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エコノミスト 神谷尚志のコラム

Vol.219 2017年4月10日 日本の国債利回りと物価上昇率

金利の決まり方で、物価は非常に大きな要素です。
(その理由1)「物価の安定を図ること」が金融政策の最大目標になっていることが多いから。
(その理由2)一般的に、実質金利(名目金利から物価上昇率を引いたもの)は経済成長率に連動する傾向があるから。

その金利と物価の関係に、下のグラフに見るように、2013年ごろから、それまでと違う状況が起きています。
2013年4月4日、日銀が「量的・質的金融緩和」と呼ばれる大胆な金融緩和を導入したことが影響していると思われます。

今の日本の10年国債利回りを経済データから推計するのは難しいように思います。

日本の国債利回りと物価上昇率

[図]

上のグラフの「食料・エネルギーを除く消費者物価上昇率(消費増税の影響を調整)」の目盛を右軸に移したのが次のグラフです。

[図]

実質長期金利と経済成長率

[図]
  • 「10年国債利回り」から「食料・エネルギーを除く消費者物価上昇率」を引いたものを、一般に実質長期金利と言います。
  • 本資料は投資家の皆様にT&Dアセットマネジメントが情報提供を目的として作成したものであり、投資勧誘を目的としたものではありません。本資料は当社が信頼性が高いと判断した情報等により作成したものですが、その正確性・完全性を保証するものではありません。また、本資料に記載された意見等は、本資料作成日時点の資料作成者の見解です。将来予告なく変更されることがあります。投資信託の取得をご希望の場合は、下記のご留意事項を必ずご確認いただき、ご自身でご判断ください。

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著者: 神谷尚志(かみやたかし)
T&Dアセットマネジメント株式会社 チーフエコノミスト

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