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日本債券ベア

  • 日本経済新聞掲載名債券ベア
  • タイプ:追加型投信/国内/債券/特殊型(ブル・ベア型)

ファンドの特色

主としてわが国の短期公社債に投資するとともに、わが国の国債証券先物取引(長期国債標準物)の売建額が、原則として信託財産の純資産総額の5倍程度になるように調整を行います。
通常、公社債の価格は金利が低下した場合上昇し、金利が上昇した場合下落しますが、ファンドの基準価額は長期債金利が上昇すると上昇し、長期債金利が低下すると下落します。

  • 国債証券先物取引(長期国債標準物)は、長期国債標準物を対象とした先物取引(以下「長期国債先物取引」という場合があります。)で、大阪取引所で取引されます。長期国債標準物は額面100円、利率年6%、償還期限10年の架空の債券であり、長期国債市場全体の動きを反映する先物取引といえます。
    資金動向や市況動向等によっては上記のような運用が行われない場合があります。

チャート 2014年10月24日現在

基準価額:
355
前日比:-2円 (前日比率: -0.56%)
純資産総額:
4,845百万円
  • 基準価額 日次1年
  • 基準価額 月次5年
  • 基準価額 月次10年
赤実線
…基準価額
青実線
…基準価額に分配金(課税前)を加算
年月日分配金
2014年3月17日 0円
2013年3月15日 0円
2012年3月15日 0円
2011年3月15日 0円
2010年3月15日 0円
2009年3月16日 0円
2008年3月17日 0円
2007年3月15日 0円
2006年3月15日 0円
2005年3月15日 0円
2004年3月15日 0円
2003年3月17日 0円
累積リターン(2014年9月末)
6ヶ月-6.68%
1年-11.89%
2年-19.15%
3年-28.54%

各種資料のダウンロード

ファンドマネージャーのコメント

9月の長期金利(新発10年利付国債の利回り)は上昇しました。月前半は第2次安倍改造内閣や公的年金改革への期待などから株高、円安の流れが強まり、日本国債利回りも上昇傾向で推移しました。ただ中旬以降は、スコットランドの独立選挙の行方に対する不透明感や、米国が有志国とシリア領内の「イスラム国」の拠点を空爆する等地政学リスクの高まりなどを背景に米国債利回りが低下したことや、株高、円安の一服により改めて債券の好需給が認識されたことなどから利回りは低下し、月間ではわずかな上昇にとどまりました。そのような中、債券先物(10年物・12月限月)は前月末比変わらずの145.84円となりました。

当ファンドは、日々の基準価額の値動きが、わが国の長期債市場全体の値動きの5倍程度反対となる投資成果を目指しています。具体的には、債券先物取引(長期国債標準物)の売建額が、原則として信託財産の純資産総額の5倍程度になるように運用を行いました。

以上の運用の結果、9月末の基準価額は、前月末から1円値下がりし363円となりました。なお、日々の債券先物の騰落率から算出した理論価額からの乖離(日々の乖離の月間合計)は▲0.68円となりました。

販売会社

株式会社SBI証券 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
株式会社新生銀行 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
セントラル短資株式会社
立花証券株式会社 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
新潟証券株式会社 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
野村證券株式会社(野村ネット&コール) ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
八十二証券株式会社 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
マネックス証券株式会社 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
三菱UFJモルガン・スタンレー証券株式会社 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]

ファンドの詳細

ファンドの特色

主としてわが国の短期公社債に投資するとともに、わが国の国債証券先物取引(長期国債標準物)の売建額が、原則として信託財産の純資産総額の5倍程度になるように調整を行います。
通常、公社債の価格は金利が低下した場合上昇し、金利が上昇した場合下落しますが、ファンドの基準価額は長期債金利が上昇すると上昇し、長期債金利が低下すると下落します。

  • 国債証券先物取引(長期国債標準物)は、長期国債標準物を対象とした先物取引(以下「長期国債先物取引」という場合があります。)で、大阪取引所で取引されます。長期国債標準物は額面100円、利率年6%、償還期限10年の架空の債券であり、長期国債市場全体の動きを反映する先物取引といえます。
    資金動向や市況動向等によっては上記のような運用が行われない場合があります。

分配方針

毎決算時(3月15日、休業日の場合は翌営業日)に分配を行います。分配金額は、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。ただし、必ず分配を行うものではありません。

  • 将来の分配金の支払いおよびその金額について示唆・保証するものではありません。

主な投資リスク

ファンドの基準価額は、投資を行っている有価証券等の値動きによる影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者に帰属します。
したがいまして、ファンドは投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。なお、ファンドは預貯金とは異なります。

ファンドの基準価額の変動要因となる主なリスク

  • 債券価格変動リスク
  • 基準価額の変動要因(リスク)は、上記に限定されるものではありません。

次のような要因により運用目標としている投資成果を得られない場合があります。

  • 長期債市場全体の動きと長期国債先物取引の値動きが一致しない場合
  • 設定、解約に対応した長期国債先物取引の約定価格と終値の差
  • 信託報酬、売買委託手数料等の負担
  • 先物市場の流動性が低下した場合の売買対応の影響
  • 設定、解約による運用資産の変動。設定、解約はお申込受付日の翌営業日に行いますが、設定金額と解約金額の差額分に対しては、原則として当日中に長期国債先物取引を行うものとします。したがいまして、設定が多い場合には5倍を上回り、解約が多い場合には5倍を下回ることとなります。

分配金に関する留意点

  • 分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
  • 分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
  • 投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部又は全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
  • お申込みの際は、「投資信託説明書(交付目論見書)」の内容をよくお読みください。

ファンドの費用

投資者が直接的に負担する費用

購入時手数料購入価額に1.08%(税抜1.0%)を上限として、販売会社が個別に定める率を乗じて得た額とします。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。
信託財産留保額ありません。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用

運用管理費用(信託報酬)毎日、ファンドの純資産総額に年0.5724%(税抜0.53%)の率を乗じて得た額とします。
監査費用計算期間を通じて毎日295円(税抜274円)とし、ファンドでご負担いただきます。
その他組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料等をファンドでご負担いただきます。これらの費用・手数料については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率・上限額等を示すことができません。

補足

  • 上記の費用の合計額については、投資者がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
  • 詳細につきましては必ず「投資信託説明書(交付目論見書)」をお読みください。

お申込みメモ

購入単位 販売会社が定める単位
購入価額 購入申込受付日の基準価額
購入代金 販売会社が定める期日までにお支払いください。
換金単位 販売会社が定める単位
換金価額 換金申込受付日の基準価額
換金代金 原則として換金申込受付日から起算して4営業日目からお支払いします。
申込締切時間 販売会社が定める時間までに受付けたものを当日の申込分とします。
換金制限 信託財産の資金管理を円滑に行うために、大口の換金申込には制限があります。また、大口の購入申込にも制限を設ける場合があります。
購入・換金申込受付の中止及び取消し 金融商品取引所における取引の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入、換金の申込の受付を中止することおよびすでに受付けた申込の受付を取消すことがあります。
信託期間 2016年3月15日まで(1996年5月16日設定)
繰上償還 受益権の総口数が5億口を下回ることとなった場合、その他やむを得ない事情が発生した場合等には、繰上償還となる場合があります。
決算日 3月15日(休業日の場合は翌営業日)
収益分配 年1回、毎決算時に収益分配方針に基づいて収益の分配を行います。
販売会社との契約によっては、税引後無手数料で再投資が可能です。
ただし、必ず分配を行うものではありません。
信託金の限度額 500億円
公告 委託会社が投資者に対してする公告は、原則として電子公告により行い、委託会社のホームページに掲載します。
運用報告書 毎決算時および償還時に運用報告書を作成し、販売会社を通じて知れている受益者に交付します。
課税関係 課税上は株式投資信託として取扱われます。
公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度の適用対象です。
益金不算入制度、配当控除の適用はありません。
  • 当ページ掲載事項は、ファンドの商品概要ならびに基準価額等運用状況について周知することを目的として、T&Dアセットマネジメント株式会社が作成したものです。
  • 当ページは、特定の金融商品等の勧誘を目的とするものではありません。
  • 当ページ掲載事項は当社が信頼性が高いと判断した情報等により作成したものですが、その正確性・完全性を保証するものではありません。
    また、当ページに掲載されているグラフ、パフォーマンス等の内容は過去の実績を示したものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
    当ページに掲載されている意見・見通しは表記時点での当社の判断を反映したものであり、将来予告なく変更されることがあります。
  • 当社は、当ページ記載事項から生じるいかなる責務を負うものではありません。
  • 投資信託はリスクを含む商品であり、株式および公社債等値動きのある有価証券(外貨建資産には為替変動リスクもあります。)に投資しますので、運用実績は市場環境等により変動します。
    したがいまして、元本が保証されているものではありません。
    これら運用による損益は全て投資者に帰属します。
  • 投資信託は預貯金や保険契約と異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
    また、登録金融機関でご購入いただいた場合、投資者保護基金の支払対象とはなりません。
  • 投資信託のご購入時は、各販売会社より投資信託説明書(交付目論見書)をお渡ししますので、必ず内容をご確認のうえ、ご自身でご判断いただきますようお願いいたします。

ファンド情報の関連項目

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