものではありません。

販売会社

株式会社SBI証券 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
マネックス証券株式会社 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
楽天証券株式会社 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]

ファンドの詳細

ファンドの特色

  1. わが国の金融商品取引所に上場する株式のうち、相対的にボラティリティ(価格の変動性)の低い株式※1を実質的な主要投資対象とすることで、中長期的な信託財産の成長を目指します※2
  2. 株式への投資に当たっては、ファンド全体のリスクを低く抑えるように、計量モデルを用いて個別銘柄を選択し、保有ウェイトを算出します。
  3. 計量モデルを用いる際には、特定の銘柄や業種に極端な偏りが生じないように調整し、バランスの取れたポートフォリオを構築します。
  4. 株式運用にあたっては、マーチンゲール・アセット・マネジメント・エルピーの助言を受けますが、ポートフォリオの構築はT&Dアセットマネジメントが行います。
  1. ※1相対的にボラティリティの低い株式とは、株価の上昇下落が相対的に緩やかな株式を指します。逆に相対的にボラティリティの高い株式とは、株価の上昇下落が激しい株式を指します。
  2. ※2主として「T&D低リスク日本株式運用戦略(ローボラティリティ)マザーファンド」を通じて投資を行います。
  • 東証株価指数(TOPIX、配当込み)を参考指数とします。
    東証株価指数(TOPIX)とは、東証第一部上場全銘柄の時価総額を基準時の時価総額で除して算出したわが国の株式市場全体の値動きを表す代表的な株価指数です。TOPIXに関する一切の知的財産権その他一切の権利は株式会社東京証券取引所に帰属します。
  • マーチンゲール・アセット・マネジメント・エルピーは、ポートフォリオの構築に関する助言を提供しますが、本件投資信託の運用に関して統括、指図、関与はいたしません。T&Dアセットマネジメント株式会社は、その責任において、本件投資信託に関するポートフォリオの構築、運用、投資判断を行います。マーチンゲール・アセット・マネジメント・エルピーは、その助言に関して、T&Dアセットマネジメント株式会社および本件投資信託の投資家に対する一切の責任および債務を負担しません。
  • 「MARTINGALE」は米国におけるマーチンゲール・アセット・マネジメント・エルピーの登録商標です。
    また、「マーチンゲール」は日本におけるマーチンゲール・アセット・マネジメント・エルピーの登録商標です。
    「マーチンゲール」はマーチンゲール・アセット・マネジメント・エルピーの許諾の下、T&Dアセットマネジメント株式会社によって使用されています。
  • 資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。

マーチンゲール・アセット・マネジメント・エルピーの概要

  • 1987年に設立され、ボストンを拠点としています。
  • 株式プロダクトに特化したクオンツ運用会社です。
  • 学術的なリサーチを重視した運用を行います。
  • クオンツ運用とは、高度な数学的テクニック(コンピューター)を駆使して市場データを数理分析的に扱い、運用する投資スタイルをいいます。

ポートフォリオ構築プロセス

T&Dアセットマネジメントにより作成されたポートフォリオ(案)に対しマーチンゲール・アセット・マネジメント・エルピーからポートフォリオの構築に関する助言が行われ、T&Dアセットマネジメントにおいてポートフォリオが構築されます。

[図]

STEP1 投資ユニバースの策定

東証一部上場銘柄の中から、相対的にリスク(ボラティリティ=価格の変動性)の高い銘柄、信用リスクが高い銘柄、流動性の低い銘柄を除いて投資ユニバースを策定します。

STEP2 計量モデルを用いたポートフォリオ(案)の作成

計量モデルを用いて、ポートフォリオ全体のリスクを低く抑えたポートフォリオ(案)を作成します。
計量モデルを用いる際には、業種ウェイトや個別銘柄のウェイトが極端にならないように調整します。

STEP3 ポートフォリオ構築とリスクモニタリング

計量モデルで作成したポートフォリオ(案)を基に、ポートフォリオを構築します。
リスクモニタリングを行い、過度なリスクを取っていないか確認します。

  • 資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。

ファンドの仕組み

ファンドは、T&D低リスク日本株式運用戦略(ローボラティリティ)マザーファンドを親投資信託(マザーファンド)としたファミリーファンド方式で運用を行います。ファミリーファンド方式とは投資者からご投資いただいた資金をベビーファンドとしてまとめ、その資金を主としてマザーファンドに投資して、実質的な運用を行う仕組みです。

[図]

分配方針

毎決算時(1月30日、休業日の場合は翌営業日)に分配を行います。
分配金額は、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。
ただし、必ず分配を行うものではありません。

  • 将来の分配金の支払いおよびその金額について示唆・保証するものではありません。

主な投資リスク

ファンドの基準価額は、投資を行っている有価証券等の値動きによる影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者に帰属します。
したがいまして、ファンドは投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。なお、ファンドは預貯金とは異なります。

ファンドの基準価額の変動要因となる主なリスク

  • 株価変動リスク
  • 基準価額の変動要因(リスク)は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意点

  • ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。
  • 分配金に関する留意点
    • 分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
    • 分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
    • 投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

デリバティブ取引のリスク管理方法

当ファンドはヘッジ目的限定でデリバティブ取引の投資指図を行うため、原則として簡便法でリスクを管理します。

  • お申込みの際は、「投資信託説明書(交付目論見書)」の内容をよくお読みください。

ファンドの費用

投資者が直接的に負担する費用

購入時手数料購入価額に、3.24%(税抜3.0%)を上限として販売会社が個別に定める率を乗じて得た額とします。購入時手数料は、ファンドの商品説明、販売に係る事務費用等の対価です。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
信託財産留保額換金申込受付日の基準価額に0.1%の率を乗じて得た額を、ご換金時にご負担いただきます。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用

運用管理費用(信託報酬)毎日、ファンドの純資産総額に年0.972%(税抜0.9%)の率を乗じて得た額とします。
その他の費用・手数料
  • 信託財産にかかる監査費用および当該監査費用にかかる消費税等に相当する金額は、受益者の負担とし、信託財産中から支弁します。
  • 証券取引に伴う手数料、組入資産の保管に要する費用等は、信託財産中から支弁します。

これらの費用・手数料については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。

補足

  • 上記の費用の合計額については、投資者がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
  • 詳細につきましては必ず「投資信託説明書(交付目論見書)」をお読みください。

お申込みメモ

購入単位 販売会社が定める単位
詳しくは販売会社にお問い合わせください。
購入価額 購入申込受付日の基準価額
購入代金 販売会社が定める期日までにお支払いください。
換金単位 販売会社が定める単位
換金価額 換金申込受付日の基準価額から信託財産留保額を差し引いた額
換金代金 原則として換金申込受付日から起算して4営業日目からお支払いします。
申込締切時間 原則として午後3時までに販売会社が受付けたものを当日の申込分とします。
換金制限 信託財産の資金管理を円滑に行うために大口の換金申込には制限を設ける場合があります。
購入・換金申込受付の中止および取消し 金融商品取引所における取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入、換金の申込の受付を中止することおよびすでに受付けた申込の受付を取消すことがあります。
信託期間 2025年1月30日まで(2015年2月19日設定)
繰上償還 受益権の総口数が5億口を下回ることとなった場合、その他やむを得ない事情が発生した場合等には繰上償還となる場合があります。
決算日 1月30日(休業日の場合は翌営業日)
収益分配 年1回、毎決算時に収益分配方針に基づいて収益の分配を行います。
販売会社との契約によっては税引後無手数料で再投資が可能です。
ただし、必ず分配を行うものではありません。
信託金の限度額 1,000億円
公告 委託会社が投資者に対してする公告は、原則として電子公告により行い、委託会社のホームページに掲載します。
運用報告書 毎決算時および償還時に交付運用報告書を作成し、販売会社を通じて知れている受益者に交付します。
課税関係 課税上は株式投資信託として取扱われます。公募株式投資信託は、税法上、少額投資非課税制度の適用対象です。配当控除の適用が可能です。
  • 当ページ掲載事項は、ファンドの商品概要ならびに基準価額等運用状況について周知することを目的として、T&Dアセットマネジメント株式会社が作成したものです。
  • 当ページは、特定の金融商品等の勧誘を目的とするものではありません。
  • 当ページ掲載事項は当社が信頼性が高いと判断した情報等により作成したものですが、その正確性・完全性を保証するものではありません。
    また、当ページに掲載されているグラフ、パフォーマンス等の内容は過去の実績を示したものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
    当ページに掲載されている意見・見通しは表記時点での当社の判断を反映したものであり、将来予告なく変更されることがあります。
  • 当社は、当ページ記載事項から生じるいかなる責務を負うものではありません。
  • 投資信託はリスクを含む商品であり、株式および公社債等値動きのある有価証券(外貨建資産には為替変動リスクもあります。)に投資しますので、運用実績は市場環境等により変動します。
    したがいまして、元本が保証されているものではありません。
    これら運用による損益は全て投資者に帰属します。
  • 投資信託は預貯金や保険契約と異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
    また、登録金融機関でご購入いただいた場合、投資者保護基金の支払対象とはなりません。
  • 投資信託のご購入時は、各販売会社より投資信託説明書(交付目論見書)をお渡ししますので、必ず内容をご確認のうえ、ご自身でご判断いただきますようお願いいたします。

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