T&D 通貨トレード 新興国社債ファンド(毎月分配型)円ヘッジ・コース
- 日本経済新聞掲載名:通貨トレ円ヘ
- タイプ:追加型投信/海外/債券
ファンドの特色
- 米ドル建ての新興国ハイイールド社債を実質的な主要投資対象とします。
- 当ファンドは、米ドルの円に対する為替変動リスクを低減させた「円ヘッジ・コース」に加え、相場環境に応じて機動的な投資が可能な6つの通貨コースを合わせた、合計7つのコースから構成されており、各ファンド間でのスイッチングが可能です。
- 毎月15日(休業日の場合は翌営業日)に決算を行い、収益分配方針に基づいて分配を行います。
- ※資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。
- ※このファンドにはお申込が行えない日が設定されています。 ファンドの休日を御覧ください。
チャート 2012年5月17日現在
- 基準価額:
- 10,326円
- 前日比: -57円 (前日比率: -0.55%)
- 純資産総額:
- 10,271百万円
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※当ファンドの有価証券届出書の効力は発生しております。
ファンドマネージャーのコメント
ファンドの詳細
ファンドの特色
米ドル建ての新興国ハイイールド社債を実質的な主要投資対象とします。
新興国ハイイールド社債の運用は、JPモルガン・アセット・マネジメント(UK)リミテッドが行います。
当ファンドは、米ドルの円に対する為替変動リスクを低減させた「円ヘッジ・コース」に加え、相場環境に応じて機動的な投資が可能な6つの通貨コースを合わせた、合計7つのコースから構成されており、各ファンド間でのスイッチングが可能です。
円による為替ヘッジ※1により為替変動リスクを低減させた「円ヘッジ・コース」に加えて、円安・円高のそれぞれの局面に有効な選択肢を提供できる「米ドル円グループ」「ユーロ円グループ」のほか、為替取引プレミアム※2の獲得が期待できる「高金利通貨グループ」があります。
毎月15日(休業日の場合は翌営業日)に決算を行い、収益分配方針に基づいて分配を行います。
- 分配金額は、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。ただし、必ず分配を行うものではありません。
- 初回決算日は2012年2月15日です。
- ※1当ファンドにおける「為替ヘッジ」とは、円買い/米ドル売りを行うことで、実質的な主要投資対象である米ドル建ての新興国ハイイールド社債を円ヘッジすることをいいます。また、それに伴って発生する金利差損益のことをそれぞれ「為替ヘッジコスト」「為替ヘッジプレミアム」と呼びます。なお、為替ヘッジにより米ドルの円に対する為替変動リスクの低減を図りますが、為替変動リスクを完全に排除できるわけではありません。
- ※2当ファンドにおける「為替取引」とは、各コース(円ヘッジ・コースを除く)における為替運用をいいます。また、それに伴って発生する金利差損益のことをそれぞれ「為替取引コスト」「為替取引プレミアム」といいます。なお、高金利通貨グループ以外のコースにおいても為替取引コスト/プレミアムは発生します。
- ※資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。
ファンドの仕組み
当ファンドは、「エマージングマーケット・ハイイールドボンドファンド」および「マネーアカウントマザーファンド」に投資を行うファンド・オブ・ファンズ形式で運用を行います。
(注)当ファンドにおける「為替ヘッジ取引等」とは、「為替ヘッジ」および「為替取引」の両方をいいます。
スイッチングについて
- 各ファンド間でスイッチングが可能です。
- 円安局面ではブル・コース、円高局面ではベア・コースに投資することで収益獲得が期待できます。
- スイッチングを活用することで、相場環境に応じた機動的な投資が可能となります。
スイッチングとは、保有しているファンドを換金した受取金額をもって、同時に他のファンドを購入することをいいます。
スイッチングの際には、販売会社が定める所定の手数料等がかかります。(ただし、円ヘッジ・コースへのスイッチングには手数料はかかりません。)
円ヘッジ・コース
為替変動リスクを低減できます
為替がボックス圏で推移する場合や、見通しが判然としない局面でご活用いただけます。
ブル・コース
米ドルブル・コース/ユーロブル・コース/レアルブル・コース/豪ドルブル・コース
円安局面で有効です
対象通貨買い/円売りにより、対象通貨が対円で強含む際に為替差益の獲得が期待できます。
ベア・コース
米ドルベア・コース/ユーロベア・コース
円高局面で有効です
円買い/対象通貨売りにより、対象通貨が対円で弱含む際に為替差益の獲得が期待できます。
- ※資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。
通貨選択型ファンドの収益のイメージ
- 通貨選択型の投資信託は、株式や債券などといった投資対象資産に加えて、為替ヘッジ取引等の対象となる円以外の通貨も選択することができるよう設計された投資信託です。
- 当ファンドの収益源としては、以下の3つの要素が挙げられます。
当ファンドにおけるイメージ図
(注)為替ヘッジ取引等に伴って生じる全ての金利差損益をいいます。そのため、当ファンドの収益の源泉Bには、為替取引コスト/プレミアムに加え、投資対象資産に対する為替ヘッジに伴って生じた為替ヘッジコスト/プレミアムも含まれます。
※上記はイメージであり、実際の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
- ※資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。
分配方針
毎決算時(毎月15日、休業日の場合は翌営業日)に分配を行います。
ただし、必ず分配を行うものではありません。なお、初回決算日は2012年2月15日です。
分配金額は、分配対象額の範囲内で委託会社が決定するものとし、原則として、インカム収益を中心に分配を行うことを目指します。
ただし、基準価額水準等によっては、売買益(評価益を含みます。)が中心となる場合があります。
※分配金額は、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。ただし、必ず分配を行うものではありません。
※上記はイメージ図であり、将来の分配金の支払およびその金額について示唆、保証するものではありません。
収益分配金に関する留意事項
分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
投資信託で分配金が支払われるイメージ
分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。
また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合
前期決算日から基準価額が上昇した場合
前期決算日から基準価額が下落した場合
- ※分配対象額は、①経費控除後の配当等収益および②経費控除後の評価益を含む売買益ならびに③分配準備積立金および④収益調整金です。分配金は、分配方針に基づき、分配対象額から支払われます。
- ※上記はイメージであり、実際の分配金額や基準価額を示唆するものではありませんのでご留意下さい。
受益者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部ないしすべてが、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。
分配金の一部が元本の一部払戻しに相当する場合
※特別分配金は実質的に元本の一部払戻しとみなされ、その金額だけ個別元本が減少します。また、特別分配金部分は非課税扱いとなります。
分配金の全部が元本の一部払戻しに相当する場合
普通分配金:個別元本(受益者のファンドの購入価額)を上回る部分からの分配金です。
特別分配金:個別元本を下回る部分からの分配金です。分配後の受益者の個別元本は、特別分配金の額だけ減少します。
- ※普通分配金に対する課税については、投資信託説明書(交付目論見書)「手続・手数料等」の「ファンドの費用・税金」をご参照ください。
主な投資リスク
ファンドの基準価額は、投資を行っている有価証券等の値動きによる影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者に帰属します。
したがいまして、ファンドは投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。なお、当ファンドは預貯金とは異なります。
ファンドの基準価額の変動要因となる主なリスク
- 債券価格変動リスク
- 信用リスク
- カントリーリスク
- 為替変動リスク
- 流動性リスク
- ※基準価額の変動要因(リスク)は、上記に限定されるものではありません。
- ※お申込みの際は、「投資信託説明書(交付目論見書)」の内容をよくお読みください。
ファンドの費用
投資者が直接的に負担する費用
| 購入時手数料 | 購入価額に、3.15%(税抜3.0%)以内で販売会社が個別に定める率を乗じて得た額とします。 詳しくは販売会社にお問い合わせください。 |
|---|---|
| 信託財産留保額 | ありません。 |
投資者が信託財産で間接的に負担する費用
| 運用管理費用(信託報酬) | 毎日、ファンドの純資産総額に年1.344%(税抜1.28%)の率を乗じて得た額とします。 |
|---|---|
| 監査費用 | 毎日、ファンドの純資産総額に年0.0084%(税抜0.008%)の率を乗じて得た額とし、ファンドでご負担いただきます。 |
| その他 | 証券取引に伴う手数料等をファンドでご負担いただきます。これらの費用・手数料については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率・上限額等を示すことができません。 |
補足
- ※上記の費用の合計額については、投資者がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
- ※詳細につきましては必ず「投資信託説明書(交付目論見書)」をお読みください。
お申込みメモ
| 購入単位 | 販売会社が定める単位 |
|---|---|
| 購入価額 | 当初申込期間:1口当たり1円 継続申込期間:購入申込受付日の翌営業日の基準価額 |
| 購入代金 | 販売会社が定める期日までにお支払いください。 |
| 換金単位 | 販売会社が定める単位 |
| 換金価額 | 換金申込受付日の翌営業日の基準価額 |
| 換金代金 | 原則として換金申込受付日から起算して6営業日目からお支払いします。 |
| 申込締切時間 | <当初申込期間> 当初申込期間の最終日(2011年11月21日)までに、販売会社所定の事務手続きが完了したものを申込受付分とします。 <継続申込期間> 原則として販売会社の営業日の午後3時までに、販売会社所定の事務手続きが完了したものを当日の受付分とします。 |
| 購入の申込期間 | 当初申込期間:2011年11月1日から2011年11月21日まで 継続申込期間:2011年11月22日から |
| 換金制限 | 信託財産の資金管理を円滑に行うために大口の換金申込等には制限を設ける場合があります。 |
| 購入・換金申込受付の中止及び取消し | 金融商品取引所における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止その他やむを得ない事情があるときは、購入、換金およびスイッチングの申込の受付を中止することおよびすでに受付けた申込の受付を取消すことがあります。 |
| 信託期間 | 2021年11月15日まで(2011年11月22日設定) |
| 繰上償還 | 各ファンドが投資対象とする外国投資信託が存続しないこととなる場合には、繰上償還されます。また、各ファンドの受益権の口数が30億口を下回ることとなった場合、その他やむを得ない事情が発生した場合等には、繰上償還となることがあります。 |
| 決算日 | 毎月15日(休業日の場合は翌営業日) 初回決算日は2012年2月15日とします。 |
| 収益分配 | 年12回、毎決算時に収益分配方針に基づいて収益の分配を行います。 販売会社との契約によっては、税引後無手数料で再投資が可能です。 ただし、必ず分配を行うものではありません。 |
| 当初募集上限額 | 各ファンドにつき1,050億円とし、合計で1,050億円とします。 |
| 信託金の限度額 | 各ファンドにつき2,000億円 |
| 公告 | 委託会社が投資者に対してする公告は、日本経済新聞に掲載します。 |
| 運用報告書 | 3月および9月の決算時および償還時に運用報告書を作成し、販売会社を通じて知れている受益者に交付します。 |
| 課税関係 | 課税上は株式投資信託として取扱われます。配当控除および益金不算入制度の適用はありません。 |
| 申込不可日 | 下記のいずれかに該当する日(申込不可日)には、購入、換金およびスイッチングの申込はできません。 <申込不可日> ・ロンドンの銀行または金融商品取引所の休業日 ・ニューヨークの銀行または金融商品取引所の休業日 |
| スイッチング | 各ファンド間で、スイッチングが可能です。スイッチングの際には購入、換金時と同様に費用等がかかりますのでご留意ください。(ただし、円ヘッジ・コースへのスイッチングには手数料はかかりません。) |
- 当ページ掲載事項は、ファンドの商品概要ならびに基準価額等運用状況について周知することを目的として、T&Dアセットマネジメント株式会社が作成したものです。
- 当ページは、特定の金融商品等の勧誘を目的とするものではありません。
- 当ページ掲載事項は当社が信頼性が高いと判断した情報等により作成したものですが、その正確性・完全性を保証するものではありません。
また、当ページに掲載されているグラフ、パフォーマンス等の内容は過去の実績を示したものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
当ページに掲載されている意見・見通しは表記時点での当社の判断を反映したものであり、将来予告なく変更されることがあります。 - 当社は、当ページ記載事項から生じるいかなる責務を負うものではありません。
- 投資信託はリスクを含む商品であり、株式および公社債等値動きのある有価証券(外貨建資産には為替変動リスクもあります。)に投資しますので、運用実績は市場環境等により変動します。
したがいまして、元本が保証されているものではありません。
これら運用による損益は全て投資者に帰属します。 - 投資信託は預貯金や保険契約と異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
また、登録金融機関でご購入いただいた場合、投資者保護基金の支払対象とはなりません。 - 投資信託のご購入時は、各販売会社より投資信託説明書(交付目論見書)をお渡ししますので、必ず内容をご確認のうえ、ご自身でご判断いただきますようお願いいたします。








