【株式市場概況】
8月の株式市場は、米中貿易摩擦懸念、トルコリラ急落、中国景気の悪化懸念などから中旬まで軟調に推移し、下旬に反発したものの最終的にTOPIXは下落する結果となりました。8月上旬は米中貿易摩擦懸念を背景に米国株や中国株が軟調に推移したことに加えて、日米貿易協議の行方に対する警戒感も重石となり、下落基調で推移しました。中旬に入っても、トルコリラ急落を背景とした円高進行や、中国景気の減速が懸念されたことから、引続き株価は軟調な展開となりました。下旬には、米国とメキシコがNAFTA（北米自由貿易協定）再交渉を巡って大筋合意したと発表されたことを受けて、リスクオンムードが広がり、米国株の堅調推移、円安米ドル高傾向に支えられ、株価は反発しました。その結果、8月末のTOPIXは前月末比▲1.0％の1,735.35ポイントで終わりました。
業種別株価指数の騰落率上位は①パルプ・紙（＋6.6％）、②サービス業（＋3.5％）、③その他製品（＋3.1％）など、下位業種は①建設業（▲9.5％）、②食料品（▲6.3％）、③ゴム製品（▲6.2％）などとなりました。

【ファンド概況】
当ファンドの8月の基準価額騰落率は＋0.1％となり、TOPIXの騰落率を約1.2％上回る結果となりました。パルプ・紙と電気機器のオーバーウェイト、および食料品のアンダーウェイトなどがプラスに影響し、業種配分効果はプラスとなりました。また、システム構築大手の新日鐵住金ソリューションズ、PC製造・販売のMCJ、製紙大手の王子ホールディングスなどの株価上昇などにより、銘柄選択効果もプラスとなりました。
投資行動としては、業績改善期待が強まった特殊ガスメーカーや株価下落で割安感の強まったコネクタ、空調機メーカーの新規組入れ、業績改善期待の低下した電線大手、飲料大手の売却、相対的な投資魅力度の観点から陸運セクター内の銘柄入替えなどを行いました。

【今後の運用方針】
4-6月期の決算発表が出揃いましたが、外需企業を中心に会社計画やコンセンサス予想に対して高い進捗となった企業が過半を占め、総じて良好な決算内容でした。米中貿易戦争の動向は今後の大きな懸念材料ではありますが、為替が想定よりも円安基調となっていることや外需企業を中心とした事業環境の堅調さを勘案すると、今年度も緩やかながら増益基調を維持し、中間決算発表に向け業績上方修正期待が高まるものと考えています。
当ファンドでは引続き株式市場の“期待値の低い銘柄”の中から、業績モメンタム好転の可能性が高い銘柄の新規組入れ、ウェイト引上げ、業績やバリュエーションの観点から投資魅力の低下した銘柄の売却やウェイト引下げを行い、ファンドのパフォーマンス向上に努めてまいります。