T&Dアセットマネジメント(T&D保険グループ)

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アクティブ バリュー オープン

  • 愛称アクシア
  • 日本経済新聞掲載名バリュー
  • タイプ:追加型投信/国内/株式

ファンドの特色

  1. アクティブ バリュー マザーファンドを通じて、実質的にわが国の株式に投資します。
  2. 株式の投資にあたっては、バリュエーション指標等の尺度により銘柄を選定します。
  3. 株式の実質的な組入比率は高位に保つことを基本方針とします。
  4. 東証株価指数(TOPIX)をベンチマークとし、中長期的にこれを上回る投資成果を目指します。
  • 東証株価指数(TOPIX)とは、東証第一部上場全銘柄の時価総額を基準時の時価総額で除して算出したわが国の株式市場全体の値動きを表す代表的な株価指数です。
    TOPIXに関する一切の知的財産権その他一切の権利は株式会社東京証券取引所に帰属します。

チャート 2017年6月23日現在

  • 速報データを表示しています
基準価額:
18,106
前日比:-14円 (前日比率: -0.08%)
純資産総額:
2,415百万円
  • 基準価額 日次1年
  • 基準価額 月次5年
  • 基準価額 月次10年
赤実線
…基準価額
青実線
…基準価額に分配金(課税前)を加算
年月日分配金
2017年2月27日 200円
2016年2月29日 200円
2015年2月27日 200円
2014年2月27日 200円
2013年2月27日 0円
2012年2月27日 0円
2011年2月28日 0円
2010年3月1日 0円
2009年2月27日 0円
2008年2月27日 200円
2007年2月27日 200円
2006年2月27日 200円
累積リターン(2017年5月末)
6ヶ月+7.28%
1年+18.65%
2年-0.50%
3年+37.09%

各種資料のダウンロード

ファンドマネージャーのコメント

【株式市場概況】
5月の株式市場は、米議会が歳出法案に暫定合意し、米国政治の不透明感が和らいで円安が進行したことや、決算での業績や自社株買いが評価された個別企業の買いも旺盛であったため、上昇してスタートしました。
フランス大統領選でマクロン氏が当選し、欧州の政治リスクが後退したことを受けて円安が進行し、ゴールデンウィーク明けも株価は続伸しました。中旬に入ると、北朝鮮が弾道ミサイルを発射して地政学リスクが意識されたことや、トランプ米政権によるロシアとの不透明な関係「ロシアゲート」問題によって米国の政策運営が不安視されたことも重なり、株価は軟調な展開となりました。下旬は、英国での爆破テロ発生や3週連続となる北朝鮮のミサイル発射など地政学リスクが懸念される局面もありましたが、FOMC(米連邦公開市場委員会)の議事要旨が投資家心理を改善させる内容で米国株が堅調に推移したこともあり、株価は一進一退で推移しました。その結果、5月末のTOPIXは前月末比+2.4%の1,568.37ポイントで終わりました。
業種別株価指数の騰落率上位は①その他製品(+11.8%)、②食料品(+8.1%)、③情報・通信業(+6.8%)など、下位業種は①海運業(▲6.6%)、②石油・石炭製品(▲5.3%)、③鉱業(▲4.7%)などとなりました。

【ファンド概況】
当ファンドの5月の基準価額騰落率は+3.0%となり、TOPIXの騰落率を約0.6%上回る結果となりました。その他製品、サービス業のアンダーウェイトや非鉄金属のオーバーウェイトがマイナスに影響し、業種配分効果がマイナスとなりましたが、システム構築大手の日本ユニシス、電力向け変圧器メーカーのダイヘン、ITサービス国内最大手の富士通、省力・自動機械大手のCKDなどの株価上昇により、銘柄選択効果がプラスとなりました。
投資行動としては、業績改善期待の低下した農機メーカーの売却や、株価上昇により割安感の低下した情報サービス企業のウェイト引下げを行う一方、株価下落で割安感の強まった完成車メーカーや業績改善期待が強まった建機レンタル企業や中堅ゼネコンの新規組入れ、相対的な投資魅力度の観点から半導体製造装置メーカー内での銘柄入替えなどを行いました。

【今後の運用方針】
3月決算企業の本決算発表が一巡しました。2016年度実績は堅調な内容の企業が多かった一方で、新年度はコンセンサスを下回る計画を出す企業も散見されました。設備投資や人件費の増加による固定費増加といった側面もありますが、為替前提を含めて例年通り保守的なガイダンスを策定している印象です。米国政権運営の先行き不透明感や地政学リスクなど懸念材料はありますが、世界景気は堅調に推移しており、企業業績の上振れが期待できると考えています。今後につきましては、決算発表一巡により本格的な業績相場への移行が強まるものとみており、業績動向と株価対比での個別銘柄選択がますます重要になるものと考えます。
当ファンドでは引続き株式市場の“期待値の低い銘柄”の中から、業績モメンタム好転の可能性が高い銘柄の新規組入れ、ウェイト引上げ、業績やバリュエーションの観点から投資魅力の低下した銘柄の売却やウェイト引下げを行い、ファンドのパフォーマンス向上に努めてまいります。

販売会社

株式会社足利銀行 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
SMBC日興証券株式会社(ダイレクトコース) ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
株式会社SBI証券 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
カブドットコム証券株式会社 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
セントラル短資株式会社
株式会社大正銀行 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
高木証券株式会社 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
東海東京証券株式会社※1 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
野村證券株式会社(野村ネット&コール) ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
株式会社広島銀行 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
フィデリティ証券株式会社 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
マネックス証券株式会社 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
みずほ証券株式会社※1 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
三菱UFJモルガン・スタンレー証券株式会社 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
めぶき証券株式会社 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
楽天証券株式会社 ウェブサイト[新しいウインドウで開きます]
  1. ※1お取引は販売会社にSMA取引口座「資産運用口座」を開設した場合に限ります。詳細は販売会社にお尋ねください。

ファンドの詳細

ファンドの特色

  1. アクティブ バリュー マザーファンドを通じて、実質的にわが国の株式に投資します。
  2. 株式の投資にあたっては、バリュエーション指標等の尺度により銘柄を選定します。
  3. 株式の実質的な組入比率は高位に保つことを基本方針とします。
  4. 東証株価指数(TOPIX)をベンチマークとし、中長期的にこれを上回る投資成果を目指します。
  • 東証株価指数(TOPIX)とは、東証第一部上場全銘柄の時価総額を基準時の時価総額で除して算出したわが国の株式市場全体の値動きを表す代表的な株価指数です。
    TOPIXに関する一切の知的財産権その他一切の権利は株式会社東京証券取引所に帰属します。

ファンドのバリュー投資について

一般的なバリュー指標は、主に一定時点における利益水準や資産を株価と比較したものです。これらのバリュー指標で機械的に投資銘柄を選定した場合、企業の収益力・成長力の方向性等、銘柄選定にとって重要なファクターが考慮されません。
ファンドは、一般的なバリュー指標に欠落している部分を補った独自のバリュースコアを用いることで、客観的かつ将来価値も評価したバリューストックユニバースを選定し、運用を行います。

  • 資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。

運用哲学 ~株式市場での「期待値の低い企業」に投資します~

  • 株式市場では、現在の企業価値はもとより将来の可能性をプレミアムとして評価し株価が形成されています。過去、低収益・低成長であった企業に対する期待値は低く、実態よりディスカウントされた株価で取引される傾向があります。
  • 企業の体質変化や成長スピードの加速を的確に評価することで、現実とイメージのギャップ解消(=ディスカウントの修正)、更には良いイメージへの転換による大幅な株価上昇(=プレミアムの獲得)の可能性を捉えます。
  • すでに株価がディスカウントになっている企業への投資は、失望による株価下落リスクが限定的と考えられます。
[図]

「期待値の低い企業」の中から、既存事業の構造転換や新規事業の展開により収益力が高まりつつある企業へ投資することが、長期的にはリスク対比で最も効率的なアプローチであると考えています。

  • 上記はイメージ図であり、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。

運用手法の特色 ~ギャップの発生を探すアプローチ~

市場参加者の多くは、企業業績をベースに投資判断を行うと考えられます。しかし、業績の変化に対して市場が過剰反応することにより、株価は実態価値に対して、プレミアム⇔ディスカウントとなる状態が繰り返される傾向があります。

[図]

※上記はイメージ図であり、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。

運用プロセス

STEP1

①ストック(資産)、②フロー(収益)、③投資リスクの3つの側面から客観的に割安度を計測した当社独自の「バリュースコア」を元にバリューストックユニバースを作成します。

STEP2

期待値の低い企業に着目した個別銘柄選択と、リスクコントロールの観点から組入銘柄を判断するセクターコントロールの2つのアプローチでポートフォリオを構築します。

[図]
  • 資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。

分配方針

毎決算時(2月27日、休業日の場合は翌営業日)に分配を行います。
分配金額は、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。
ただし、必ず分配を行うものではありません。

  • 将来の分配金の支払いおよびその金額について示唆・保証するものではありません。

主な投資リスク

ファンドの基準価額は、投資を行っている有価証券等の値動きによる影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者に帰属します。
したがいまして、ファンドは投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。なお、ファンドは預貯金とは異なります。

ファンドの基準価額の変動要因となる主なリスク

  • 株価変動リスク
  • 基準価額の変動要因(リスク)は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意点

  • ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。
  • 分配金に関する留意点
    • 分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
    • 分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
    • 投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

デリバティブ取引のリスク管理方法

当ファンドはヘッジ目的限定でデリバティブ取引の投資指図を行うため、原則として簡便法でリスクを管理します。

  • お申込みの際は、「投資信託説明書(交付目論見書)」の内容をよくお読みください。

ファンドの費用

投資者が直接的に負担する費用

購入時手数料購入価額に2.7%(税抜2.5%)を上限として販売会社が個別に定める率を乗じて得た額とします。
購入時手数料は、ファンドの商品説明、販売に係る事務費用等の対価です。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。
信託財産留保額ありません。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用

運用管理費用(信託報酬)毎日、ファンドの純資産総額に年1.1124%(税抜1.03%)の率を乗じて得た額とします。
その他の費用・手数料
  • 信託財産にかかる監査費用および当該監査費用にかかる消費税等に相当する金額は、受益者の負担とし、信託財産中から支弁します。
  • 証券取引に伴う手数料、組入資産の保管に要する費用等は、信託財産中から支弁します。

これらの費用・手数料については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率・上限額等を示すことができません。

補足

  • 上記の費用の合計額については、投資者がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
  • 詳細につきましては必ず「投資信託説明書(交付目論見書)」をお読みください。

お申込みメモ

購入単位 販売会社が定める単位
詳しくは販売会社にお問い合わせください。
購入価額 購入申込受付日の基準価額
購入代金 販売会社が定める期日までにお支払いください。
換金単位 販売会社が定める単位
換金価額 換金申込受付日の基準価額
換金代金 原則として換金申込受付日から起算して4営業日目からお支払いします。
申込締切時間 原則として午後3時までに販売会社が受付けたものを当日の申込分とします。
換金制限 信託財産の資金管理を円滑に行うために大口の換金申込には制限があります。
購入・換金申込受付の中止及び取消し 金融商品取引所における取引の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入、換金の申込の受付を中止することおよびすでに受付けた申込の受付を取消すことがあります。
信託期間 無期限(1996年2月29日設定)
繰上償還 受益権の総口数が10億口を下回ることとなった場合、その他やむを得ない事情が発生した場合等には、繰上償還となる場合があります。
決算日 2月27日(休業日の場合は翌営業日)
収益分配 年1回、毎決算時に収益分配方針に基づいて収益の分配を行います。
販売会社との契約によっては、税引後無手数料で再投資が可能です。
ただし、必ず分配を行うものではありません。
信託金の限度額 5,000億円
公告 委託会社が投資者に対してする公告は、原則として電子公告により行い、委託会社のホームページに掲載します。
運用報告書 毎決算時および償還時に交付運用報告書を作成し、販売会社を通じて知れている受益者に交付します。
課税関係 課税上は、株式投資信託として取扱われます。
公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度の適用対象です。
配当控除の適用が可能です。
  • 当ページ掲載事項は、ファンドの商品概要ならびに基準価額等運用状況について周知することを目的として、T&Dアセットマネジメント株式会社が作成したものです。
  • 当ページは、特定の金融商品等の勧誘を目的とするものではありません。
  • 当ページ掲載事項は当社が信頼性が高いと判断した情報等により作成したものですが、その正確性・完全性を保証するものではありません。
    また、当ページに掲載されているグラフ、パフォーマンス等の内容は過去の実績を示したものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
    当ページに掲載されている意見・見通しは表記時点での当社の判断を反映したものであり、将来予告なく変更されることがあります。
  • 当社は、当ページ記載事項から生じるいかなる責務を負うものではありません。
  • 投資信託はリスクを含む商品であり、株式および公社債等値動きのある有価証券(外貨建資産には為替変動リスクもあります。)に投資しますので、運用実績は市場環境等により変動します。
    したがいまして、元本が保証されているものではありません。
    これら運用による損益は全て投資者に帰属します。
  • 投資信託は預貯金や保険契約と異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
    また、登録金融機関でご購入いただいた場合、投資者保護基金の支払対象とはなりません。
  • 投資信託のご購入時は、各販売会社より投資信託説明書(交付目論見書)をお渡ししますので、必ず内容をご確認のうえ、ご自身でご判断いただきますようお願いいたします。

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