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エコノミスト 神谷尚志のコラム

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Vol.224 2017年8月9日 日本株相場を米国株と米国金利で推計

ドル/円為替相場は米10年国債利回りと相関があります。ただし、推計式は変化しています。

Vol.223 2017年7月24日 日本株相場とPER(株価収益率)

日本株のPERは、2013年春ごろより比較的安定して推移しています。そして、現在、2003年以降の平均的な水準にあります。
今後、リーマンショックのような金融危機や大震災、政権交代などの大きなイベントがなければ、この状態(比較的安定したPER)は続くかもしれません。

Vol.222 2017年7月13日 日本株相場:末尾7の年の下半期のジンクス

日本株相場(TOPIX)は、末尾が5の年と9の年は、1950年以来、通年ですべて上昇しています。
ところが、末尾が7の年の下半期は1950年以来、すべて下落しています。そして、月末ベースでは相場の底はすべて年末です。

Vol.221 2017年6月28日 日本の10年国債利回りとその推計(2)

現在、日銀は「10年物国債金利がゼロ%程度で推移するよう、長期国債の買い入れを行う」操作をしており、そのために、日本の10年国債利回りはゼロ%に近いところで推移しているように思われます。
日銀が方針を変更して、そうした操作を解除すれば、日本の10年国債利回りはどうなるのでしょう?

Vol.220 2017年6月21日 日本の10年国債利回りとその推計(1)

日本の10年国債利回りを日本の経済データから推計するのは難しいように思いますが、米国10年国債利回りなども含めると推計力はかなり高まります。
それだけ、日本の金融市場は米国金融市場の影響を受けているということでしょう。

Vol.219 2017年4月10日 日本の国債利回りと物価上昇率

金利の決まり方で、物価は非常に大きな要素です。
(その理由1)「物価の安定を図ること」が金融政策の最大目標になっていることが多いから。
(その理由2)一般的に、実質金利(名目金利から物価上昇率を引いたもの)は経済成長率に連動する傾向があるから。

Vol.218 2017年4月3日 日本の失業率と物価

2017年1月の日本の失業率は3.0%でした。2009年7月の5.5%から大きく低下しています。
しかし、1990年代前半のバブル崩壊前と比べるとまだ高い水準です。

Vol.217 2017年3月23日 拡大に向かう日本経済

日本経済は、1990年代前半に経済バブルが崩壊し、その後2011年ごろまで収縮傾向が続きました。
しかし、2012年ぐらいから内外の金融緩和やアベノミクス(2012年12月に誕生した安倍晋三内閣の経済政策)などで経済は拡大に転じています。ただし、その名目成長率は3%には達していません。

Vol.216 2017年2月15日 トランプ政権と米国経済

現在の米国経済の成長率の水準は、以前と比べて低くなっています。労働生産性の低下がその背景にあると言われていますが、労働生産性が低下した明確な理由はわかっていないようです。

Vol.215 2017年2月2日 米国新大統領の政策理念

トランプ米大統領就任演説で、政策理念はかなりはっきりしました。主なところは次の通りです。
「米国第一」

エコノミスト 神谷尚志のコラムの関連項目

著者: 神谷尚志(かみやたかし)
T&Dアセットマネジメント株式会社 チーフエコノミスト

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